LINEの公式アカウントとは何なのか?今更聞けない3つのポジネガ~基本編~

「LINE対抗「+メッセージ」に公式アカウント機能追加」というニュースが、話題になってしばらくです。

ユーザー数も気づけばサービス開始から1年弱(2019年4月時点)で800万人に達したようですし、いよいよ本気でLINEの牙城を崩さんとする熱意を感じております。

LINEもかつてはユーザー同士のコミュニケーションプラットフォームでしたが、現在は国内で企業の公式アカウントが450以上開設されるほど人気のサービスです。

活用している企業の業種も多岐にわたり、それぞれが目的をもってアカウントを運用しています。

今日はそんなLINE公式アカウントとはそもそも何なのか?について、今更聞けない基本のところから解説します。

※以下はあくまでも私的見解であり、単純化するためにいろいろなことを省略しております。詳しく聞きたい方はTwitter(@yushiro123456)のDM等でご連絡ください。

■基本編
主にLINE公式アカウントが得意なことは以下の3つです
・プッシュ力
あLINEの公式アカウントには強力な「割り込み力」があります。
7,900万人が利用するプラットフォームの一等地であるトーク面で通知させることで、ユーザーのコミュニケーションに割って入ることができます。
その圧倒的なレスポンス率の高さが、LINE公式アカウントをマーケティングに活用する最大の魅力といえると思います。
・リアルタイムに情報を届ける
LINEは月間利用者のうち85%が毎日利用するメディアです。また、プッシュで通知を送ることができることから、一般的に他のあらゆる手段と比較しても情報発信者が届けたいタイミングで配信し、受け手が最短で情報を閲覧する可能性が高いといえます。
「キャンペーンは本日まで!」といった締切訴求の効果は絶大で、多くの企業がタイムリーな内容のメッセージを配信しています。
・大規模な友だち囲い込み
他のメディアと比較してどれくらいか?というところを「東京ディズニーリゾート」のフォロワー数をみて見たいと思います。
Youtube:273,123人
Facebook:1,112,215人
Instagram:2,130,000人
Twitter:2,511,280人
LINE:9,995,786人
メディアごとに友だちを集めることができた背景には様々な事情があるはずですが、数値を見ればLINEの圧倒的規模感をご認識いただけるかと思います。
この差が生じているのは、ユーザー数の多さと利用頻度の高さが原因と考えられます。
もちろん、友だちの質も忘れてはならないのですが、これほどまでに圧倒的な数は質を凌駕してしまうことがしばしばあります。

一方で、LINE公式アカウントが苦手なことは以下です。
・新規顧客への認知獲得
LINEはTwitter・Facebook・Instagramと比較してもクローズドなメディアです。
LINEタイムラインによる拡散も考えられますが、いまのところ強みはプッシュ配信にあり、拡散による認知拡大を重視するのであれば他のメディアを利用したほうがよいというのが私の考えです。
特殊な事例を除き、LINE公式アカウントの友だちは店頭や自社サイト訪問者がほとんどです。完全な新規のお客さんの目に触れる施策のためにLINEを活用したいということであれば、広告を使うなど人目に触れるような手段を利用する必要があります。

・無料で全部完結
SNSを活用して「無料で一発あててやる!」という考えは、おおよそ宝くじで一発当ててやる!と意気込んでいるに等しいと私は思います。特にLINEにおいてはそうです。
LINEを使って無料で取り組むことができる主な機能は下記の3つです。
①プッシュメッセージ配信(1,000通)
②タイムライン投稿(無制限)
③自動応答による返信(無制限)
まず、ビジネスの規模として毎月1,000通で足りるのかどうか?
もし1,000通(500人に月間2通など)で足りるのであれば、無料で十分に活用できます。そうでない場合は5,000円~課金が発生するので料金プラン表などを見てみましょう。

・誤送信への対応
企業からお客様へ誤った内容や誤字を含む内容のメッセージを送信をしてしまった場合、LINEのメッセージは修正または取り消しすることはできません。(タイムライン投稿は修正可能)
万が一ミスが起こってしまった場合、多くの場合では追加で訂正とお詫びメッセージを配信する対応がとられます。
その際にも無慈悲にメッセージの送信費用がかかってしまいますので注意しましょう。

いかがでしたか?

ビジネスの規模感や克服したい課題によって、LINE公式アカウントの利用方法はそれぞれです。

今回紹介したお話は、あくまでも基本的な考え方です。LINE社はフルファネルマーケティングを目指していることから、実は応用することであらゆる課題へのアプローチが可能です。

反響があれば、次回は応用編を書こうと思いますのでお楽しみに。