アウトドアメディアは広告代理店にとっておいしい媒体?

博報堂DYメディアパートナーズが100%小会社の博報堂DYアウトドアというアウトドアメディアの広告を専門に扱う会社を設立し4月1日付けで営業開始したようです。

事業内容を見ると以下のような記載があります。

主な事業内容:
アウトドアメディア領域の広告(交通広告、屋外広告、折込・ダイレクトメール、その他の広告でデジタルサイネージ上の広告を含む)・宣伝ならびにインターネット等デジタルネットワークを利用した広告・宣伝の企画、立案、制作、実施、配信及び広告代理業務、媒体の運営、コンサルティング など

近年アウトドア人気は高まってきており、特に”アーバンアウドドア” と言われる都市型ライフスタイルにアウトドアテイストを取り入れるトレンドが盛り上がっているように感じます。スノーピークの動きがとてもわかり易いですが不動産デベロッパーやハウスメーカーとコラボしたマンションやタウンユースのアパレル事業で、アウトドアを都市生活に取り入れる展開をおこなっています。キャンパー人口の増加と日常生活でもアウトドアが身近に感じられるようになってきて、広告代理店としても専門の会社を立ち上げる規模に達しているということでしょうか。

こうなるとアウトドアメディアは金になる?という疑問が出てきます。2017年4月現在、キャンプ、釣り、登山などアウトドアのバーティカルメディアは多数存在しますが、その中でもキャンプギアの紹介をメインにしたキャンプ関連メディアはCAMPHACK, HYAKKEI, hinata, グランピングに特化したGlamp など他のカテゴリと較べても数が多い印象です。

キャンプ関連メディアのトップだと思われる株式会社スペースキーが運営しているCAMPHACKとキャンプ場検索サイトなっぷの媒体資料を見ると以下のような数字を公表しています。各メディアのビジネスモデルも併記します。

CAMPHACK 2017年4–6月資料より
・MAU:140万人、920万PV/m
・ビジネスモデルは広告とEC(アフィリエイト)。ほぼ広告ということになります。

なっぷ 2017年4–6月資料より
・MAU:115万人、1293万PV/m
・ビジネスモデルはweb予約と広告。おそらく広告がメインだと思われます。リスティングされているキャンプ場数は3572施設とありますが、そのうちweb予約対応しているのは200施設未満のようです。

ということでどちらも広告がメインの売上になっているようです。ではアウトドアメディアを使うユーザーには広告主から見てどのような価値があるのでしょうか。

こちらも上記2サイトの媒体資料からの引用になりますが、キャンパーは自家用車持ちが多くキャンプの帯同属性は家族が最も多く、高所得層が多いと分析しているようです。訴求できる商材はアウトドア用品メーカーだけではなく自動車、カメラ、化粧品、アパレル、などクライアントは多岐に及びます。代理店から見ても”売れるメディア” ということになるのでしょう。しかし既に競合ひしめく分野になっているので、新規で立ち上げてこの規模にまで持っていくためには何らかの差別化が必要になりそうです。

ひとつまだ上記メディアが手を付けていない分野として訪日キャンパーというターゲットがあるのでは、と思っています。訪日キャンパーが増えているということは以前のエントリで言及したとおりですが、実際どの位の数で増えているのか今回調べた限りでは統計を見つけることは出来ませんでした。過去のオートキャンプ白書によると台湾、韓国からのキャンパーは増えているとのこと。規模がまだ多くは無さそうであることと、アジア人キャンパーにハマる商材が何なのか。インバウンドメディアの課題と類似した部分もありますが、少し広告で運用するには弱いでしょうか。しかしながら2020年までに訪日外国人旅行者の数を今の倍にすると政府は宣言していますので、どこかでビジネスチャンスが訪れるかもしれません。

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Shogo Katayama

地方とアウトドアビジネス

近年のアウトドア、特にキャンプの復活と地方創生の流れに乗って地方でアウトドアパークの設立を目論んでいます。活動と情報収集メモ。
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