～～< 以下 引用 >～～　　　■ ウクライナ紛争が示す軍事的な教訓、中東や台湾に影響も ⇒ https://is.gd/zTSmeP ■

　ウクライナ紛争の戦車や塹壕（ざんごう）戦は時代遅れのようにも見える。だが、米軍事専門家は、同紛争が中東や台湾など、将来的に起こり得る紛争に対して戦略的な知見を与えるものだとの見方を示している。

　それは大量の兵器を保有する必要性というありふれたものから、ハイテク分野に及ぶ。ウクライナ紛争は、人工知能（ＡＩ）やロボット戦争の実験場になっているためだ。

■人工知能

■自律型ドローン

■オープンソースインテリジェンス

■防空システム

■弾薬や兵器の重要性

■分散化された指揮命令系統

■戦意

　旧式の兵器を使ってしまわないと、新しい兵器の大きなニーズはおきません。[ #大きなニーズ ]

　普通は兵器や弾薬は“訓練や演習”などで消費しますが、訓練などによる消費ではたかが知れています。大量消費には大掛かりな戦争が不可欠なのです。

　戦争業者というのは、そういうものだろうと思います。そう考えると、頑なにウクライナを支援しようとするバイデン大統領の主張も、額面通りには受け取れません。[ #戦争業者 ]

　つまり、ロシアーウクライナ戦争で儲けているのは、武器や弾薬を提供している企業。そして、そんな業者はアメリカに多く、アメリカは世界中にそれを輸出しています。

　日本も、朝鮮戦争やベトナム戦争では、大儲けすることができました（アメリカを支援するというスタンスによって）。

　映画では、人工知能がロボットやドローンまで作っていました。

　今のところはそこまで進んではいませんが、最近の人工知能の発展の様子を展開を見ていると、人間が人工知能に使われてしまうような状況にはならないとは言い切れません。

　それにしても、戦争をビジネスとして考えている戦争業者たちには、“節操”というものがない。[ #節操 ]

　もちろん、彼らには、武器やその他の“固有技術”などの技術的な裏付けもある。彼らはそれらを総動員して、あらゆるレベルのことを“からめ手”で攻めてくる。[ #固有技術 ]

　現実に、日本も戦闘機やミサイルなどの多くをアメリカから輸入しています。私には、日本も、アメリカの業者に踊らされているようにも見えます。