ほぼ最近ツイートしたものをまとめたものです。

1. * * * ユダヤ人国際金融資本家 * * *
強いグローバル指向を持った、ユダヤ人国際金融資本家　ーーー　国境をなくし世界を一つの市場とする独裁政府を作り人類を支配しようとしている！　ワンワールドでの人類支配をインターネット、スマホで　　　

2. 達成しようとしていると思う。　ネットで数万キロ離れた所のものを(乗っとり)遠隔操作できる(5Gなら車を暴走させることができる。)。
数万キロ離れた各現場の人にスマホで命令できる。

3. (数万キロ離れた各現場の多数の人間を道具とできてしまうことの恐怖　例えばテロも。) (by 1or2 click?)
回線を乗っとれば、誰か分からない or 他人に責任転嫁できる

さらに、通信を通した全ての情報を利用できてしまっているのではないだろうか？

「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！　 (2014年10月初版)

馬渕睦夫が読み解く 2019年世界の真実

共に、馬渕睦夫 先生の著書 で、WAC BUNKO
お勧めします！
強いグローバル指向を持った、ユダヤ金融財閥批判は必読！　この勢力が世界を操っているのか！

強いグローバル指向を持ったユダヤ人国際金融資本家　国籍意識を持たず国境をなくす指向を持つ。　私もこの勢力に散々騙されてきて、今でも騙されているのかも知れません。

日本で最近、起こった動きとして、アイヌ民族(少数民族)保護、同性婚(ジェンダーフリー)容認訴訟提起があります。それと多民族共生というフレーズを使う。これらはまさに、グローバル指向を持った強い影響力のあるユダヤ勢力(国際金融資本家)がよく用いる手口。

馬渕先生は、「もし世界が一つの市場として統一されたら、いったいどのような世界になるのか。それはいうまでもなく、国際金融資本家による独裁政府が人類を支配するという"暗黒の世界"です。」と述べられています。
(「反グローバリズム」の逆襲が始まった p.118　　悟空出版)

1. グローバリズムは突き詰めて言えば、各国から国家の主権を廃止することを目的としています。それと共に国家主権の最たるものである関税自主権も奪おうとしています。グローバリストの代表格と言えば、日本で「外資」と呼ばれているウォールストリートやロンドン・シティの銀行家たちです。

2. 彼らの多くはユダヤ人で、世界で自由に金融ビジネスを展開しようとしている人たちで、国家意識も国籍意識も持っていません。
彼らにとっては、各国の主権は邪魔な存在でしかありません。

3. 世界中の国の主権を廃止し、国境をなくし、すべての人を無国籍化して、自分たちに都合の良い社会経済秩序をつくろうとしています。 以上1-3は、(「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　馬渕睦夫先生著p.16-17参考)

私は毎日、レーザー(電磁波)照射されている状況なのです。が、ユダヤグローバリスト金融資本家　の話をしだしてから、頭への照射、歯への照射が強くなってきています。誰か何とかしてくれーーーー！！！

1. 彼ら(ユダヤ系国際金融資本家)のグローバリズムの背景にあるのが、実は「ユダヤ思想」です。このユダヤ思想を知らないと、世界で起こっているグローバリズムの本質は理解できないだろうと思います。

2. ユダヤ人は過去、国を持ったこともありましたが、それらの国はことごとく滅ぼされてしまった。そこでユダヤ民族として生き残るため、国を持たなくても生き残る方法はないか等々、議論を経て到達した結論は、

3. 離散(ディアスポラ)と呼ばれる生き方でした。世界各地で散らばって住むということです。どの国も興亡を繰り返すなかでも、各国に散らばってユダヤ人が生活していれば、必ずどこかで生き残ることができると考えた。

4. ディアスポラ思想を理解することが、今日のグローバリズムを理解する最大の鍵です。　散らばったユダヤ民族が、各国で国王や政府から迫害を受ける可能性があるけど、それをさせないために、

5. 国王や政府に金を貸してコントロールする方法を考えついた。金融による支配です。こうしたディアスポラによる国際主義と金融支配が、ユダヤ思想の根幹にあります。これらはもともと民族を守るために必要な安全保障の考えからでたものだけど、

6. いつの間にか、より確実な安全保障、さらに、より多くの金銭的利益を求めて世界中を自分たちのシステムに変えていこうとするようになってしまった。　その考え方が、いま世界各地で問題を引き起こしています。

7. 金融至上主義、国境廃止、主権廃止、無国籍化を世界中に求めようとして、各国の国民性、民族性、勤労観などと衝突して軋轢が生じているのです。 (1-7は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　馬渕睦夫先生著p.17-19参考)


8. 情報を動かしている者が世の中を動かしているということは強く言えるかと思います。　では、情報は誰が動かしているのでしょうか。アメリカの主要メディアは、ほとんどがユダヤ系資本の影響下にあります。

9. イギリスのロイターも、ユダヤ系ドイツ人が設立した通信社です。つまり、ユダヤ系金融資本がメディアに大きな影響力を持っているということです。彼らの操る「資金」と「情報」が世の中を動かしているのです。

10. その点をよく理解しておかないと、知らず知らずのうちにメディアの情報に洗脳されることになってしまいます。(8-10は、前掲書p.42参考)

11. 私たちは、金と情報によってコントロールされている可能性があることを認識しておく必要があります。　一般大衆をコントロールするために、ユダヤ系銀行家たちは、一歩一歩金融資本を進めていきました。(11は、前掲書p45参考)

12. ロシア革命にも第一次世界大戦にも第二次世界大戦にも、日本では明治維新にも日露戦争にもユダヤ財閥がかかわっていたようです。

13. 彼らは金融の力でメディアを抑え、情報も握るようになりました。金融と情報を握れば大きな影響力を行使でき、自分たちの思いどおりに世界を動かすことができます。(13は、前掲書p45参考)

14. アメリカではメディアが注目し、資金力のある人が大統領になっています。情報と金で大統領が決まっていると言っても過言ではありません。(参考にしている馬渕先生の本は2014年発行。)

15. 大統領の側近には、いつもユダヤ系の人が送り込まれています。大統領がいくらあがいても、もがいても、大統領に据えてくれた恩人から、いわば目付け役が周りに送り込まれるシステムになっているようです。

16. ユダヤ系の人たちを完全に排除してしまったら、大統領として仕事がやりにくくなってしまうとか。(14-16は、前掲書p.47-48参考　2014年発行の本。)

1. ユダヤ教には、ユダヤ人だけが神に選ばれた民族であるという選民思想があり、選ばれた民族が世界を支配するという考え方があります。彼らはそれを金融の力でなし遂げようとしています。金融を広げていけば、世界全体を

2. 支配することに繋がります。選民思想と金融の論理の二つを合わせ考えると、行き着く先は世界の支配ということになるのです。(1-2は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　馬渕睦夫 先生著p.51参考)

3. 莫大な富を持った者はそれを増やさなければならないという強迫観念、あるいは使命感のようなものを抱くようです。彼らは絶えず投資先を求め、地球全体を投資先にしようと考えています。そのために世界各地に

4. 拠点を設け、自分の兄弟や親戚を送り込んで世界的なネットワークをつくりました。この方法は、世界に分散して暮らすディアスポラの思想にも合致するものですが、ビジネスにも有利に働きました。(3-4は、前掲書p53参考)

1. ユダヤ人は世界中に広がっていますが、彼らは行った先の国で同化することはしません。同化してしまうと、ユダヤ民族は滅ぶと考えているのです。ユダヤ民族として生き残るには同化してはいけないと教えられているからです。

2. 同化していれば、その地域において何の問題も生じなかったのでしょうが、同化しないために各地で軋轢が生じています。同化しないどころか、彼らは世界を自分たちに合わせようとしています。

3. 普遍的な価値を普及するとの大義名分の下に、世界中の人を根無し草のように無国籍化しようとする動きがグローバル化です。逆に民族性、ナショナリズムは、国を持たないユダヤ人には邪魔となる。

4. 彼らから見ると、日本という国は国民がまとまった民度の高い国であり、付け入る余地がない、世界の無国籍化を目指す彼らにとっては非常に困った存在です。彼らは日本の民族性や団結力を潰す動きを日本の内部に起こさせようとしています。

5. 彼ら自身がやるわけでは、代理人を使ってやろうとします。その代理人となっているのが、日本人の左翼リベラルや在日の人たちです。これらの人たちには代理人という意識はなくても、無意識のうちに協力させられているのです。

6. 彼らにとっては日本という国家が繁栄されると困るのであり、日本は混乱してもらわなければなりません。(1-6は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　p.57-59参考)


7. ユダヤ人の歴史家ポール・ジョンソンは「世界各地においてユダヤ人への迫害が行われた。この同胞への迫害に対して、怒りと憎悪の患者が増大した。ユダヤ人は同胞のみならず、人類一般のために不正義との戦いを続けることになった」と


8. ユダヤ人が革命に魅かれる理由を述べています。迫害されている同胞を解放するには人類全体を解放しなければならない、という論理で考えている。　ユダヤ人を迫害から解放することについては、世界中の人が賛同するでしょう。

9. しかし、そのために人類全体を解放しなければならないという発想はあまりにも独善的であり、世界の多くの人の賛同は得られないはずです。明らかに論理の飛躍であり、これが人類の悲劇を生む原因の一つになっています。

10. 解放思想は、共産主義革命の正当化に使われてきました。しかし、ロシア革命後のソ連に見るように、解放という名の下で、迫害していた者への血の復讐が行われています。解放思想にはそういう危険性が内在しています。(7-10は、前掲書p.60-61参考)

1. ロシア革命はユダヤ人解放のための革命
　　革命というのは「革命を起こそう」という意思があり、その実現のために必要な資金や人材を支援する人がいることで起こります。ロシア革命の場合、「ユダヤ人を解放しよう」という意思があり、

2. 多くのユダヤ人の革命家が指導し、ユダヤ系銀行家、ユダヤ系財閥が支援したことで起こりました。ロシア革命はユダヤ人解放のための革命でした。たしかにユダヤ人は迫害されてはいましたが。

3. 私たちは学校で、ロシア革命はロマノフ王朝の非民主的な圧制に対する民衆の勝利と習っていますが、そうだとすれば帝政の犠牲者であったはずの民衆が、権力を握った途端に圧制者になって他の民衆に対して血の粛正をしたことの説明がつかない。

4. 少なく見積もっても数百万人、多ければ一千万人を超えるロシア人民衆が粛正で殺されています。　ロシア革命の背後には、ユダヤ人解放の意思とユダヤ系財閥の商売上の意図が深く関係しています。　

5. アメリカのロシア系ユダヤ人はロシア革命を支援し、革命成功後にはレーニンのところに行って物を売り、ビジネスを始めたり。　ユダヤ系資本家にとっては、ロシア革命は商売のチャンスでもあったのです。

6. トロツキーは人民から金(ゴールド)を供出させました。トロツキーがゴールドを懐に入れたわけではなく、革命資金を援助してくれた人への返済に充てました。ロシアには、ロマノフ王朝が持っていた秘宝・財宝がありました。

7. これらも売却して返済に充てました。資金の流れから見れば、ロシア革命によってユダヤ系銀行家、ユダヤ系財閥には巨額の利益が転がり込んでいます。

8. また、彼らにとってソ連という国は、彼らの理想とする独占的経済秩序の壮大な実験場であったとも言えます。　(1-8は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　p.31-35参考)

1. ロシア革命の目的は、帝政ロシア国内で虐げられていたユダヤ人を解放するために、ユダヤ人革命家が中心となって、米英などの国際金融勢力の支援を得て起こした "帝政ロシア転覆クーデター" であった。しかし残念ながら、このロシア革命観は

2. まだ歴史認識の主流になっていません。それどころか、歴史修正主義者との否定的レッテルを貼られるほどです。　　
　
アドルフ・ヒトラーの数々の悪行について、私たちは耳にタコができるほど聞かされてきました。

3. 歴史教科書も歴史家も、ヒトラーのユダヤ人絶滅策(ジェノサイド) が人類に対する罪であるとして糾弾する一方、ヒトラーより20年も前からロシアで行わられていた共産党政権による大量虐殺には口をつぐんでいます。

4. 本来ならば、ソ連共産主義者による大量無差別殺人も、ヒトラーのユダヤ人虐殺と同様に人類に対する罪として裁かれなければなりません。しかし、もしソ連共産主義の人類に対する罪が明るみになれば、

5. ヒトラーのユダヤ人虐殺の罪が相対化される可能性があるのです。
これこそ、ソ連共産主義体制の下で行われた無差別殺人を世界から隠し通さなければならない理由です。　

6. なぜなら、ロシア革命の指導者の多くはユダヤ人だったからであり、これらユダヤ人革命家に資金援助したのが、英米のユダヤ人金融資本家だったからです。 (1-6 「反グローバリズム」の逆襲が始まった　馬淵睦夫先生著 p.19-20参考 )

1. クレジットカード
あやふやなこと言いますが、様々な事件の黒幕がグローバル国際金融資本家であるなら、クレジットカードは彼らの支配下にあるような気がします。だとすれば過去の履歴も全て抑えているので、その気になれば、

2. かなり誤魔化すことが可能。あくまでその気になればですが。

ちなみに、私が妨害、嫌がらせを受けてきた、邪悪勢力は人の物を壊し、盗むなんてことも結構平気でしてきます。仮に仮に黒幕と邪悪勢力を同一視するなら、

3. クレジットカードを誤魔化し使い込む等、当たり前に行っているのではと・・

だとすれば、ネット決済の半分はクレジットカードで行われていると考えるとネット決済も危ないか？　

4. あやふやなこととして申しあげますと言わざるを得ませんが、クレジットカードが国際金融資本家の支配下にあるか、とても気になるところと思います。仮にそうなら、ひどいことになっていることを想定すべきかも知れません！

1. PC・スマホも、Iot端末(ルーターも) もデジタル機器でプログラムで動くものと思う。　作るメーカーとしては、たぶんマスターパスワードを持っているんじゃないかという気がする。
(マスターパスワードがあれば、個々のパスワード等関係なく、機器については常にログインできる。)


2. 作る側としては通常そうしているのではと思う。常識的な見方として、メーカーが機器にマスターパスワードを
設けるのはおかしいことではないのではと思う。通常はメーカー企業の幹部の極わずかの人が知っていて、決して他に漏らさないことになっていてそのように本当に運用されていれば問題ないか。
　
3. ｉＰｈｏｎｅのロック解除　捜査当局、民間に依頼　イスラエルの日系子会社
2019.2.3 08:29
https://www.sankei.com/smp/affairs/news/190203/afr1902030003-s1.html

それに関連することとして、気になるニュースは、上記ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）ロック解除に関するもの。　

4. 日本でこれに関することがニュースになったのは、たぶん上記のタイミングかと私は思っているけど(間違いならごめんなさい。)、某国では、もっと前だったと思う。
私は、ｉＰｈｏｎｅのロック解除は、マスターパスワードで解除されるのではと思っています。(間違いならごめんなさい。)


5. ｉＰｈｏｎｅのロック解除の件はともかく、機器にマスターパスワードがあること事態は責められるべきこととは言えないのかなと思う。けれど、問題はメーカー企業の幹部の極わずかの人を越えてマスターパスワードが知られていたら大問題になりうるということ。　

6. 世界を支配しようとする強力なグローバルリッチ勢力があるなら、ほとんど全ての機器のマスターパスワードを知っていないはずはないだろうという気がしてしまう。
　そうした強力なリッチ勢力がネットによる支配を目論んでいるとしたら、例えば以下のようなことが危惧されるのでは？

7. スマホを遠隔操作する方法を知っていて、(個々のスマホのIPアドレス等も他から得て知っている。)ネット経由で遠隔からほとんどのスマホにアクセスしうる状態にある。マスターパスワードを知っているから、気付かれないタイミングで、というのは当然と思うけど、

8. そのタイミングであれば、スマホにログインし、いつでも好きに操作できる。それはそのスマホに関する情報を全て得ることができるということと共に、実際に操作できるということ。(当たり前ですみません。) そうだとすれば、それはすごいことだと思います。

9. 例えば、スマホでお金の決済サービスを利用していて、残高があったり、銀行口座やクレカと紐づけしていたら、勝手にそれを使い込んでいるといったような・・・　極力、明るみにならないようにということは当然気にしているとは思うけど。　

10. サービスを頻繁に使っている人で利用履歴を全く見ないなんて人は特にターゲットになりやすいと思う。　 　それにスマホで本人に分からないように、勝手にメールやSNSで人とやり取りしていることもありうると思う。(参考　別れさせ屋)

11. 言いづらいけど、日本で売られていたり、普及しているような、Iot端末・機器のマスターパスワードもほとんど全て知っていて、パスワードをいくら変更しても、実は無駄なのではないか？と思ってしまう。wifiルーターもネットカメラも。　そうした強力なリッチ勢力が動いているとしたら。　　

12. 先日、新幹線の券売機の不具合が問題となったけど、その時にそうしたこと(マスターパスワード)を思ってしまった。新幹線の券売機はIot機器と思う。

1. ロボット掃除機で7割の世界シェアを持つアイロボットは、掃除で得たデータで家の中の地図を作製する新型「ルンバ」の日本投入を発表。「家の中を毎日観察するロボットが新たな価値を生む。」AIスピーカーとの連携も。(日経2/20朝15参考)　　グローバルリッチメン勢力からすると、

2. AIスピーカーは盗聴器で、家の中を毎日観察するロボット掃除機は盗撮器ではと思ってしまう。Iot機器でネットにつながるもの。何の問題なく人間を徹底監視・コントロールするための優れたアイテムか？　　

グローバルリッチにとって、AIスピーカーは盗聴器、観察するロボット掃除機は盗撮器！？！

1.アメリカを弱体化させて乗っ取る国際銀行家の戦略
彼らはアメリカを弱体化させようと考えました。劣化させ、疲弊させたほうが牛耳りやすいからです。彼らの思い通りに動くアメリカでないと困るのです。
その視点から見れば、ベトナム戦闘について理解しやすくなります。

2. アメリカの国力のほうが北ベトナムを圧倒的に上回っていたにもかかわらず、結果はアメリカの敗北に終わりました。なぜか。アメリカの背後にいる人たちが勝たせなかったと言うべきです。　　ベトナム戦争の最中の1966年に、ジョンソン大統領は北ベトナムの

3. 後ろ盾となっているソ連等に大々的な経済協力を開始。
アメリカはソ連などに総額三百億ドルを融資し、この資金でソ連はアメリカから非戦略物資を購入。名目は非戦略物資ですが、実質は戦略物資でした。ソ連はこうした物資を北ベトナムに送りました。

4. 北ベトナムはそれをベトコンの武装強化や軍事施設の修復に使用しました。アメリカ兵を殺傷するための武器をアメリカが事実上援助していたことになります。アメリカとソ連は結託して北ベトナムを支援し、ベトナム戦争においてアメリカ軍を敗北させるように工作したのです。

5. アメリカ軍は苦戦を余儀なくされ、戦争は長引き、いたずらに犠牲者を増やす結果となりましな。アメリカにとって茶番と言ってもいいような戦争だったのです。
なぜ、そこまでして自国を苦しめなければいけないのか。戦争が長引き、疲弊していけば、

6. アメリカを乗っ取りやすくなるからです。この間にアメリカの政権やエリート層に入り込んだのは、ユダヤ系の人達です。
　カーター政権で国家安全保障担当大統領補佐官を務めた、ユダヤ系アメリカ人であるブレジンスキーは「アメリカ社会を

7. 様々なエスニック・グループによって文化的、政治的に多様化したアイデンティティを持つように仕向けたのはユダヤ系移民だ」とも述べています。
　ベトナム戦争の時期、公民権運動が盛んになる中、ユダヤ人は他の少数民族の地位向上運動を支援。

8. 最も強力であったWASP(白人・アングロサクソン・プロテスタント)が力を失い、ユダヤ人たちが社会の重要ポストを握りました。　　一方で、ユダヤ系銀行家・財閥は、ベトナム戦争と直接かかわって、巨額の利益を得ています。アメリカ国民の税金を使って三百億ドルもの

9. 物資や武器をソ連に輸出することにかかわった企業の多くは、ユダヤ系企業でした。
　ベトナム戦争によって、アメリカ国論は賛成派と反対派に二分された。反戦フォークソングが大流行。反戦デモも頻発。アメリカの若者は荒れていき(ヒッピー等)、

10. ヘロイン等麻薬が蔓延したのもこの頃からです。麻薬はアメリカ社会を蝕みました。
アメリカ国家の正義に不信が表れ、アメリカの伝統的秩序に疑問が呈されました。
ベトナム戦争の結果、アメリカ社会は分裂しました。
レーガン大統領の最大の功績はベトナム戦争を巡って

11. 二分していたアメリカ国民を団結させたことです。大統領は首都ワシントン郊外にあるメモリアル・パークにベトナム戦死者慰霊碑を建立し、国家に殉じた英雄として慰霊しました。
　ここに、戦死者の遺族の方々ははばかることなく故人の霊を慰めることができ、

12. 一般の国民はベトナム戦死者の魂に自らを重ね合わせることができ、アメリカ国民は分裂から回復し、精神的に再生したのです。　(参考　レーガン大統領の暗殺未遂)　　(1-12は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！　馬渕睦夫先生著 p.129-136)

1. 国民の税金から民間銀行FRBに利子を払わなければ自国の通貨を発行できないという悲劇！
　FRBがアメリカの通貨発行権を握っている。
　アメリカの中央銀行にあたる FRB(連邦準備制度理事会)は、民間銀行です。アメリカ政府は一株も所有していません。

2. 監査制度がなく、活動実態について情報公開されていないことも大きな問題です。
　FRBの株主には外国銀行が多いです。彼らの多くはユダヤ系です。株主の銀行家たちがいかに大きな影響力を発揮しているかは、FRB議長の人選を見ればわかります。

3. 近年だけを見ても、ボルカー、グリーンスパン、バーナンキ、イエレンに至るまでみなユダヤ系です。(2014年10月時点)　　
　通貨を支配しようとの野望を持った銀行家は、国際銀行家と呼ばれます。国境意識や国家意識を持っておらず、特定の国に忠誠を誓うことのない銀行家です。

4. 彼らが相手にするのは、主に王室や政府です。王室や政府という確実に利益の上がる融資先に資金を貸して巨富を築きます。王室や政府に貸せば、回収不能になりません。返済に困れば、税金を上げて国民に出させればいいからです。

5. アメリカではFRBという民間銀行を通じて、アメリカ政府に貸し付けたお金は国民の所得税によって返済が担保されるようになっています。通貨を発行するたびに財務省がFRBに借金をする形になり、利子を払います。自国の通貨を発行するのに、アメリカ政府は

6. FRBの株主である民間銀行に借金をして利子を払っている。
アメリカがドルを発行するたびに、FRBの株主である国際銀行家に利子が転がり込むことになります。これは非常におかしな話です。ドルを印刷すればするほどアメリカ政府は借金が増え、

7. アメリカ人の税金から国際銀行家に利子が支払われています。
　ドルを発行しているのは無国籍の国際銀行家たちで、彼らの意向でアメリカ経済はいかようにもなります。ドルの供給を増やしてインフラにすることもできますし、ドルの供給を減らして恐慌にすることもできます。

8. 1929年の大恐慌も、通貨恐慌と大きく関係しています。(大恐慌当時のFRBは恐慌であるにもかかわらず、金融引き締めを行いました。後掲書p.116参考)　民間企業に国家経済の生殺与奪の権が握られているというのは、まったくおかしなことです。

9. 通貨を発行するたびに政府は借金をしているわけですから、アメリカ政府が財政赤字に陥りやすいのは当然です。
国際銀行家からみれば、これほど旨味のある錬金術はありません。政府の銀行口座に十億ドルなどと数字を入力するだけで、自分たちの懐に巨額の利子が

10. 転がり込んでくるのです。　この錬金術で損害を受けているのは一般国民です。

国際銀行家の利益のために、知らず知らずのうちに税金を吸い上げられています。要するに、庶民から金を巻き上げ、ごく一部の人たちが巨富を得る搾取の構図です。

11. 日本の場合は政府が55％日銀に出資していますので、FRBとは仕組みが違います。
　しかし、あまり安心していられません。国際銀行家たちは、日本に対してグローバル化を求め、様々な圧力をかけてきています。彼らは日本でも錬金術を行いたいのです。　

12. アメリカのように、国民の税金から民間銀行に利子を払わなければ自国の通貨を発行できないという悲劇を避けなければなりません。
　毎年開かれている財務省中央銀行総裁会議にも気をつけなければいけません。

13. 実質的には民間人が来て話し合って世界の金融を決めているのです。各国の中央銀行も国際銀行家たちの影響下にあります。　　各国の財務大臣、中央銀行総裁も彼らと気脈の通じた人たちで占められている可能性があります。世界の中央銀行が株主となっている、

14. 国際決済銀行(BIS)も、公的なものとは言えません。

政府の銀行口座に金額を入力するだけで、巨額の利子が転がり込んでくる。とすると次は、政府にいかにお金を使わせるかです。お金を使わせるほど、利益が大きくなります。　　戦争等には巨額の戦費が必要です。

15. FRBの成立によってアメリカでは政府が独自に紙幣を印刷してそれを戦費に充てることはできません。
必ずFRBに頼んで通貨を発行してもらわなければなりません。そのたびに、FRBの株主の国際銀行家に利子が転がり込みます。

16. 彼ら(FRBの株主の国際銀行家) にとって戦争等ほど儲かる商売はないと言ってもいいでしょう。(1- 16 は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 馬渕睦夫 先生著　 p.86-94参考)

17. なお、FRB議長はイエレンまで30年以上ユダヤ系です。でも、2017/11、トランプ大統領によって、ユダヤ系でないパウエルが次期議長に。ユダヤ系の定位置だった議長ポストが奪われた。(17は、馬渕睦夫が読み解く2019年世界の真実　p.106参考)

1. 1929年の大恐慌。これは自然に起こった恐慌ではなく、FRBによって引き起こされたものでした。アメリカの通貨供給は、1913年以降はFRBが決めています。不況のときにはマネーを市場に供給しなければいけませんが、大恐慌当時のFRBは金融引き締めを行いました。

2. 不況時にマネーを引き揚げれば、経済が破綻するのはわかりきったことです。
大恐慌によって多くの国民が苦しみましたが、その裏で国際銀行家たちは大儲けをしました。株価が最高値のときに売り抜け、株価が暴落した時点でタダ同然になった株を買い戻して利益を上げたのです。

3. 彼らはFRBの株主ですから、FRBの動きを初めから知っています。まさにインサイダー取引です。暴落させて買い占めるやり方です。

国際銀行家たちは大儲けをしましたが、国家経済は瀕死の状態となり、アメリカはニューディール政策へと進んでいきます。

4. ルーズベルト大統領の周りを社会主義者で固めて、社会主義のニューディール政策を取らせました。　なお、ユダヤ系金融資本家の多くは社会主義者です。社会主義というのは国際主義であり、グローバリズムと非常に相性がいいからです。さらに言えば、

5. 社会主義はそもそもユダヤ人たちが考え出した思想です。(社会主義について、4-5は、後掲書p.19-20参考)

ニューディール政策によって、政府は膨大な借金をして公共事業を行いましたが、政府に金を貸したのは国際銀行家たちです。　　しかし、

6. ニューディール政策によっても経済は回復せず、戦争による特需以外に経済を回復させる方法はなくなっていきます。　実際、アメリカ経済はニューディール政策ではなく、第二次世界大戦によって回復しています。
(1-6は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 馬渕睦夫 先生著　116-118参考)

1. ケネディ大統領の暗殺
ケネディ暗殺の理由として、石油資本と対立したこと、イスラエルの核政策に反対したことなども取り沙汰されていますが、大きな理由は財務省通貨発行とされています。
ケネディは1963年6月に行政命令で、銀兌換の財務省券

2. (2ドル札と5ドル札) を総計43億ドル発行しました。その後、10ドル札と20ドル札を印刷した時点でケネディは暗殺されました。暗殺によって10ドル札と20ドル札は市場には出回りませんでした。ケネディを引き継いだジョンソン大統領はただちに

3. 財務省通貨の発行を停止し、すべての流通済み財務省通貨を回収しています。　　ケネディ暗殺の理由として財務省通貨発行が有力とされているのは、ジョンソン大統領がケネディ暗殺後に、急いで財務省通貨を回収した合理的理由が他に見当たらないからです。

4. 国際金融資本家たちにとって、アメリカ経済支配の牙城ともいえるFRBが持っていた独占的な通貨発行の権利を脅かす政策で、それが国際金融資本家たちの逆鱗に触れ、ケネディは暗殺されたと考えられます。(4は、「反グローバリズム」の逆襲が始まった　p232参考)


5. レーガン大統領暗殺未遂
レーガン大統領は当時のFRB議長のボルカーと面談しています。元FRB議長のグリーンスパンの回顧録によれば、レーガンはボルカーに、「FRBはなぜ必要なのかという質問をよく受けるんだが」と聞いた。ボルカーはその言葉に慌てたとか。

6. グリーンスパンはFRBを擁護しつつ、文章の端々に「政治家はFRBにはタッチすべきでない」というニュアンスが感じられます。つまり、FRBはアンタッチャブルな存在てあり、大統領も首を突っ込んではいけない領域という認識なのです。　　そんな許されない認識を持たれては困るぜ。

7. レーガンはケネディ以後の歴代大統領がアンタッチャブルな存在と見ていたFRBにあえて果敢に触れたのです。 (1- 7 は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　 p.99-102参考)

8. また、レーガンはそれまでの政権が実施しなかった徴収税の使途調査を行い、連邦所得税の全額が利払いに充てられ、国民のために使われていない事実を白日の下に晒した。結果、大統領就任わずか2か月後に銃撃。暗殺未遂。(8は、「反グローバリズム」の逆襲が始まった　p233参考)



1. リンカーン 第16代大統領(暗殺)
リンカーン暗殺のきっかけの一つになったのが、南北戦争の戦費に当てるため、イギリスの金融資本家たちの意向に反して、財務省に命じて政府紙幣(グリーンバック) を発行したことでした。

2. 彼はそれ以降、国際金融資本家たちとの関係を断ち切り、政府紙幣を合衆国の永続的な通貨発行システムとするとしていましたが、暗殺されたのは、それを発表してから1か月後のことでした。

3. ジャクソン 7代大統領(暗殺未遂)
イギリスの国際金融資本家たちが起こした英米戦争の結果、アメリカ政府の債務は約3倍に拡大し、深刻なインフレに見舞われました。インフレに対処するために中央銀行が必要だという意見が持ち上がってしまい、

4. 1816年に第二合衆国銀行が設立されました。この銀行の株主構成も民間が8割、政府が2割という割合でした。民間株主はロンドンのロスチャイルド系の銀行やウォールストリートの民間銀行でした。
　設立された第二合衆国銀行(中央銀行) の存在意義に

5. 疑問を呈していたジャクソンは、第二合衆国銀行の公認期限が切れる1836年に、公認延長を認める法案を葬りました。それが国際金融資本家たちの怒りを買ったのか、その過程で暗殺未遂に遭遇しました。

6. アメリカでは何人もの大統領が暗殺のターゲットにされ、そのときにはだいたい金融が絡んでいると言われています。

ガーフィールド 20代大統領(暗殺)
「通貨供給を支配する者はすべての工業と商業を絶対的に支配できる」と述べて、中央銀行制度に反対する

7. 演説をした数週間後、狙撃され、約2か月後に死亡しました。

マッキンリー 25代大統領(暗殺)
反トラスト法(いわゆる独禁法) に基づき、証券会社の追及を行いました。　暗殺後にパナマ運河建設が決定されましたが、パナマ運河を推進していたのは

8. ユダヤ系の家で、暗殺はそのこととも関係がありそうです。
( 1-8は、「反グローバリズム」の逆襲が始まった p228-231 参考。　3-6は、「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ 　 p74-75も参考)

1. 世界中のユダヤ人の数は約1380万人、イスラエルに住む人は約570万人、アメリカには約570万人。つまりイスラエルとアメリカだけで80％を占めている。
イスラエルの人々は周辺アラブ諸国からの強い圧力を受けながら、イスラエルという国を支えている。

2. 彼らは自国の財産と生命を守るために、必死に国境を守っている。彼らは紛争や戦争を起こしてでも国境をなくし、自分たちが利益を上げるためのワン・ワールドをつくろうとしているグローバリストの国際金融資本家たちにくみすることはできない。ユダヤ社会は分裂していますが、

3. アメリカのユダヤ人は圧倒的にグローバリズム支持者です。アメリカにおけるユダヤ人たちの多くは裕福なエスタブリッシュメント(支配者階級)に属するということです。ユダヤ系アメリカ人がアメリカ全人口に占める割合は約2％にすぎませんが、彼らは、ウォールストリートを

4. 支配する国際金融資本家として、あるいは外交・軍事に隠然たる影響力を持つネオコンとして、または主流メディアのコメンテーターとして、アメリカの政治・経済の中枢に入り込み、勢力を伸ばして富を蓄えてきた人々です。彼らはワン・ワールドの世界を達成するために、

5. グローバリズムを推進してきました。
　これに対して、2020年頃にはイスラエル内のユダヤ人の人口が、アメリカなど世界に住むユダヤ人の人口を超えることとなり、国家としてのイスラエルの比重が高まることを踏まえて、アメリカにおいて、イスラエルの存在を重視する

6. 新興のユダヤ勢力も台頭してきています。もし、ワンワールドを目指すグローバリストたちが、アメリカにおける支配をより確固たるものにしてしまったら、世界はいよいよ彼らに統一されてしまいます。(1-6は、「反グローバリズム」の逆襲が始まった　p218-221参考)

7. 世界が彼らに統一支配されないことを望みます。そこまで危惧しなければならないというなら、残念ながらワンワールドを目指すグローバリストたちの弱体化を期待せざるを得ません。弱点は？そうそう社会において圧倒的少数・・・　　今日も電磁波照射されててしんどー！