・家族が収入担当、家事担当・介護担当となり、同居・婚姻・縁組するライフスタイルを推奨する方たちがいらっしゃいます。

・しかし、このライフスタイルは、２１世紀現在、新たに新規作成の限界を迎えています。以下、その理由を述べます。

・家族扶助には、構成員の欠員・破損のリスクが常に伴います。ヒトは生物である以上、死亡、病気、怪我という問題が一定の確率で発生し、また、これを完全に防ぐことは不可能です。そして、発生した場合には、同程度能力を有する要員を追加する必要が生じます。

・しかし、高度情報化社会では、ヒトは入って行こうとしません。ヒトは、”他にもっといい条件の家族”が存在するという知識を、情報として得ているからです。この点は、雇用のミスマッチや、サクラしかいない婚姻サイト等と同様です。

・つまり、家族が扶助とは、対象の家庭が他の家族と比較されなかった過去のみに成立した形態であり、現在の社会では成立することはできないのです。

・よって、この状態で、無理矢理家族扶助を行うとすれば、”他の家庭では受け入れられない低能力者”がやってくるか、”他の家庭に入れるだけの能力があるのに本人の希望を無視して誘いこんだ”非合法な家庭が成立するかの、不適当な二択が待っているだけになります。

・以上のように、家族扶助によるライフスタイルは、現状に適しませんので、個人で暮らせるスタイル、家族以外の交換可能な要員を持つスタイル、といった、他の選択肢を作成・周知する必要があると考えます。

　おわり