どんな手を使ってでも非課税で5,000兆円欲しい
5,000兆円を全額非課税で貰う方法を考えてみました。
贈与税
他人から財産を貰ったときにかかる税金です。
5,000兆円貰った場合の税額は、暦年課税の場合(5,000兆円－110万円)×55％－400万円なので半分以上税金で引かれます。怖いね。
一応軽減措置もあるのですが、仮に条件を満たしていたとしても1,000万円控除されるだけなので5,000兆円ではほとんど変わりません。
ただし、贈与税にも非課税になるケースがあります。詳しくは国税庁のHPを見てね。
基本的に「これは生活に必要だよね」と認められるものが非課税になるケースが多いので、5,000兆円だと額が大きすぎてちょっと無理そうです。
その中でもいけそうなやつをピックアップしてみました。
3 宗教、慈善、学術その他公益を目的とする事業を行う一定の者が取得した財産で、その公益を目的とする事業に使われることが確実なもの
5,000兆円を公益事業に全額突っ込むと約束すればいけます。
6 公職選挙法の適用を受ける選挙における公職の候補者が選挙運動に関し取得した金品その他の財産上の利益で、公職選挙法の規定による報告がなされたもの
選挙に出て5,000兆円を選挙活動費用として貰えばいけそうですが、公職選挙法の規定による報告とやらが許してくれるかは不明です。
8 個人から受ける香典、花輪代、年末年始の贈答、祝物または見舞いなどのための金品で、社会通念上相当と認められるもの
ものすごいことをすればお祝いで貰えるかもしれませんが、5,000兆円をくれる個人の方がヤバすぎて気になります。
結論：公共事業に使うなら非課税にできそうだけど、それは本当に「5,000兆円貰った」と言えるのか？
相続税
亡くなった方から遺産を相続したときにかかる税金です。
相続税の税額は計算がややこしいのですが、6億円以上の場合の税率は55％なので、多少の控除はあれどやっぱり半分以上が税金で引かれます。
こちらも非課税になるケースはあります。
相続税も「家族が亡くなってから生きていくのに必要なものだよね」と認められるものが非課税になるのですが、中には5,000兆円がいけそうなものもあります。
2 宗教、慈善、学術、その他公益を目的とする事業を行う一定の個人などが相続や遺贈によって取得した財産で、公益を目的とする事業に使われることが確実なもの
贈与税と同じパターンです。
6 個人で経営している幼稚園の事業に使われていた財産で一定の要件を満たすもの
なお、相続人のいずれかが引き続きその幼稚園を経営することが条件となります。
幼稚園を経営すればいけそうですが、この「一定の要件」とやらがネックになりそうです。5,000兆円を幼稚園の経営者から相続した人は、自分で条件を調べてください。
結論：まず幼稚園を相続するのが難易度高め。
所得税
所得を得たときにかかる税金です。
税率は45％なので、半分は手元に残ります。もし課税対象の5,000兆円を手に入れるのであれば、所得税に該当することを祈るばかりですね。
所得税にももちろん非課税になるケースがあります。
かなり種類があるので、いけそうなやつをピックアップしてみましょう。
オープン型証券投資信託の特別分配金(所法9①十一、所令27)
お金が貰える感を醸し出していますが、投資信託の元本が払い戻されているだけなので、貰ったというよりは戻ってきたという感じです。
5,000兆円を特別分配金で受け取るには、その100倍くらい投資信託を買ってないとダメだと思います。
給与所得者に支給される一定の旅費、限度額内の通勤手当、職務の遂行上必要な現物給与(所法9①四～六、所令20～21)
火星あたりまで出張すれば5,000兆円くらい旅費で出ませんかね？
心身に加えられた損害または突発的な事故により資産に加えられた損害に基づいて取得する保険金、損害賠償金、慰謝料など(所法9①十八、所令30)
何をされたら慰謝料で5,000兆円も貰えるんでしょうか。
あと、参考にした国税庁のホームページには記載がなかったものの、こんなものも非課税です。
宝くじの当せん金に、所得税はかかりません。
結論：やっぱ宝くじが最強だわ。
まとめ
5,000兆円当たる宝くじの発売が待たれる。
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