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就職活動について、自分が考えたことをまとめています。
つながらない権利は、長時間労働の抑制につながる一方で、柔軟な働き方を阻害する可能性がある。 夜10時以降はだめとしても、10時以降に仕事をしたい人がいるかもしれないから、たしかに、一律にルールを制定するだけでは意味がない。 ただ、つながらない権利が生活の質というか、従業員の幸福感を高めることにつながるのではないか。空いた時間を自分のため、家族のために使ったり、その時間を自己研鑽に当てることもできるだろう。 といっても、つながらない権利はメールをみるとか、電話をするとかを
景気停滞局面では新たに労働者を雇う余裕がなく、人件費削減のために新たな技術が使われるようになるとあった。 新たに技術を取り入れて業務を効率化する動きは、大企業で盛んで、中小企業で盛んではないように思える。新たに雇う余裕がなくなるのは中小企業であろうが、日本の中小を見る限りは、新たに技術を導入する動きは進んでいない。 企業規模だけでなく、職種でも検討する必要があるのではないか。
教員の役割のスリム化について、 ・チーム学校 ・学校の働き方改革 の2つが解決策として挙げられた。 様々な諸課題に教員1人で対処するのではなく、学校全体、つまりチームが一丸となって対処するというのがチーム学校。 働き方改革は、真に教員が担うべき業務を見定め、教員が担わなくてもよいもの（部活動や校内清掃など）は外部に任せるというものだ。 これらの解決策に対して、 ・地域や保護者からの理解が得られるのか（例えば、部活は教員の負担だが活動日数を削減してほしくはないとい
サドベリー・バレー校は、自由でよいと思うかもしれないが、自分のやりたいことや興味のあることがないと、むしろ苦痛に感じてしまうだろう。進路で苦労しなかったという点を見れば、自由な学校形態でも成立することが分かる。司法委員会や、1人1人が人事や学校規則の議決権を持つのも興味深い。
アクティブラーニング型授業は、高校の実施割合が高い。高校はいじめが小中と比べて少なく、比較的、親和的でまとまりのある学級集団が形成されていると考えられ、それ故、実施率も高いのではないか。
小1プロブレムは、小学6年生が中学に上がる段階でも起きるような問題。不適応を起こさないように、最初の1年は丁寧に指導する必要がある。
アクティブラーニングの授業実践例を独立行政法人教職員支援機構が紹介しているが、国社数理音美家体外総合の10教科の事例の割合を調べたところ、数学が約21%で最も多かった。一方で、音楽・美術・家庭科の事例はそれぞれ0.05%以下で、実践例が十分に蓄積されていない可能性がある。
［how your unique story can get you hired］ Getting: going to Strength：発音注意 Early: you already Measure: major Gonna: going to Accru：発生する、生じる top notch：一流 Trumpet：言い広める、喧伝する cum laude：極めて優秀な Nerd：オタク。専門ばか。 Attune：同調させる、調音する、調和させる ha
日本企業15社のスキルマトリックスを集計し、どのスキルが重視されているのかを調べた。 それによると、 ・企業戦略 約20% ・グローバル 約19% ・財務会計 約13% ・法務 0.08% と続いた。 スキルマトリックスを公開している企業はまだまだあるが、すぐに見つけられた企業のみを対象とした。 やはり、経営や企業・事業戦略は多くの企業が挙げており、それはグローバルも同様だった。 スキルマトリクスは、企業によってスキルの項目が異なるため、単純に集計することは
Amazonで「力 能力」に関する書籍を検索し、「～力」を抽出した。 能力一覧・社会人基礎力 ・読解力 ・語彙力 ・社会生活力 ・怒られ力 ・批判的思考力 ・影響力 ・超影響力 ・説得力 ・異文化理解力 ・論破力 ・状況判断力 ・グローバル力 ・仲間力 ・時事力 ・英語を聞きとる力 ・会話力 ・漢字力 ・京都力 ・洞察力 ・自立力 ・秘書力 ・勘違いさせる力 ・日本語応用力 ・ほめる力 ・戦闘力 ・知る力 ・数学的に考え
https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20210610&ng=DGKKZO72723920Z00C21A6KE8000 個別の事情を考慮するなら、シニアに一律適用ではなく、シニアと同じような状況にある社員に週休3日等を適用してもいいのかもしれない。
https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20210610&ng=DGKKZO72747390Z00C21A6TB2000 黒字での希望退職ではなく、赤字での希望退職が増えているようだ。コロナの影響を受けていることは明らか。
https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20210609&ng=DGKKZO72718490Z00C21A6EAC000 中国では就職が困難な学生は多いとされるが、日本語学習が人気になると、就職できない優秀な中国人が、人手不足の日本にやってきて働く、という選択肢が増えるかもしれない。摩擦だけが懸念だが。
https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20210609&ng=DGKKZO72721930Z00C21A6MM0000 DXの定義を決めてからやらないと、「デジタル」に関連するものすべてが税優遇の対象になってしまいそう。
業種・内生性などをコントールしないと、女性取締役比率と企業業績には有意な正の相関がみられたが、コントールするとそれは消滅した。 固定効果モデルにおいては、女性役員数の増加は業績を高めるが、内生性を考慮すると、その関係は見られなかった。 両研究で採用されている操作変数法については、ウェキペディアの説明が分かりやすい。 図にあるように、操作変数法とはXからYの効果が本当にあるか確かめるためのものであるが、適切な操作変数は存在しないとされる。 女性の活躍が進んでいる企業では
https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00234610-20170401-0001 女性役員の比率は、企業業績に影響を与えたり与えなかったりするようだ。比率の増加が業績に与えるというデータを新聞で見た気がするが、実際のところ、明らかに影響があるとは言えないようである。意外な事実が分かってよかった。
