ジェンダーギャップ指数とかいう使えない指標と女子教育の話

この記事は以下の構成になっています。
1. はじめに
2. ジェンダーギャップ指数で教育項目はどのように評価されているか?
3. ジェンダーギャップ指数の教育項目の問題点
4. 日本の教育にジェンダー問題は存在しないのか?
5. 女子教育問題の見落としが致命傷になる理由


1. はじめに
世界経済フォーラムからジェンダーギャップ指数とかいう使えない指標が発表されて、日本の順位は酷い、こういう対策が必要だ、という記事がバズってみんなが憤慨し、年明けにはみな忘れている、という恒例行事が始まりましたね。今年もそんな提言でバズってはダメだろうという記事がバズっていたので、ちょっとこの使えない指標についてくさしておこうと思います。

この手の世界ランキングがどうしようもないものになってしまうのは、世界大学ランキングを事例に現代ビジネスで解説したことがあるのでそちらも是非どうぞ→日本人がほとんど知らない「世界大学ランキング」の問題点

では、このジェンダーギャップ指数にはどのような問題があるのかというと、前述の記事の世界ランキングに漏れず、指標の選定と重みづけです。当然ですが、誤った指標の選定と重みづけに基づく提言は明後日の方向を向いてしまいます。今回は教育分野の指標を事例に解説していこうと思います。


2. ジェンダーギャップ指数で教育項目はどのように評価されているか?
The Global Gender Gap Report 2018の16ページ目に各項目ごとにどのような指標がどのような重みづけをされて評価されているのか記載されています。

いくつか耳慣れない単語があるかもしれないので先に解説しておきます。GPIはGender Parity Indexのことで、女子の就学率/男子の就学率で計算されます。それゆえ、このindexの値が1を上回ると、それだけ女子の方が就学率が高く、逆に1を下回っていると、それだけ男子の方が就学率が高いということを示します。

就学率で総と純が使われていますが、大した違いではありません。前者は、その教育段階の就学者数/その教育段階の就学年齢人口で計算されるのに対し、後者は、その教育段階の就学年齢の就学者数/その教育段階の就学年齢人口で計算されます。なぜ初等教育と中等教育は純の方の就学率が使われるのかというと二つ理由があります。一つ目は、高等教育のように少し働いてから進学するという教育段階ではないので、就学者を年齢で縛ってしまっても特に問題が無いからです。二つ目は、総の方の就学率を使ってしまうと、留年によって就学者数が水膨れを起こすので(例えば、その教育段階の就学者数自体は男女同数でも、男子の留年率が高くて就学年齢よりも上の年齢の子供が多くその教育段階に就学している場合、就学年齢に人口に絞ってみると男子の方が就学者数が少なく、実態としては男子の方が就学状況が悪いということになります)、純の方の就学率の方が適切にその教育段階へのアクセス状況を評価できるからです。ではなぜ高等教育は総の方の就学率を使うのかというと、これも理由が二つあって、それぞれ初等・中等の議論の裏返しになるのですが、純の方を使ってしまうと一旦働いてから就学する人を取りこぼしてしまうのと、初等・中等教育と違って、高等教育は無償でないケースが多いし、機会費用が高くなるので、留年問題がその前の教育段階ほどは起こりづらくなるからです。

重みづけについて説明すると、2006年のこのレポートで使われた計算に基づいているので、重み自体は2006年からずっと同じようです。そして、2006年のレポートでどのようにこれが計算されたのかというと、要約すると指標を標準化してZスコア化して、その指標のraw dataで1%%の変化がZスコアの何点分の変化に値するか計算し、それを重みとしたようです。標準化とZスコアの説明までしだすと字数を喰うので分からない方にはググって頂くとして、要は世界各国どこも大して差が無い指標で出遅れてしまっている国に厳罰を与えて、世界的各国並べてみると差が大きい指標で出遅れている国には罰が小さいように計算されています。


3. ジェンダーギャップ指数の教育項目の問題点
問題点①2006年基準を使い続けるのが適切か?
2006年というと、今から12年前になりますが、その時の基準を使い続けるのは適切でしょうか?確かに、日本経済のように12年どころか、30年ぐらいも大した成長をしていない指標に関していえば、それでも大きな問題が発生しないのかもしれませんが、教育におけるGPIに関してはマズいと思います。

最大の理由はこの間に設定されていた国際目標です。国際協力関係者以外にはあまり馴染みが無いかもしれませんが、2000年をスタートに2015年までに目標を達成しようという、国連ミレニアム開発目標(Millennium Development Goals: MDGs)というものがありました。この間は、教育や保健など様々なセクターがこれを達成するために、MDGsとして指名された分野にリソースを集中させていました。教育分野には主に目標が二つあって、一つは初等教育の普遍化、二つ目は各教育段階における男女間格差の撤廃でした。なので、二つの項目が交差する低所得国の女子の初等教育就学率改善を狙ったプロジェクトに各ドナーがこぞって支援をしました。下の図がこの間のGPIの変動ですが、目盛りの関係で大変見づらいですが、2015年のターゲットに向けて右肩上がりで改善しています、このターゲットが期限切れになると途端に値が悪くなり出したのが、国際協力業界のダメな所を象徴してもいますが。

もちろん、高所得国の初等教育はほぼ普遍的なので男女間格差は存在していませんし、国の経済的発展段階が上がると初等教育での男女間格差は縮小します。つまり、この間に低所得国の初等教育のGPIが改善したということは、より一層この指標の変動が縮小しているわけですし、この間に多くの国が低所得国から低・中所得国へ、低・中所得国は高・中所得国へと経済成長を遂げているわけですから、この縮小はより加速されています。このような点を考えると、2006年の重みづけをそのまま使い続けるのは妥当だと言えないでしょう。そもそも、2006年の時点で既に初等教育GPIのウェイトは教育全体の半分近くあった(=各国間でバラつきが少なかった)わけで、よりバラつきが減少しているはずの現在において、この指標を使い続けているのがそもそも妥当ではないと私は考えます、理由は次の項目で論じますが。


②そもそも4つの指標に重みを付けて、教育とジェンダーの問題を評価するのが適切か?
私は4つの指標に重みを付けて、その平均で教育とジェンダーの問題を評価するのは適切ではないと考えます。なぜなら、ジェンダーの問題を抱えている国は、その経済発展の度合いに応じてジェンダー格差が現れる教育段階が異なってくるからです。これまで私が仕事をしてきたいくつかの国を紹介しましょう。

まずはマラウイです。日本人にはあまり馴染みのない国かも知れませんが、紛争の影響が無い国の中では世界で最も貧しく、ジェンダーの問題も酷く、官僚のキャパシティも…これ以上は愚痴になるので止めておきます。そんなマラウイですが、最新のDemographic and Health Survey(DHS)の結果を見ると、初等教育の純就学率GPIが1.01、中等教育が1.03となっています。え、貧しくてジェンダー問題も酷いのに、中等教育ですら女子の方が純就学率が高いの?、ジェンダーギャップ指数が機能しないのでは?、と不思議に思うことでしょう。

一般的に、高・中位所得国辺りが分岐点となって、それよりも貧しい国は貧しければ貧しいほど格差が大きくなり、それよりも豊かな国は豊になればなるほど格差が縮小するという傾向があります(クズネッツの逆U字と呼ばれる現象です)。マラウイぐらい貧しい国になると、格差もとても大きくなります。こうなると、初等教育は特に女子教育を中心にドナーが湯水のごとくお金をつぎ込んだので良いとして、ドナーのお金が集まらなかった中等教育の状況がどうなるかというと、一握りのお金持ちのお子様達しかアクセスできないという状況が発生します。実際にDHSの結果を見ると、所得を5分位に切った時に、最貧困層の中等教育純就学率は4.4%しかないのに対し、最富裕層は41%と10倍近い格差が生じています(マラウイの富裕層の分布を考えると5分位で切るのではなく、10分位ぐらいで切らないと最富裕層の動向を捉え切れないのですが)。もちろん、最貧困層の4.4%という0の誤差的な値ではそもそも男女間格差が大きくなれないですし、最富裕層は子供の人数も少なく資金もふんだんにあるので、子供を男女分け隔てなく学校に送るようになります。つまり、教育段階別の純就学率で切ると、男女間格差が見えなくなってしまうのです。

では、どこに男女間格差が現れるのかというと、年齢別の就学率です。マラウイぐらい貧しい国だと、教育システムもボロボロなので、子供が留年しまくりという状況になります。この結果、15歳という中学校2年生に相当する年齢になっても、80%の子供はまだ小学校にいるというトンデモナイ状況になりますが(10%が中学校、10%は学校に行っていない)、総ではなく純の方の就学率を使うと状況が上手く説明できなくなります。そして、上の図が示すように、中学校に行く年齢ぐらいになると子供達がバタバタと学校を辞めていくのですが、先ほど言ったように最富裕層ではこれに男女間格差が見られないのですが、最貧困層では女子が妊娠・出産で一足早く退学していくことになるのですが、これが中学校ではなく小学校からの退学なので、教育段階別の純就学率GPIのデータを混沌とさせるわけです。つまり、貧困の真っただ中にあるような国では、ジェンダーギャップ指数のような教育段階別のGPIではなく、年齢別就学率GPIを使わないとジェンダー格差が存在している場合に、それを捉えられないわけです。

次に、もう少し経済発展させて、ネパールを見ましょう。宣伝ですが、来年の夏にネパールに行ってうちのNGOを使って幼児教育の調査をするので、ご支援を頂けるとありがたいです。さて宣伝はさて置き、同じくDHSのデータを見ると、初等教育のGPIが1.02、中等教育のGPIが0.96となっています。この結果で分かるように、国が豊かになって一握りの最富裕層のお子様達しか中等教育へアクセスできない、留年率が高過ぎるといったような状況から脱すると、ジェンダー問題が存在する社会の場合、全ての子供は中学校へやれないけどそのうちの何人かは送れるという家庭が、男子をえり好みするようになるので、中等教育の純就学率で男女間格差が見られるようになります。これを裏付けるかのように、最も豊かな層とその次に豊かな層では中等教育純就学率に男女間格差が存在していないのですが、ちょうど真ん中の層で最もこれの男女間格差が大きくなっています。

実は、マラウイ同様、ネパールにも教育段階別の純就学率には現れない男女間格差が存在しています。現在世界的に教育の民営化が進み、ネパールもその例外ではありません。基礎教育段階で言うと、20%弱の子供は私立学校に通っている計算になります。当然、無料の公立学校とは違って、授業料がかかります。そして、公立・私立別に男女比を見ると、ネパールの根深いジェンダー問題が露わになります。教育省のデータによると、2017年の公立小学校の児童の男女比は1.06と女子の方が多くなっているのですが、私立小学校のそれは0.86とかなり女子が少なくなっている事が分かります。ちょうど私が教育の民営化を研究していることもあり、様々な国の教育の民営化に関する論文を読んでいるのですが、この授業料がかかる私立学校で女子が少ない問題というのは、途上国に広く見られる現象です。再度宣伝ですが、この教育の民営化と幼児教育がこんな感じでどう格差に影響するのかうちのNGOと分析しに行くのでご支援いただければ幸いです。

話を戻すと、ある程度国が豊かになってくると、ようやくジェンダーギャップ指数が用いているような教育段階別の就学率GPIがその国にあるジェンダー問題を捉えられるようになってくるのですが、それでもまだ教育の民営化という世界的に見られる現象にこそ反映されるジェンダー問題を全く捉えられないので、教育段階別就学率GPIだけでは全くもって不十分だと結論付けられます。

これより豊かな国になると私も仕事をしたことが無くよく分からないので、話をOECD諸国に飛ばしましょう。字数も多くなってきたので足早にいくと、OECD諸国位の経済的豊かさになると、初等教育・中等教育へのアクセスの男女間格差は消滅し、物語の舞台が高等教育へと移ります。しかし、単純なアクセスだけ見ると日本を除けばほぼ全ての国で女性の方が男性よりも高等教育へアクセスしているのが現状です(詳しくは、日本の女性は先進国で最も学歴が低い?女性と子供の貧困を生み出す日本の女子教育)。

では、先進諸国にはジェンダー問題が存在しないのかというと、そんなことはありません。全ての先進諸国で男性の方が女性よりも賃金は高いし、衆議院(下院)での女性国会議員比率が過半数を超える国も存在しません。そして、これは高等教育のデータをもっとよく見れば、そこに深刻なジェンダー問題が発生しているのも分かります。 平均してみると、確かに高卒よりも大卒の方が生涯収入が高いのですが、大卒の中にも大きな分散が存在しています。その分散を生じさせている最大の要因は大学で学んだ内容です。Science, Technology, Engineering, and Mathという4つの専攻の頭文字を取ったものをSTEM教育と称するのですが、このSTEM教育の卒業生は生涯収入が 高く、人文系や教育系(!)のような専攻の卒業生は生涯収入が低く、米国なんかだと、その差は高卒・大卒の賃金格差以上に大きなものとなっています。なので、単純な大学へのアクセスではなく、STEM教育へのアクセスへと焦点を移す必要があるのですが、どこの先進国もここでの男女間格差は大きなものとなっており、男女間の賃金格差が無くならないのも納得の結果となっています(詳しくは、「リケジョ」の失敗により低賃金状態におかれる日本の女性たち)。

まとめると、どの発展段階の国を見ても、ジェンダーギャップ指数が用いているような単純な教育段階別の就学率GPIでは、その国の教育分野におけるジェンダー問題を捉え切れないということです。国の経済発展とジェンダー問題が独立に存在していると仮定するならば、少なくとも低所得国・中所得国・高所得国で同じ指標を重みづけして使い回しするのではなく、それぞれの経済発展段階に応じて、ジェンダー問題が現れる教育指標のセットを使い分ける必要があるでしょう。


4. 日本の教育にジェンダー問題は存在しないのか?
冒頭で触れたバズっていた記事というのは、ハフポストのこれですが、これの何がマズいのかというと、教育は満点に近いとさらっと流して、政治の問題へとフォーカスを当てている点です。ここまで長々と説明してきたように、ジェンダーギャップ指数というのは、教育分野については男女間格差の問題を捉えられない使えない指標なので、ここで教育は満点近いとさらっと流すと、教育における男女間格差が捉えられないだけでなく、それに由来する経済や政治の問題を捉え切れなくなるので、致命傷になるわけです。

日本の女子教育の問題は各地で原稿を書いているのでこれも足早に行きますが、日本はそもそも先進諸国の中で唯一の、大学における女子の就学率が男子よりも顕著に低い国だという認識が必要です(詳しくは、日本の女性は先進国で最も学歴が低い?女性と子供の貧困を生み出す日本の女子教育)。

そして、近年アメリカでは、大卒の賃金が停滞し始めた一方で、院卒の賃金が上昇を続けるという状況が発生しています。確かに機械化やグローバル化での職の流出を考えると、大卒位の知識やスキルではもはや不十分で、院卒程度の知識やスキルが必要になってくるというのは、分からなくもない動向ではあります。では、日本はというと、そもそも大学院への進学率が低いという危うい事態なのですが、女性の大学院進学率は男性の半分しかなく、先進諸国の中でも群を抜いて酷いという状況です(詳しくは、「日本で女性の大学院生の数は男性の半分以下しかいない」という事実が示唆すること)。

さらに、先ほど言及したSTEM教育においても、日本はこれらの分野での女子学生比率が先進諸国でほぼほぼ最低の水準になっています(詳しくは、「リケジョ」の失敗により低賃金状態におかれる日本の女性たち)。

もう一つ致命傷なのが、エリート教育です。ハーバード大学やオックスフォード大学といった世界のトップスクールは入試で色々調整して、学生の男女比が均衡になるように努力をしているわけです。これに対して、日本のトップスクールと呼ばれる大学を見ると、東京大学に至っては女子学生比率が20%程度しかありませんし、旧帝国大学の全てで女子学生比率は1/3を割り込んでいます(詳しくは、日本のトップスクールが男女不平等を拡大させているという罪)。

ジェンダーギャップ指数とかいう使えない指標では教育分野で満点近い点数を取る日本も、蓋を開けてよく見れば、相対的な教育水準という点で見れば、女性の教育水準は先進国で文字通り最低なわけです。いや、上記の4重苦の状況を見れば、文字通り最低というよりも、日本の女性の教育水準は先進国の中で断トツで最悪という方が適切な表現でしょう。


5. 女子教育問題の見落としが致命傷になる理由
大分長くなったので手短にまとめますが、なぜこのような女子教育の問題が発生するのかというと、税制であったり、労働市場の問題だったり(詳しくは日本の女性は職場でフェアに扱われていない。学歴やスキルの差だけでは説明できない男女の扱われ方の違い)、幼児教育の不備だったり、学校の問題だったり(詳しくは女性教員の存在が女子学生の能力を引き出す 女性教員比率が先進国で最も低い日本)、家庭の問題だったり(詳しくは家庭からはじめるジェンダーステレオタイプの解消と、再生産)と、様々な問題が絡み合って発生しているわけで、あれかこれかではなく、あれもこれも、という取り組みが必要なわけです(詳しくは日本は大学教育で得るメリットの男女格差が先進国で最大 対策に必要なのは「あれもこれも」の視点

かつて私はジンバブエという国にいましたが、この国はハイパーインフレーションのせいで日本でも一躍有名になりました。なぜこの現象が起こったのかというと、その一因には(他にも経済制裁や軍事出兵などいくつかの要因がありますが)ムガベ大統領が白人から土地や企業を取り上げ黒人へと分配したのですが、黒人の知識やスキルが不十分であったために、人口は減らないから総需要はさほど変化しないにもかかわらず、総生産が激減してしまったため、需要に対して生産が追い付かない、超物不足状態が発生したという点が挙げられます。確かにハフポの記事にあるように、女性政治家の成り手を増やすのも一手ではあるのですが、あれもこれもの視点で女性問題に取り組み、先進国で断トツで最悪の女性の教育問題を解消し、女性政治家の成り手に相応しい人材を増やしていくのも必要ではないでしょうか(実際に、日本の国会議員を見るとやたらと高学校歴(≠高学歴)の人が多いので、トップスクールでの女子教育問題を解消するのがとても重要なはずです、詳しくは日本人は「エリート」が好き? 衆議院選の結果から見る、女子教育の拡充がジェンダーギャップ指数の改善に欠かせない理由)。経済面の問題についても全く同様で、クオータ制の導入や労働市場での女性差別問題を解消するのも一手ではあるのですが、女性の人的資本を向上させる必要もあります。

最後にまとめると、より良い日本にするためには、ジェンダーギャップ指数という使えない指標の結果であれかこれかを考えるのではなく、あれもこれもという取り組みで先進国で断トツに最悪な女性の教育水準の問題を解消し、女性の人的資本という根っこの所から女性問題を解消していくことが求められているでしょう。帰国する予定はないので、より良い日本に出来るようにみなさん頑張ってください。

この記事が気に入ったら、サポートをしてみませんか?気軽にクリエイターを支援できます。

note.user.nickname || note.user.urlname

サルタック・シクシャは、ネパールの不利な環境にある子供達にエビデンスに基づいた良質な教育を届けるために活動しています。100円のサポートで1冊の本を子供達に届ける事ができます。どうぞよろしくお願いします。

84

教育政策・教育経済学について

教育政策や教育経済学についての雑記帳。
4つのマガジンに含まれています
コメントを投稿するには、 ログイン または 会員登録 をする必要があります。