朝、目が覚めて何気なくGmailを開くと、税理士から「税務調査の件」というメールが来ていた。

「早速ですが、税務署の特官より連絡があって、個人事業の方に4月上旬で税務実態調査をしたいと連絡がありました。」との事だ。

色々聞きたい気持ちと吐き気を抑え、最速で終わらせるべく4/2で段取りを組むように連絡をした。

正直、たまったもんじゃない。
仮想通貨を触っている人からすれば、税務調査ほど面倒くさい事が確定している催事は無いと分かってもらえるはずだ。

結論から言うと、税務調査は2日目の朝に「これ以上改める事はしない」と、調査官から直接言われて終わった。

超絶大勝利である。その場でウンパルンパでも踊り出しそうなくらいテンションがあがったが、何食わぬ顔で仮想通貨の今後について議論をし、2018年の泉佐野市のふるさと納税について文句を聞かされて解散した。

仮想通貨関連の税務調査では、前代未聞の早さで終わったと確信できる。

この記事では、税務調査の内容や、自分の納税について、そしてどんな事前準備をしたのか？について書いていく。

今後、税務調査が入った時の参考になれば幸いだ。

調査員の役職について

まず重要なのは調査員の役職だ。