新浪サントリーホールディング社長の「45歳定年制」発言で火が付いた、「シニア人財問題」については、中高年社員比率の増加という明確な今後の状況に中で、一層「社会課題化」していくでしょう。

昨日（10月25日）の日経新聞の「働き方イノベーション」面でも、大きく採り上げられていました。内容は・・・
　・パーソル総研の調査では、約800社の49.9％が「シニア人材の活用・活性化が現在課題になっている」と答え、25.9％が「１～５年後には課題になってくる」と答えた。
　・具体的な課題の1番目が「働くモチベーションの低さ」（44.9％）
　・一方、積極的な対策である「スキルアップ研修」（30．6％）や「キャリアカウンセリング」（22.3％）は相対的に低い。

と言うもので、今後の企業による研修、カウンセリングを促すような内容になっています。https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC30C110Q1A930C2000000/?unlock=1　

この点については、私もHRに関するネット上のトップメディアであるHRプロに、今後の企業の人材育成予算について若年層中心に偏った予算配分をシニア層にも振り向けることが、シニアの労働意欲を高め、職場の雰囲気を明るくするという意味で、会社良し、職場良し、シニア本人良しの三方良しとなる旨、そして、シニアの「キャリア形成」の具体的な方策について述べています。

ご興味のある方は、参考にして下さい。

少子高齢化でシニアの戦力化が確実に必要、もっと直接的な言い方をすれば、「働かないシニア」を会社が抱えている余裕はもうない、そしてシニアの側も飼い殺しになっているより前向きに仕事をしていった方が本人たちのためにもどれだけ良いのか、ということです。

議論がもっともっと沸騰し、大きなムーブメントになることを期待しています。
https://www.hrpro.co.jp/series_detail.php?t_no=2522　

ターンアラウンド研究所
https://www.turnaround.tokyo/　
小寺昇二