いま、あなたの心の中には、どの様な音楽が流れていますか。
 
2月6日の日本経済新聞には、「実質賃金、昨年2.5%減　2年連続減少　90年以降で最低」の見出しがありました。

内容は、「厚生労働省が6日に発表した2023年の毎月勤労統計調査（速報、従業員5人以上の事業所）によると、1人あたり賃金は物価を考慮した実質では、前年比2.5%減、2年連続で減少し、マイナス幅は1.0%減だった2022年からさらに大きくなった」とあります。

ちなみに、基本給の残業代やボーナスなどを合わせた、名目賃金を現す金給与総額は1人あたり平均で32万9859円とプラス1.2%となっています。また、就業形態別では正社員など一般労働者が43万6849円、パートタイム労働者が10万4570円でいずれも過去最高となっています。

では、なぜ実質賃金は減ったのでしょうか？

それは、物価の変動を示す消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）の上昇率が3.8%と42年ぶりの高水準だったことが大きな要因となっています。

さらに、厚労省が同日発表した23年12月の実質賃金は前年同月比でマイナス1.9%減となり、マイナス幅は6カ月ぶりに2%を下回わりましたが、21カ月連続のマイナスとなっています。

昨年の春闘でも物価高を背景に30年ぶりの高い賃上げ率となりましたが、ベアの水準は物価上昇に追いついていません。

今年の春闘でも物価上昇を上回る賃上げをめざしていますが、どうなるでしょうか。
 
同じく、日本経済新聞には、「消費支出、昨年2.6%減少　3年ぶりマイナス」との見出しもあります。

記事には、「総務省が6日発表した2023年の家計調査によると、2人以上世帯の消費支出は月平均で29万3997円と物価変動の影響を除いた実質で前年比2.6%減。物価高で食料品を中心に支出が減り、5.3%減だった20年以来3年ぶりのマイナスとなった。物価高を映し、消費支出は名目では1.1%増えた。」とあります。

特に記事では、「消費支出を構成する10項目のうち7項目で実質の支出が前年を下回まわり、「食料」はマイナス2.2%。「教育」はマイナス9.8%。塾などの「補習教育」がマイナス18.5%と目立つ。実質マイナスは4年連続となる。」としています。

実質賃金が減少している状況では、消費に回せる支出も減少するのは当然なのかもしれません。このあたりのマインドを変えるには、物価上昇を上回る賃上げが継続すること、いや、その見通しが立つような状況にしていかなければならないのかも知れません。

さぁ、その中で新NISA制度で資産形成をと言われてもねぇと考えている方も多いかもしれません。

本日の1曲は、中森明菜さんの「難破船」です。

ちなみに2023年6月7日にも＜実質賃金＞の投稿をしています。

本日は、ここまで。お付き合いいただき、有難うございました。