今回は直接トレードには関係ありませんが、『投資』というカテゴリーの中で一度は聞いたことがあるであろう、【投資信託】についてです。

 

銀行などでも金融商品として提供されている投資信託ですが、正直、実際に日本の投資信託でどのくらい利益が出ているのか…

 

私自身も投資信託をやってこなかったし、よく分からなかった訳です。

 

でも銀行が提供していて、投資信託って言うキーワードをよく耳にするから、ある程度お金を持ったら実践してみようかなーくらいにしか思っていませんでした。

 

これは私だけでなく、ほとんどの方が感じたことがあるのではないでしょうか？

 

そこで実際の日本の投資信託についてお伝えしていこうと思います。

 

その前に各キーワードの名前の意味が分からないと簡単に各キーワードの説明もしました。

投資信託 各用語説明

投資信託

多くの人が資金を出し合って運用をプロに任せる投資商品のひとつで、投信、ファンドとも呼ばれています。

集まった資金は、国内外の株式や債券などに投資運用されます。

通常、株式や債券を購入するには数万円、数十万円からの資金が必要ですが、投資信託は1万円くらいの金額から投資できるものが多くあります。

インデックス運用

目安となる指数（ベンチマーク）に連動した運用スタイルのことです。

 

例えば、日本株で運用する投資信託の場合、日本株の代表的なインデックス（指数）である日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などのインデックスをベンチマークとして、それに連動した値動きをするよう運用します。

日経平均、国内株式のTOPIX（東証株価指数）や、JPX日経400など。

現在の日本の投資信託の実態

上記の基礎用語をある程度把握した上で、

今日本の投資信託について、実は金融庁も目を細めています。

例えば、

投資信託で先ほどお伝えしたインデックス運用とアクティブ運用。

どちらを選択して運用しますか？

実際どのように選択したか分かりませんが、私はアクティブ運用を選択します。

言葉的にも何となく利益がより大きく上がりそうという感覚です。

でもその反面、アクティブということは、その分損失を出す可能性もあるのではないか？？って言葉だけでも分かりますが、インデックス運用とアクティブ運用だったら、アクティブ運用を選択しました。

これが実は日本の投資信託で多い事例のようです。

日本はアクティブ運用がほとんど。

私のように何となく利益上がりそうと思う人が多いというのもありますが、あともう１つの理由があります。

それは、日本の金融機関がアクティブ運用を勧めているという事実です。

ではなぜ日本の金融機関がアクティブ運用を勧めるのか？？

日本の金融機関がアクティブ運用を勧める本当の理由！

アクティブ運用はインデックス運用より手数料が高い

投資信託は金融機関側の利益として手数料がかかります。

それが販売手数料と信託報酬の２つ。

そして、日本は海外の投資信託より手数料が高いです。

アメリカでは販売手数料と信託報酬の２つを合わせても金融商品の約1%

日本は約5%！！

んーーー、、、

日本、手数料取りすぎ！！！

この手数料が高いのには、いろいろ理由があるんですけどね…

でも名前がアクティブ運用で、インデックス運用より利益を上げれる可能性があるものだから、少し手数料が高くても期待できるんだったらまあいいかなーと思ってしまうのは、私だけでしょうか。笑

この辺がやっぱり日本人なのかなーって感じたりますが。。

ただ冷静に過去の投資信託の実績データを見ると、運用の実績自体もそもそもプラスになっていない。
ほぼマイナスです。

ということは、
ほぼマイナス＋手数料高い

ってことは大幅にマイナスってことです。

そんな状況なのに日本では金融機関等がどんどん勧めている実態だということ。

でも銀行などの金融機関で金融商品を勧められると、何となく良い商品と錯覚する私たち日本人。

そして実際に商品を販売してる金融機関の人もよく分からないで商品勧めている実態。


こういうのを見ると、本当何とかしないとまずいと思いますよね。

まとめ

何となくの知識と金融機関の人の言うことだから…という判断で、投資信託に手を出すリスク。

感じて頂けましたか？


今はいろいろなところで投資をするような流れになっていますが、投資信託というプロが運用してくれるという安心感から販売員から勧められて安易にやるのではなく、しっかりとデータなどの実態を見て決定する必要があります。


こんなことを続けている日本の金融機関に金融庁も、さすがに目を細めているのも理解出来ますよ？！！ 

すぐに変わるとは思っていませんが、少しでも今の状況が変わることを願うしかありませんね。


日本の金融機関が変わるまで時間がかかりますが、それまでじっと待っていることも選択肢の１つですが、日本の金融機関がそのような考えなら、違う視点でアプローチすることが必要です。 

その一つにFXや株、その他にビジネスでもいろいろな方法はあるので、ご自身の状況に合わせいろいろ取り組んでみてくださいね！