４月16日の日経電子版セミナー「ｅスポーツ新潮流」に登壇するモデレーターの但木一真さんと打ち合わせしてきました。但木さんはゲーム業界／eスポーツ業界のアナリスト。総務省の「eスポーツ産業における調査研究報告書」を手がけた業界の第一人者です。日本最大級のeスポーツコミュニティ『Esportsの会』の共同主宰者でもあります。

但木さんにはイベント冒頭でｅスポーツ市場の現状について講演してもらいます。講演のポイントを尋ねたところ、但木さんは「2019年に入り、eスポーツを取り巻く環境が一変した。スポンサーとしてお金を出すだけではなく、実際に予算をつけて事業として参入する企業が増えている」と話します。確かに企業がｅスポーツに参入するというニュースが連日、飛び込んできますね。
ゲームメディアのGzブレインによると、国内のeスポーツ市場規模は2017年から2018年にかけて13倍に成長し、48.3億円と試算されました。また、2022年には約100億円の規模へ成長すると予想されています。

但木さんはすそ野の広がりも指摘します。但木さん自身、現在、４社のコンサルタントをしています。ゲーム系が２社ですが、残りの２社はゲームとは全く無関係の企業だそうです。その一例がプロゲーマーのためのシェアハウスです。e’ｓPRO（東京・港）がプロゲーマーを目指すための入居者の募集を始めました。ｅスポーツ業界で活躍するプロを目指す人たちが今後増えていくことが予想されます。選手達が共に活動し、練習に励むための場所としてシェアハウスを提供しています。
４月16日のセミナーではこうした実例を交えた面白い話が聞けそうです。お楽しみに。

【お知らせ】
日本経済新聞社は４月16日（火）に「eスポーツ新潮流～2020年に向けた課題」と題したビジネスセミナーを開きます。
スポーツ競技としてコンピュータゲームの腕を競うeスポーツ。2018年の流行語大賞にもエントリーされ、一般的な知名度が飛躍的に向上しました。大手企業のスポンサー参入も相次いでいます。
・企業参入が相次いている背景には何があるのか
・日本でeスポーツ産業がさらなる成長を遂げるために何が必要か
・地方創生や少子高齢化といった日本社会の課題にどう貢献するのか
本セミナーで日本のｅスポーツ市場の現状理解を深め、ビジネスの可能性を多角的な視点から探っていきます。