これまで、経済は疎すぎて危機感を感じるくらいだったのですが．．．

昨日、ニュースでやっていた「MMT＝Modern Monetary Theory（現代貨幣理論）」には驚きました。

アイディアが斬新でラディカルなのです！

国債はどんどん発行していい？！
長期的に財政赤字を続けてもいいし、
どんどん財政拡張して大丈夫◯

なんだって！！！！

そこで、自分なりにざっくりまとめてみました↓
※考察ができるほどまだ深めていないので、現段階では、まとめと一言感想のみです。

MMTは、アメリカのステファニー・ケルトン教授が提唱している経済理論だそうで。

「通貨発行権を持つ国家（自国通貨を持つ国）は、紙幣を印刷すれば借金を返せる（非制限的な支払い能力を有している）のだから、国債を発行しても債務不履行には陥らず、財政赤字で国が破綻することはない」という理屈だそうです。

「政府は税収に制約される必要はなく、自国通貨建ての国債発行によって財政支出量を調整することで、望ましいインフレレベルを目指す」という経済政策を行うことを支柱にしていてるそうで。

さらに、雇用は政府の「雇用保障プログラム」を通じて調整するとのこと。

MMTによると、不況期には、財政支出を増やして政府が働く意欲のある人を最低賃金で雇って支えるが、好況になれば失業が減り、賃金の高い民間に雇用が移動するので、財政支出は減るという見通しなようです。

へー！

経済は疎いので、実際のところどうなのかまでわかりませんが、筋が通っているし、機能すれば市民に寄り添うポジティブな理論なので、興味が湧きました＊

MMTに基づく考え方↓

①物価上昇を目指した金融緩和が続く日本の状況について「消費者の支出こそが経済のけん引役であり、中央銀行の金融政策よりも、人々の所得と自信を向上させる財政政策の方がより直接的に機能する」という主張。

②税は税収を得るために課されているのではなく、「所得を誰かから奪うもの。支払い能力を減らすために課す」との考え方。そのため、消費税については「消費増税の目的は消費支出を減らすことで、インフレを冷やすなら理にかなっている。だが、インフレ問題を抱えていない国にとっては意味がない」とし、政府が１０月に予定する１０％への消費増税に否定的な考えをしている。

③「政府の赤字は、非政府部門にお金が注入されることであり、所得や雇用を増やす」という財政赤字に対する見方を変えることの重要性も強調。

無理に、財政赤字を税収によって賄おうとしなくていいってことですね。

そして、MMTは、某政党左派が「医療保険など低所得者支援や環境対策のため財政支出を拡大するべきだ」と主張している理論的根拠にもなっているらしいです。

さらに、驚きの事実が！

なんと、日本は知らず知らずにMMTを体現している国家なんだって。

「日本が実践してきた多くの政策はMMTの予想の正しさを立証し、世界に重要な教訓を与えている」とケインズ教授。

実際、政府はMMTによる政策をとっているわけではないようですが、「○○○ミクスとMMTは相性がいい」と、どこかに書かれていました。

日本の国債は、今や1000兆円の大台も近づいてきていると言われていたので、心配していたのですが、MMTによると心配する必要ないらしいです。

日本の借金は国債を発行している。日本国債の購入者は、日本国民が94%で、その他の6%は他国だが、それ自体も日本円で買われているから外貨での購入ではない。

つまり、借金が日本円であることから、日本政府が日本の紙幣を大量に印刷すれば返せるという話で、「日本国債の現状は"家庭内での貸し借り"と同じ」と麻生さん。

なるほど。なるほど。

ちなみに、このMMTがこれからの社会での経済指標となっていくことを、最近、政治家に転身された経済思想家の大西恒樹さんが、随分前から啓蒙されています＊

この先の未来の経済は、いつか、このMMTを基軸にした時代になると、わたしは思います。

それが時代の流れ、今、必要とされているものにマッチしていると思うので。

MMTについては、これからもっと深める予定です！

先日、巷で話題のハンス・ロスリングさんの「FACTFULNESS」にチラリと触れて、ちょうど、「ネガとポジの両方が混在する現代世界の中で、両方知った上で、できるだけポジティブな視点を信じていきたいなー◯」と、ふわふわ思っていたので、余計しっくりきました☆

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