はじめに、私は2015年から動画ビジネスに関わってきました。ここ数ヶ月でも動画施策を検討したい企業、300社ほどと直接会話をしてきました。業界業種も様々、役職も社長から、担当者まで様々な方の悩みや課題、期待を聞いてきました。中には動画施策を実施した企業もいれば、しない企業もいます。この記事は私なりに動画施策を実施する理由を纏めてみましたので、少しでも参考になればと思います。

動画が活用される理由

理由１ 消費者にとって動画は身近な存在である

動画は昔から注目されていたが、インフラの発達、通信会社のサービス拡充、ビデオオンデマンドなどのサービスがたくさん出てきたことにより、動画は消費者にとって身近なものになってきています。
もちろん、日頃接点の多いSNSなどで動画を目にすることが増えたのは言うまでもないことかもしれないが、たとえば、自分自身の生活の変化として動画を検索するという行為を自然と行うようになってきています。
10年前は動画を検索する習慣は少なくても僕の中にはありませんでした。

ゴルフのスイングを勉強したいときは、youtubeか、instagram、子供のおもちゃの組立方を調べるときは、youtube。最近は情報を調べるときも動画があれば動画をみるようにいつの間にかなっていた。仕事柄というのもあるが、私生活でとっても身近なものになってきてると感じます。

理由２ 情報伝達手段は時代とともにリッチになっている

１Gというと、一家に一台の固定電話。1970年から80年です。受話器をとってダイヤルを回す。私の家の電話には、番号の記憶機能はなく、母の職場には頻度高く電話をしていたので電話番号を暗記していた記憶があります。
しかし、今は５G時代と言われますが、その間には２，３，４という時代を過ごしてきました。ポケベル、PHSや携帯のショートメール。2009年にgoogleが発売した日本初のAndroid搭載スマートフォン「HT-03A」を購入したのが遠い昔のように感じます。今はスマートフォンの普及率も高く、確か2015年に4G搭載のスマートフォンの出荷台数？が全体の半分ほどになっていたデータを見た記憶があります。今はみんなラインで電話しますね。音声あり且つ動画付き。私の娘たちも祖父母と毎日ラインで映像を繋ぎながら会話をしています。こうして時代の変化に伴い、現実世界に近いコミュニケーション手段を我々は選択していっています。

理由３ 他の情報伝達手段に比べ優位性が証明されている

引用サイト

どれも私は腑に落ちていて、人は動いているものに目が行く。これは本当にその通り、パソコンを暫くおいているときにスクリーンセーバーに画面が変わった瞬間に目が行ってしまいます。（気が一瞬そっちにいく）インターネットを通じてサイトを見ているときも動いている動画広告が出てくると目が行ってしまいます。
同じ情報でも多くの情報が伝わるのは実際に体験するとわかると思うので、引用サイトに説明があるので是非見てください。感情でつながる？というのが一番文字だけだとピンとこなかったのですが、”モノマネ細胞”というものがあるそうです。高いところから下を眺めている映像を見ると、高所恐怖症の私は足が竦む経験が私には一番しっくりきました。記憶に残りやすい。これは証明されているらしいので。比較したことがないからわかりませんがそうなんだろうと思います。

簡単ですが、体験を頂ける動画を用意しました。
1つ目の動きで目を引くを体験いただけると思います。

理由４情報接点の拡大には動画が必要

理由１にも関連するのですが、結局消費者との情報接点が動画になるということは、個人・企業も動画が必要なプラットホームやコンテンツの仕様についていかざるを得ないというのが理由です。SNS上でのコンテンツは動画も増えてきており、動画を用意しなければならない投稿フォーマットもあるので、情報接点を増やそうとすると、必要不可欠である。ということです。
SNSだけに限らず、スーパーに行ってもサイネージは増えましたし、電車の中刷りや広告もデジタル化が進んでいます。

理由５ 事業KPIを達成するための手段として採用

これは個人ではなく、企業の話になりますが、企業のマネジメントの皆さんは、常に予算を立てそれを達成するための手段を講じます。
その手段に対して課題を出し、推進案を決めて行動する。これを繰り返し行い管理されてくのだとおもうのですが、営業を例にとれば、マーケティングツールや顧客管理ツール、営業人員の教育など行われているかと思います。この1つの手段が情報伝達手段を動画にする。ということになります。つまり何かしらの事業効果を期待して、動画施策は始まります。そして、数年間で動画の流通量もだいぶ増え、成功体験をしっかりしている人と全く手を付けていない人が二手に分かれます。会社の方針や状況によって今すぐ手を出せない領域かもしれませんが、検討テーブルに乗せることは、会社にとってとっても大事なことだと思います。

理由６ 動画制作が身近な存在である

動画制作はプロにお任せしなければ作れないもの。であった動画制作ですが、今やアプリで簡単に動画が作成できたり、動画を撮影して編集、アップロードするといったことがプロではない方々も気軽に行えるようになりました。ビジネス面でも今は色々なサービスが登場し、情報発信が動画で出来るようになりました。今や動画制作の時に課題になる、コスト、スキル、スピードを解決できるサービスが世の中に提供され始めました。

動画制作が誰でも簡単にできるサービス

さて、ここまで色々と動画施策を実施したほうがいい理由について述べてきましたが、動画制作様々な手段がありますが、当社で行っているソリューションが動画施策を遂行する上で一つの選択肢となると思いますので、ご参考にしていただければと思います。

業界業種に特化せず、数多くの企業にご導入頂いています。
企業向けNo.1動画編集ツール
ビデオブレイン
Video BRAINは、企業活動におけるコミュニケーション課題を動画で解決しDX化を推進する動画編集サービスです。ここでは、私の持っている情報の一部をご紹介いたします。

動画施策成功企業の共通点

今動画は短寿命な情報伝達、日々のコミュニケーションに使われる時代です。1つのコンテンツにそんなに時間をかけてはいられません。私たちのプロダクトを活用して、動画施策で成功している企業の共通点についてここでお伝えしようと思います。大前提、取組みをPJTなどにしてあえて動画を利用するくらいの習慣を作ります。

Step１．社内の動画発信を一般化する。（利用者を複数人育成する）
Step２．コミュニケーションの拡充による成果指標の決定をする。
Step３．成果指標を確認できる状態を作る。
　　　（アナログアンケートや、用途によっては仕組みを導入もある）
Step４．ローマは一日にして成らず、トライ＆エラーを行う。
　　　（用途に応じた検証機関を設ける。広告は即日、教育は数ヶ月）
Step５．他部署からも動画施策に関してヒアリングが入る。

どんな用途があるのか

業界、業種に特化せず、様々な方々に使われてるのですが、
ビジネスで行われているコミュニケーションが動画に差し替わるのでどんなところでも動画は使われる可能性を秘めています。

営業企画・営業部門の用途は多いのは２つ
提案・説明、営業スキルの標準化の為の教育
※もちろん他の用途もあるのですが、書ききれないのでメジャーなものを記載しておきます。

マーケティング部門は用途は基本２つ。（宣伝部をイメージ）
紹介か、理解促進、この２つです。当たり前で恐縮なんですが。
新規顧客を獲得する・新しい情報を知らせるという意味では紹介になり、情報を深く伝え理解を深めるのが理解促進です。
これらは、情報接点となる場所や顧客の状態で使い分けられています。
ホームページ、SNSはもちろんのこと、ECサイトもあります。

顧客サポート部門のメインはマニュアル。
顧客の問合せにタイムリーに答えるAIツールと併用するなど、問合せ数が多いところから着手するケースが多いです。簡単に再編集もできるし、構成が決まれば差替えも簡単なのでサクサク作れます。

人事・広報部門の用途は結構が広いのですが、
採用関連の社員インタビュー、会社紹介、社内外イベントでの社内報告用動画制作、サービス広報や企業広報も、社内のイントラを通じて提供される社内限定の情報伝達などなど、様々です。

一部の部署の用途をお伝えしましたが、ここには書ききれないほどこんな用途も、あんな用途もあるのかと私自身が毎日お客様に気づかされている毎日です。私は動画施策はやったほうがいいと思っています。
なぜなら、絶対コミュニケーション手段はリッチになるからです。
実施の是非の判断については様々な考え方があると思いますが、検討をすることは、あなたやあなたの上司、会社にとって大事なことだと思います。

自社のサービスだからというのもありますが、私が自信をもっていえるのは自分の生活に動画が圧倒的に入り込んでいる。これが事実だからです。

少しではありますが、動画活用の実態について記載させていただきました。もしご興味のある方は、相談からお受けいたしますのでお気軽にご連絡ください。お手数ですが、noteを見たと教えて下さい。

Facebook
https://www.facebook.com/taku.maruyama.7

twitter
https://twitter.com/ta9_maruyama