タイトルの通り、私はペイパル（PayPal）アカウントが凍結（永久停止）してしまい、そのためアカウント内に保有していた160万円もの資金を引き出すのに2年半も掛かったしまった。いや、より感覚的に近い表現をするならば、2年半の長期戦を経て、危うく一時没収されかけた160万円もの資金を、何とかペイパルから奪還することができた、と言うべきだろう。

全うにビジネスを営んでいた矢先、ペイパルが何の前触れもなくユーザーのアカウントを利用停止し、中に保有している売上金を勝手に出金停止にし最終的には没収する、という話は有名だろう。SNS上では「ただの噂だ」「周りでそんな被害が起きたのを見たことがない」「怪しいビジネスでもやってたんだろう」などと否定をする声も見られるが、実際にこの度私がまさにその通りの体験をした。

2年半、思い返せば長い道のりだった。もう少し効率良く、短期間で資金を奪い返すことが出来たかもしれない。しかし、戦略を間違っていたら何十年掛けても失った160万円は戻ってこなかったかもしれない。少なくとも、SNS上で資金奪還成功事例がほとんど見当たらないことを考えると、我ながら快挙と言っても良いのではないか。ネットを見渡す限り、凍結を嘆く声は多いものの、凍結解除や資金回収を喜ぶ声はほとんど見かけない。これは一重に解決の困難さゆえに成功事例がほとんどないことを表しているのか。それとも、少なからず成功例はあるものの、ひとたび資金が戻ってくればもうペイパルとは金輪際関わりたくない、という方が大多数を占めた結果、成功事例がネット上に共有されるケースが無かったという訳だろうか。

おそらくここにやって来た方の多くは、私と同じくペイパルに不当にアカウントを停止させられたか、或いは既に資金まで奪われてしまった方だろう。きっと焦燥や絶望と共に「PayPal」「永久停止」「資金没収」等のワードで検索をし、遥々たどり着いた方々だろう。私はそんな方々に対して希望となるよう、これまでネットで公開されたことがなかった、ペイパルからの全額資金奪還成功事例を事細かに執筆することにした。

この記事では、2年半の間に私が取った具体的アクション、その結果好転した内容、そして資金奪還のためのアドバイスを詳細に述べていく。厳密にはアカウントを凍結理由は人それぞれであるため、本記事が誰もに対して万能薬となるなどという大それたことは思っていないが、資金を不当に奪われたまま解決法が全く思い浮かばず途方に暮れている方々にとって、少なくとも幾ばくかのヒントを与えるものであることを約束する。

なお本記事は、ペイパルの弱点をついた戦略的メソッドを紹介している都合上「非公開記事」とさせて頂いた。これは、ペイパル内部者が本記事に記載の内容を学習し、社内体制の改善を行い、当該メソッドが使用できなくなることを防ぐための処置である。そのため大変心苦しくはあるが、本文の閲覧を希望する方は、少額ながら記事の購入を行っていただきたい。

前提: ペイパルはなぜ平然と数百万円もの資金を強奪できるのか

先述の通り、ペイパルにアカウントを利用停止されると最終的に中の資金が没収される、というのは紛う事なき事実だ。実際に私自身160万円もの大金を没収された。こちらの弁解を全く聞き入れることなく、また正当な理由を開示することなく資金を没収する様は、強奪と呼ぶに相応しいだろう。

SNSで検索を掛けると、中には数百万、千万円超もの資金を奪われたという事業者も散見するが、「きっと彼らは怪しいビジネスを営んでいたに違いない」等と他人事のように捉えるのはご法度だ。

率直に言って、ペイパルは正当な理由がなくても利用規約上「独自の判断で」アカウントを凍結できる権利を持っている。大義名分的には「違法の疑いがある」「第三者の権利を損ねる」「許容できないリスクを伴う」等と理由付けるものの、実際には明確な証拠がなくとも彼らは事業者アカウントを無差別に凍結している。

また利用規約には、ペイパルが不正と見なした取引一つにつき「ユーザーが2,500米ドルの罰則金を払う義務がある」ことが明記されている。もちろん、事実として不正な取引を行ったかどうかを問わず、こちらもペイパルの匙加減で判断がされる。要するにペイパルの言い分としては「我々の規約に同意した上で利用しているんだから、独自の判断でアカウントが停止して中の資金が罰則金として没収されても文句を言わないでね」ということである。この規約を盾に、ペイパルは善良な事業者から平然と資金強奪をやってのける。

それどころか、事をさらに厄介にしているのが「ペイパルがシンガポール法人である」ということ。国内法人ならまだしも、海外法人となると裁判を起こすにも一苦労。相手方の国へ赴かなければならず、よって訴訟ハードルが格段に上がる。実際に私も身の回りの伝手を頼りに何人か弁護士に当たってみたものの、シンガポール法人を相手取った訴訟となると費用的にも成功見込み的にも実行は現実的ではない、との回答を頂くに留まった。

SNS上で多数の被害報告が上がっているにも関わらず、未だ平然とペイパルが同様の強奪行為を繰り返しているのは、こういった理由により被害を受けた事業者が皆泣き寝入りせざるを得なかった、という所が大きいだろう。

ちなみに、アカウント停止の際に送られてくる通知メッセージには「資金が180日間保留される」と記載があるが、実際には多くのケースで180日経過前に資金が全額没収され残高が0になる。言い換えると、アカウント停止から180日以内に解決をしなければ、資金奪還が格段に困難になってしまうことに留意していただきたい。

ペイパルにアカウント停止された時にすべきこと

前置きが長くなったが、ここからは具体的にペイパルが凍結してしまった場合に取るべきアクションについて、実体験をもとに述べていく。繰り返しとなるが、本記事はあくまで「ペイパルに不当に資金を奪われた方」向けの記事である。詐欺や武器の売買、マネーロンダリングなど、明らかに不正とされる利用によってアカウントが凍結した場合は、これから述べるアクションを取ったとしてもお金が戻ってくる保証はないため、諦めていただきたい（また、私としてもそのような犯罪行為を助長するつもりは毛頭ないため、この時点で速やかにお引き取り願いたい）。

1. まずは応急処置で凍結資金の1/4を奪還