EV化、自動運転による効率化を念頭に、超ざっくりと評価してみた。（どこかで微妙に計算を間違ってる。。）

要点

現状の一次国内エネルギー供給、約20000PJに対して、EV化により2000の減少、自動運転化により2000の減少が見込まれる。

また、発電所の立地を変えることで、発電損失（約5000）を解消し、薪炭エネルギーの活用で3000、およびその他のカーボンフリーエネルギー4000で賄う、というところ。残り（約4000）を節約の工夫でひねり出す、という感じ。

現状（2017年度のデータ）

一次エネルギー国内供給　（20035）

原子力発電　265
水力・再可未活エネ 　2194
天然ガス・都市ガス　4696
石油　7837
石炭　5043
（化石燃料計　17576）

エネルギー転換／転換損失　等　（6653）

発電損失　5233（電力は3854）
その他　1400

最終エネルギー消費（13382）

家庭　1990
運輸旅客　1839
運輸貨物　1260
企業・事業所他　8293

EV化による変化

前提
EV化により、運輸のエネルギー効率が5倍に（2021/5/6修正、以下のツィート参照）。エネルギー源が化石燃料から電力に変化。

最終エネルギー消費の減少（2829）

運輸旅客　1839→368
運輸貨物　1260→252

電力需要増による発電損失の増加（842）

電力620増→発電損失842増

一次エネルギー国内供給の減少（1987）

2829-842=1987

結果として一次エネルギー国内供給　（18048）

原子力発電　265
水力・再可未活エネ 　2194
化石燃料計　15589

自動運転の実用化による変化

前提
自動車製造業の消滅により、企業・事業所の消費エネルギーが10%減少。
運輸エネルギーの消費量はさらに20％に減少。

林業従事者の増加による、薪炭エネルギーの顕在化により、3000のエネルギー供給へ。

最終エネルギー消費の減少（1327）

運輸旅客　368→72
運輸貨物　252→50
企業・事業所他　8293→7464

運輸の電力需要の減少による発電損失の減少（676）

電力498減→発電損失676減（2021/5/6：追加）

一次エネルギー国内供給の減少（2003）

1327+676=2003

結果として一次エネルギー国内供給　（16045）

原子力発電　265
水力・再可未活エネ 　2194
薪炭エネルギー　3000
化石燃料計　10586

カーボンニュートラルへ向けて

化石燃料10916を0にすることを目指して、逆算してみる。（どこかで計算間違えてる。。）

前提
〇一次エネルギー国内供給（16375）
原子力発電　265
水力・再可未活エネ 　2194
薪炭エネルギー　3000
化石燃料計　10916
〇エネルギー転換／転換損失　等（6799）
発電損失　5399
その他　1400
〇最終エネルギー消費（9576）
家庭　1990
運輸旅客　72
運輸貨物　50
企業・事業所他　7464

発電損失の解消

最大の課題は発電損失。廃熱を100％利用すると仮定すると、5399の改善となる。発電所を需要地の近所に立地させ、廃熱利用を促進するのが望ましい。のこりは5517。

企業・事業所からのアプローチ

産業別にみたときに熱量消費の上位は以下のとおり。（統計処理上のずれがある可能性大）要は、化学工業と鉄鋼業が課題。

化学工業　2900
鉄鋼業　2341（自動車製造業の消滅で約30%（＝1000）減少と想定）
石油製品・石炭製品製造業　880
その他　1172

化学工業と鉄鋼業で、半減させれば、2600ほどの減少。残りは、2900。

家庭からのアプローチ

半減で1000。残りは1900。

カーボンフリーエネルギーの活用

以下のようなものが考えられる。

・原子力：2000＜但し、需要地から遠いと、発電損失が発生する。＞
・太陽光、風力、地熱、中小水力等のさらなる活用
・炭素固定技術を使った化石燃料の利用（対象が1800になってはいる。）

カーボンニュートラルなエネルギー需給

最終エネルギー消費（5986）
家庭　1000
運輸旅客　72
運輸貨物　50
企業・事業所他　4864

エネルギー転換／転換損失　等（1400）
発電損失　0
その他　1400（減りそう）

一次エネルギー国内供給（7386）
水力・再可未活エネ 　2194
薪炭エネルギー　3000
その他カーボンフリーエネルギー（原子力発電等）　2192
化石燃料計　0

【参考】電力需要（2100程度か）
家庭　1000のうち500
運輸旅客　72すべて
運輸貨物　50すべて
企業・事業所他　4864のうち1500程度か

おまけ①・芋発電

（追記@2021/6/11）
昔聞いた時には、ちとバカにしていたけど、今振り返ると、結構なポテンシャルやなぁ。。22500PJ供給可能って、全部面倒見れるやん（＾＾；

おまけ②・木造建築の推進

（追記@2021/8/2）

木材を発電材料として燃やすと、すぐにCO2になってしまうけど、たとえば、木造建築に使うならば、炭素は大気中に放出されず、数十年間固着されることになる。

この論点については、以下のような記事があることを、こちらでご紹介いただきました。（@2021/8/17）

その効果を粗々ながら、評価してみた。

【林野庁】「木材需要拡大に向けたこれまでの取組」

木造住宅における木材使用量は、在来工法の場合、（中略）平均的な住宅（120m2）であれば、1戸当たりの木材使用量は約24m3となる

比重を0.7とすると、木材は1戸あたり大体20トンになる。

日本の住宅が6000万戸なので、すべて木造建築にすると、20トン×6000万戸＝12億トン。

ビルなんかも考察しようとすると、こんな統計があった。

【国土交通省】建築物ストック統計の公表について

【推計値】（平成 29 年 1 月 1 日現在）
床面積の総量 約 77 億 2,045 万 m2 
住宅 （民間・公共） 約 57 億 3,888 万 m2 
法人等の非住宅建築物 約 19 億 8,158 万 m2 
【集計値】（平成 27 年度）
公共の非住宅建築物 約 06 億 4,720 万 m2 

ここの「非木造」を評価対象にすべきか。

住宅 （民間・公共） 約 18 億 1,227 万 m2 
法人等の非住宅建築物 約 18 億 5,016 万 m2 
合計　約 36 億 6.243 万 m2

建築物の寿命を50年と考えて、 一年あたりの（木材としての）固着効果を考えてみる。

0.16（トン/m2）×36 億 6.243 万（m2）÷50（年）＝1200万（トン/年）

2018年度のわが国の温室効果ガスの総排出量は、12億4,000万トン-CO2

木材と「CO2」の変換が必要だけど、1%オーダーくらいで効いてくる、という感じか。。この稿で言うと、数百PJ～千PJくらいの効果がありそう、ってところかな。

（日本でいろいろ試したうえで）これから都市化が進む途上国において、展開するのがいいのかも、と思ったりはする。

こういった『おまけの具体策』を記事としてまとめてみるのもいいかもなぁ。。