こんにちは、佐々木です。
今回は「認知度を上げる方法」というテーマでお話をしたいと思います。
企業のマーケティングにおいて「認知度を上げる」ことは非常に重要です。
実際に私のマーケティング経験でも認知度と売上は基本的に相関しています。
なので、認知度を上げることは企業の売上を上げたり、マーケティングを進めるうえで非常に重要です。
一方で認知度を上げるためには、それなりのコストの投下が必要である一方、施策と認知の相関性を実体験を持って理解している広告代理店やマーケターの方は少ないです。
なので今回は認知度を上げるための具体的な施策とその使い分けについて、
過去数億規模の広告予算の戦略を作り、認知度を大きく伸ばした経験のある私が解説をしていきたいと思います。

認知度とは

「認知度」とは、「名前だけでなく、製品や事業内容まで広く知られ、ある程度中身について理解されている状態」のことです。似ている言葉で「知名度」という言葉がありますが、こちらは「名前が知られている度合い」を意味します。

・　認知度　製品や事業の中身まで知られている状態
・　知名度　名前が知られている状態

知名度が高くても認知度が低い場合、企業名は知られているが、何をしているか具体的に知られていない状態です。認知度が高い場合は、「どんな企業で、どんな商品・サービスを展開していて、導入するとどんなメリットがあるのか」まで知られている状態となります。

マーケティングの観点で行くと、知名度はあまり必要ではなく、認知度を伸ばしていくというのが基本戦略となります。

認知度を上げるべき業種

では全企業が認知度を上げるべきなのか、と聞かれると、そうではありません。
認知度を上げるべき業種は、
見込み客が市場にたくさんいる企業
というのが私の持論です。
例えば、全人口の0.01％しか見込み客がいない企業が認知の広告を打っても、99.99％の広告費は無駄になってしまいます。
一方で、全人口がターゲットになる業界であれば、広告費は100％見込み客に届きますよね。

なので、
まずはそもそも自分たちが認知度を上げるべき業界なのか、
というところは初めに検討すべきです。

簡単な例で行くと、食品・飲料業界などは基本的に全人口がターゲットになり得るので、認知度を上げるべき業界です。

一方で、例えば弊社のようなマーケティングコンサル会社のターゲットは法人の代表やマーケティングの担当者になります。
こういった業種ではターゲットがかなり絞られると思うので、こういった業界では変に認知度を伸ばそうとしないのが正解です。
こういった業界では認知度を伸ばすというよりは、オウンドメディアなどの運営を通して、すでに悩みを持っている顕在層に当てられる施策を進めるのが良いです。

認知度を上げるべきタイミング

また認知度には上げるべきタイミングというのもあります。
認知度を上げるべきタイミングはズバリ、
獲得系の広告で効率が悪くなってきたタイミング
です。
一般的に創業したてや立ち上げたてのブランドは、認知というよりも顧客がすぐ獲得できる、獲得広告に費用を割く方が良いです。

ただ、この獲得系の広告は一定の水準までくると売上の伸びに頭打ちが来るので、獲得広告の効率が悪くなってきます。
このタイミングこそ、認知広告を打つタイミングなのです。
※ただ厳密には効率が悪くなってから準備をすると間に合わなくなるので、獲得広告の効率が良いうちに認知度を上げる施策の検討を始めるのがオススメです。

認知度を上げるメリット

認知度を上げるメリット①：売上の向上

認知度を上げると当然売上が上がります。
自分たちの事業を理解してくれる人が増えるので、シンプルに購買に結びつきやすくなるというのはまず一番のメリットです。

認知度を上げるメリット②：SNSなどの投稿が増える

また、認知度が上がるとSNSでの自社事業の投稿が増えます。
SNSでは自分が使っているものをオススメしたりすることがあると思うのですが、その際に、周りの人がある程度知っているものだとオススメしにくいと思います。
簡単な例を挙げると、「佐々木の水」と「いろはす」をおなじくらいおいしいと感じたときに、みんなどちらをSNSに上げるかというと、「いろはす」の方が圧倒的に高い確率でSNSに上がるはずです。

なので、直接的な売上以外にも、自分たちの事業の評判がSNS上で形成されていくというのは、非常に大きなメリットです。

認知度を上げるメリット③：信頼度があがる

また、認知度が上がると、BtoCの観点では「この製品なら大丈夫」「このブランドが言うのだから間違いない」と信頼度を高めることができます。
顧客（特に年齢の高い方）は信頼に重きを置いている方は多いので、これは大きなメリットです。

またBtoBの観点では企業では色々な企業とつながりや取引がしやすくなることがあります。
また、融資などの資金調達の観点でも有利に働きやすいのはメリットといえます。

認知度を上げるメリット④：採用に有利になる

また、認知度が上がると、「あのブランドを運営しているこの会社で働きたい！」というように、採用文脈でも有利になります。
また、そのブランドが好きでその会社を志望する方は、会社と志向性も似ているので、ミスマッチが起こりにくいというのも良い点です。

認知度を上げる際の注意点

認知度を上げる際の注意点①：悪い評判も広がってしまう

認知度を上げるということは、自社の事業の良いところも悪いところも広まってしまうというのは注意点です。
元々悪い評判やネガティブな評判が多い中で認知度を上げてしまうと、そのネガティブな情報が拡散してしまいます。
こういった事態になると認知度を上げることでプラスの効果を得るどころか、マイナスの効果を生んでしまいます。
なので、認知度を上げたいと思う際には、まずは自社の評判を上げましょう。

よくあるのが、グーグルなどの検索で、自社の事業名を入れると、サジェストで悪いワード（怪しい、騙された、効かないなど）が出てくるパターンがあります。
こういった状態で認知広告を打ってしまうと逆効果なので、このあたりは認知度を上げる施策に入る前に対策をしておきましょう。

認知度を上げる際の注意点②：一定以上の費用を掛けないと効果が出ない

獲得系の広告であれば、掛けた広告費に対して売上が立つので、少額でも売上に跳ね返って来やすいです。
ただ一方で、認知系の広告は一定以上の広告費を投下しないと、売上にはほぼ帰ってきません。
ただ、ある臨界点を超えると、一気に広告の費用対効果が良くなるので、ここはかなり見極めが重要です。
ここを勘や捻出できる広告費ベースで考えると、まったく効果のない認知施策になってしまうので、どれくらい広告費を掛ければその臨界点を超えられるのか、は事前に計算しておく方が良いです。

ここはかなり専門的な分野なので、ご興味ある方はぜひ弊社にご相談ください。

認知度を上げる際の注意点③：事前シミュレーションしすぎない

これは過去獲得広告をある程度やられてきた方に多いのですが、認知広告でも施策のCPAのシミュレーションを求めたがります。
ここの気持ちは非常に分かる一方で、このシミュレーションはほぼ意味をなさないことがほとんどです。
というのも、認知してから購買までには検索というフェーズがあり、ここがどれだけ対策できているかによって認知広告の効果は10倍以上変わってきます。
認知広告は認知度の上昇シミュレーションはある程度できますが、売上の精緻なシミュレーションはかなり難易度が高いですし、出してもあまり効果がないということは事前に理解しておかれる方が良いです。

このあたりの広告をかける前の注意点に関してはこちらで詳しく解説していますので、こちらも併せてご覧ください。

認知度を上げる具体的な手法

認知度を上げる具体的な手法①：TVCM

認知度を上げると言えば一番に思いつくのがTVCMだと思います。
広告費がマスからデジタルにシフトしてきていると言われて久しいですが、TVCMを希望する企業は多いです。
TVCMの良い点はリーチ単価が安めであるという点と、権威性です。
特に「TVCMをしているから安心」というものを求めてTVCMをされる企業様は多い印象です。
デメリットはロットが大きく、ある程度まとまった広告費が必要という点と、TVCMでは届きにくい層が一定数いるという点です。
TVCMに関しては今後深堀した動画を出そうと思いますので、しばしお待ちください。

認知度を上げる具体的な手法②：YouTube広告

認知度を上げる方法として、最近勢いをさらに増してきているのが、YouTube広告です。
YouTube広告は動画で広告をするメディアとしては、柔軟性やターゲティング精度などを考えると、かなり優秀な媒体です。
ただデメリットはターゲティングの戦略を誤ると効果が出なくなったりすることや、特定のターゲットにしか当たらないために、『広告をしているという認知』＝権威性のようなものがやや取れ辛いというのがあります。
最近はショートの広告も増えてきて、益々媒体としての存在感は増してきますね。

認知度を上げる具体的な手法③：Instagram広告

認知度を上げる方法としては意外かもしれませんが、Instagram広告も認知を獲得するのに効く場合があります。
Instagram広告はみなさんご存じの通り、女性にはめっぽう強い媒体ですよね。
あと、意外と知らない方もいますが、ターゲティングもInstagramは優秀で、年齢・性別はもちろん、興味関心や位置情報でのターゲティングも可能です。
また、静止画での入稿も可能なので、比較的広告クリエイティブの制作が安価にできるというのもポイントです。
あとは狙うターゲットや使う広告の種類によりますが、配信単価をかなり安く抑えられる媒体でもあります。

ただデメリットは基本的には男性を狙い辛い媒体であることや、ターゲティングの精度がやや甘い事、同じ広告でも効果が安定しない（俗に言う「ガチャ」問題）があるということです。

認知度を上げる具体的な手法④：Ｘ広告

認知度を上げる方法として、特に安価な商品でターゲットが広い商品（食品など）は、Xの広告がオススメです。
Xは静止画・動画の両方が入稿できます。
X広告のメリットは、とにかく配信単価が安いことです。
配信の単価だけを見ると、最も安く配信できるのではないかと思う位に、単価は安いです。
また、自社でXアカウントを持っていれば、そのフォロワーが増え、フォロワーのリポストなどでアカウント全体が伸びやすいのもXでの広告のメリットと言えるでしょう。
ただ一方でデメリットとしては、広告1回の表示の質が悪いことがあげられます。
Xはみなさんずっとスワイプしながら使うので、相当なインパクトを残さないと、広告1回では覚えてもらえません。
なので、広告クリエイティブの質が最も問われるメディアと言えるかもしれません。
また、ターゲティングの精度もあまり高い印象はないです。
X広告を使うなら、自社の公式アカウントも一緒に伸ばすことを視野に入れる方が良いです。

認知度を上げる具体的な手法⑤：Tiktok広告

認知度を上げる方法として、若年層に刺しに行くのであれば、TIKTOK広告がオススメです。
TIKTOKのメリットは動画の中では配信単価がかなり安いのはオススメです。
ターゲティングもできます。
ただそもそものユーザーのデモグラがかなり偏っているので、若年層以外を狙うのであれば、他の媒体の方がいいというのが所感です。

認知度を上げる具体的な手法⑥：交通広告

認知度を上げる方法として、TVCMの次に皆さんが思い浮かぶ方法がこちらではないでしょうか？
街中や電車や駅の中、バス停や最近ではタクシー広告などで広告をするのが交通広告です。
交通広告のメリットはリーチ量がとにかく多いことです。
デジタルのように厳密にいくらリーチしたかは図ることができませんが、計算するとだいたい1表示あたりの広告単価は安くなることが多いです。
特に地方だと破格の単価で交通広告を出せたりもするので、地方の交通広告は意外とオススメの手法です。
デメリットは、広告の質です。
よほどインパクトのあるクリエイティブじゃないと、人々の記憶に残り辛いのは交通広告のデメリットです。
あとは効果を図りにくいのも交通広告のデメリットです。

認知度を上げる具体的な手法⑦：広報活動

認知度を上げる方法として、意外と取り組まれていない企業さんが多い印象なのが、広報活動です。
広報活動は雑誌やテレビなどのメディアに自社の商品を紹介して、その媒体で取り上げてもらうという手法です。
広報活動のメリットは、リーチの質が高いという点です。
広報活動は基本的に自社ではない第三者に自社のことを宣伝してもらうわけなので、消費者にとっては情報の信頼性が高く、非常に良い発信になることが多いです。
テレビのコーナーとかで「今おすすめのおしゃれカフェ」とかで取り上げられているカフェと、インスタの広告でそのカフェ自身が「おしゃれなカフェですよ」と訴求している広告に当たったとした場合に、大抵、前者の方が集客できると思います。
このように、広報活動は情報の質がとても高いことがメリットです。

一方デメリットとしては、掲載の不確実性です。
各メディアに情報発信しようとも、その情報が取り上げられるかどうかはメディア次第ですし、どう取り上げられるかもそのメディア次第です。
なので、掲載されるかどうかも不確実だし、その内容もメディア側にゆだねられるので不確実です。

また、リーチ量が多くないこともデメリットです。
テレビなどに取り上げられれば別ですが、基本的には各メディアのリーチ量は広告と比べると圧倒的に少ないです。
なので、リーチの量が少ないということは頭の片隅においておきましょう。

認知度を上げる方法：まとめ

今まで話してきた、認知度を上げる施策のマッピングをすると上記のようになります。
どの施策にも一長一短あるというのが正直なところです。
なので、認知度を上げる施策を考える際に最も大切なのは、1つの施策に限らず、各施策を織り交ぜる事です。
一つの方法だけで認知度を上げるのは難しく、どの媒体にどれだけの予算を振るのか、というのが認知度施策を考えるうえで最も大切な考え方になります。
ここはかなり経験値がいる領域で、
ある一定以上色んなメディアを使って広告をかけて効果検証をしたことのある人でないと、うまい広告配分は作れません。

また、この予算の分け方が認知度がどれだけ伸びるか、どれだけ売上が伸びるかの成否を分けます。


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