そもそも、NPOの資金源には

①寄付
②会費
③事業収入
④助成金
⑤融資

の大きく5つがあります。

少し、こぼれ話的ではありますが、資金源（収入源）の割合にはその団体の性格が如実に表れるケースが多いです。どのようなバランスが良い/悪いといった話ではなく。

NPO法人（特定非営利活動法人）という法人格、さらには所轄庁から認定を受けた「認定特定非営利活動法人（認定NPO法人）」を冠する組織は特に、活動や経理に関する適切な情報公開が求められます。

そのため、このような法人格を取得している団体のほとんどが、公式ウェブサイト等で年間の事業報告書、並びに決算報告書等の書類を公開しています。

極端な例ですが、収入源の大半を寄付や会費などが占めている団体と、85%以上を助成金が占めている団体とでは、組織運営、あるいは展開する事業の性質が異なる場合が多いのです。

繰り返しますが、どれが良いとか、悪いとかのお話ではありません。
寄付をする先の団体、インターンシップとして関わりたい団体、あるいは将来的に働きたいと思う団体がもしあるのなら、一度、このような書類を探して資金源の種類の割合を眺めてみると面白いかもしれませんね。

今回、延岡さんから日本の寄付文化に対する意見や改善策を質問されましたが、専門的な内容はファンドレイジングの専門家、”ファンドレイザー”の方たちが書いた本や記事に譲るとして

そうですね、専門的なことに関しては、専門家の方々のお考えを伺いたいところです。

同世代で活躍されている田才さんとか。

、、、田才さんとか（笑）

原さんも似たような内容に言及されていますが、誤解を恐れずに言うと、より多くの資金があれば、単純に、より大規模な活動を展開することができます。質に関してはいったん、置いといて。

これは別にNPO/NGOに限った話ではなく、民間企業でもそうでしょうし、地方自治体にしてもそうでしょう。各家庭や個人に置き換えた場合にも当てはまるはずです。

ただ、設立から間もない団体や、中小規模の団体は市民の方々に寄付を訴求するに値するほどまでは、これと言った実績を持っていない（と思い込んでいる）ケースが少なくありません。

その原因として挙げられるひとつがが資金不足。

「鶏が先か、卵が先か」じゃありませんが、実績の乏しい（と思い込んでいる）組織が寄付を募るのはかなり難易度が高い一方で、実績をあげられるほどの活動をするためにはある一定の活動資金が必要です。

と、ここで思考停止するのではなく、ご自身の強みを活かしてこの壁を乗り越えようとしているのが原さんだと思います。その詳しい内容は前回vol.14-2で書いてくださいましたね。