令和5年の確定申告のため、医療費控除のために母の医療費の領収書を見せてもらった。

医療費控除の最低額である10万円には遠く及ばなかったので、医療費控除はできないことがわかった。

その医療費の領収書を見ていたら、母がインフルエンザワクチンを打っていたことがわかった。

私は、はっきり言ってワクチンには反対の立場だ。
特に新型コロナのワクチン、つまりmRNAワクチンによって戦後最大の超過死亡が発生していることは、テレビ等のマスメディアではまったく報じられていない。コロナワクチンの健康被害救済制度への申請受理件数は約1万件、うち死亡が1千件と越えている。

1977年2月から2021年12月までの約34年間に予防接種健康被害救済制度で認定された件数は3,522件の認定でした。
しかし、2021年2月から2023年12月までの約3年間で、この予防接種健康被害救済制度で認定された件数は5,735件で、これらはすべて新型コロナワクチンによる認定件数だという。
新型コロナワクチンの接種が始まってからの被害救済制度認定件数は、それまでの過去34年間分をたった3年で上回ってしまったということになる。

新型コロナワクチンと言えば、mRNAが有名だ。その技術を開発した専門家がノーベル生理学・医学賞を受賞したことでさらに箔が付いた形になっているが、世界各国でmRNAのコロナワクチン接種後に過去最大の超過死亡が発生していることはほとんど報じられていない。

厚生労働省はこの事実をひた隠し、依然としてコロナワクチンを打つように進めていることは狂気であるとしか言いようがない。厚生労働省は殺人集団だと言ってもよい。

問題はここからだ。

コロナワクチンで使われたmRNAという技術が、従来の生ワクチンと不活性化ワクチンにとって代わって使われるというのだ。

国民の皆さんは、ここ数年、やけにテレビでワクチンワクチンと言っているなあと感じたことはないだろうか。

肺炎球菌ワクチン、子宮頸がんワクチン、帯状疱疹ワクチン、そして従来からあったインフルエンザワクチン。

このインフルエンザワクチンに、今後mRNAの技術が使われるという。いや、2023年秋のインフルエンザワクチンの技術に、もう使われているのかもしれない。

その危険なワクチンを、母が打ったという。私は正直ショックだった。

母に問いただした。「ワクチンは打たないでほしい」
「あなたに言われたのでコロナワクチンは打っていない。でもインフルエンザワクチンは、昔から打っているので今回も打った。何を打とうと私の自由だ」
「今後、インフルエンザワクチンもmRNAという技術が使われていく。コロナワクチン接種が始まってから日本中で死亡者が増加しているが、マスコミは都合の悪いことは一切報道しない。インフルエンザワクチンも今後打たないでほしい」
「何を打とうと私の自由だ。もう十分生きた。ワクチンが原因で死んでも私は構わない。早く（亡くなった）お父さんのところへ行きたい」

喧嘩になった。収拾がつかない。

普段は温厚な母が、ことこのことになると頑固になるのがとても悲しい。そして、説得できない自分に無力さを感じざるを得ない。

母から見れば、ワクチンにこだわっている私が頑固で変わり者なのだろう。

しかし、結果は見えている。
何年後、何十年後かわらかないが、ワクチンによる人口減少が現実になったことを、歴史が証明してくれるだろう。

ワクチンの問題も、政治資金の問題もすべて同じ。
どうして日本人は、こうも洗脳されてしまうのか、されてしまったのか。
そして、平和ボケしてしまったのか。

日本が亡くなる日は、そんなに遠くない。