https://note.com/keru64/n/n6049a5fb270c

アジェンダ21は、1990年代にブラジルで決まった国際協定で各国が人口削減を進めることになっています。ウイルス、ワクチン、戦争と核戦争などで世界人口と地球人口を削減していこうと各国が合意したものです。
人口増加と生産性の発展の齟齬によって人口を維持できないというマルサスの「人口法則の理論｣がありますが、これをマルクスが批判してこれは法則ではなく産業経済政策で避けられるとしています。
しかし世界は資本主義に対抗するマルクスは無視して、新マルサス主義理論が世界学術界を支配するようにしている。つまりそれで人口削減をするべきだとなっているのです。
しかし表立って人口殺戮の削減を主張する者はなく鵺的に進められる事になっているのです。

その人口削減が進められている実際がここに来て誰の目にもわかるように現象化してきたのです。

90年代の当時から警鐘を鳴らしていた人々がいますが、「陰謀論｣という言葉が流行らされて、誰も本気に向き合って来なかったのです。特に野党政党などは行政政府が進める人口削減をマサカと言って真剣に考えてもみませんでした。最近でもウイルス、ワクチン政策が取られても様子見をしているだけという状態でした。

それが岸田が独裁的に人口削減する段になって、見当違いの言論云々を取り上げ、独裁制を批判するという、予定調和的なニセ対応して国民を誤魔化しているのです。

そもそもこれらの大計はユダヤ教が古代から、神がユダヤ人以外の民族はゴイムだとして殺戮しろとユダヤ人に命じていることに由来している。
ユダヤ教徒が今現在、やおら表立って活動し始めたのは経済法則の通り資本主義世界体制が終焉期を迎え、古代からの神の使命を達成できる時代となり、ユダヤ民族が世界金融体制を支配して世界的大企業の株式も支配して、更にその金の力で各国と世界政治も支配し、マスコミ、インターネットも支配して、その陰謀を遂行できるし遂行しなければならない最終時代となったからです。
ユダヤ教徒が支配する世界経済と金融機構の人事的人脈的な実態は誰にも分からないはずです。

日本国はこれらもまともに検証しないで来たままなのです。
おそらくもう手遅れなぐらい、そのための世界的機構がユダヤ民族によって出来上り、国連もWHOもユダヤ教が支配してその命令を遂行しているのです。
この体制はどの国の政府も変えられないでしょう。

ただしロシアと中国がユダヤ教支配の資本主義諸国の謀略に従わないだろうし、その謀略を阻止することになるはずです。
それでも危惧するのは、中国の華僑などの経済シンジケートがユダヤ教と手を組んでいれば人口削減計画は遂行されるでしょう。ロシアの経済マフィアも同様だったら、ロシアも世界謀略を食い止めなくなります。

それも核戦争を起こす都合で、敵対国がなければ戦争になりません、そこでロシアを第三次世界大戦の敵対国にしたのです。ウクライナ戦争などとの進捗状況でロシア中国に対する対抗と人口削減計画の進め方も調整されているのでしょう。

ユダヤ教の謀略は着々と進められていますが、未だ多くの人々がこれを読んでも「マサカ｣と思われるでしょうし、マトモな対応をする政党や勢力はありません。

しかし、岸田と自公政権と財界などは日本の戦争体制を着実に作っているのは事実です。