【記事の要約】
コロナ以降のコンサル業界における、最も注目すべき変化はDX案件の急増とそれに伴う大量採用である。DX案件は、規模が小さいものが多く、大量採用を支えきれないが、長期プロジェクトが多く、求められる専門知識も幅広いため、様々な分野の人材を採用して揃える必要がある。また今後は、サステナビリティ関連の案件が増えると思われる。そして、ヨーロッパ企業のように、自社が有利な環境を作り出すために、各国政府へ働きかける姿勢が重要になる。しかし、コンサル会社も働き方改革で、残業が減り、仕事、扱うテーマや業界の細分化されたため、幅広い知見を持つ交渉のプロフェッショナルが育ちづらい環境になり、海外の要人と交渉できる人が出てくるか疑問である。今コンサルを志望する人は、安定、高給、ホワイトを求める人が増え、一昔前にメガバンクに行った人と似ている。

【私の考え】
一度、これまでよりも限られた知見、労力で成り立つ環境が、コンサル会社の中でできると、外部環境が変化してジェネラリストが求められるようになった時、より激務な形態に変化するのは難しく、人材育成できる人も限られるために、対応が難しくなると考える。また、コンサル会社は、社員のニーズに合わせて、幅広い知見を得られる働き方を用意する必要もあると考えた。仕事が細分化され、ジェネラリストが生まれにくくなるという流れは、他の業界へも波及する可能性があると考えた。