池上彰さんの「おとなの教養２」を読んだ。

覚えておきたい！と思ったことがたくさんあるので、メモとして。

AIについて、大きく誤解をしていたのに気づいた。「なんでもできる万能なコンピューター」というイメージがあったが、今の時点では「チェスをするAIはチェスだけ」と、役割分担がしっかりあるそうだ。また、「このあたりでまずい料理屋さんを教えて」と質問をしても、人間であれば「どういう状況なの？」と会話を通して質問の意図を掘り下げるが、AIにとっては「まずい料理屋」という情報から「料理屋」だけを拾って、結局おすすめの料理屋ランキングを検索してしまう、というものだそうだ。

また、ビッグデータの分析自体はAIで可能であっても、どういった条件付けをするかは人間が設定をする部分もまだまだ多そうだ。そういう意味では、「どこの部分をAIで代替可能で、どこの部分は人間がまだまだ勉強して身につけていく必要があるか」という視点、とても大事だと思った。

最近、色々なことをサボっていたので、自戒も込めて。ちゃんと学ぼう！と刺激をもらった一冊でした。

以下、特に覚えていたい部分を、要約＆抜粋。

書籍の目次：

１、AIとビッグデータ

２、キャッシュレス社会と仮想通貨

３、想像の共同体

４、地政学

５、ポピュリズム

６、日本国憲法

「リベラルアーツ」とは「人を自由にする学問」という意味がある。文法、修辞学、論理学、算術、幾何学、天文学、音楽の七科から成り、この自由七科をしっかり学べば、人間はさまざまな偏見や束縛から逃れて、自由な発想や思想をすることができる。池上さんの考える「現代人必須の七科」は、宗教、宇宙、人類の旅路、人間と病気、経済学、歴史、日本と日本人、である。

情報にはフローとストックがある。新聞やテレビのニュースなどがフロー、そこで引っ掛かりがあったら本で徹底的に調べる。それがストックとなる。

アウトプットを意識してインプットする

ルーブル美術館はもともと、十字軍参加で国を留守にするフィリップ2世がパリを防御する目的で建てた要塞

現在のAIは、「特化型人工知能」の役割（チェスAIはチェスのみ、など）に留まっており、「汎用型人工知能」になるのは2045年が目安とも、不可能とも言われている

ビッグデータを使ったAIは、データ自体にバイアスがかかっていると、それが分析結果にも反映されてしまう危険がある。（SATの平均成績が下がったため、高校教師を、受け持つ生徒の成績に応じて評価するという誤ったシステムの導入の過去例など）

グローバル化の時代のため、技術はすぐに世界的に伝播する。インフラやサービスが整っていない国ほど、新しい技術やサービスを一気に取り入れやすい（固定電話の回線がなかった中東やアフリカなどで、携帯電話が一気に広がった例）。逆に日本のようにインフラが整備されていると、新しいシステムが取り込みづらい側面がある。

2013年にキプロスで起きた金融危機では、資産をビットコインに変えて国外へ持ち出そうという動きが強まり、ビットコインの価値に大きな影響を与えたことがあった。

ICO（Initial Coin Offering)の方がIPOよりも小回りきくため、アメリカのベンチャー企業を中心に利用する動きが活発になっている

シオニズム運動：「自分たちの王国があった場所にユダヤ人の国を再建しよう」という運動。

イギリスの三枚舌外交により、ユダヤ人とパレスチナ人の深い対立を生み出してしまった。

民族意識は状況によって大きく変わる。民族が「想像の共同体」であるので、当然のこと。

ニクソン大統領が中国を訪問し、さらに同年、田中角栄首相も中国に行って日中国交正常化を成立させた。この時期に、中国と日米の友好的な関係が結ばれたのは、根っこには「中ソ対立」があった。

ウクライナは「ロシア」という国名の語源であるルーシ公国発祥の地で、キエフを都として栄えた。ロシアは、キエフから始まり、東へ拡大して作られた国。そこで、ソ連が崩壊しロシアから分離独立をすると、既にウクライナに割譲をしていたクリミア半島の問題が起きる。（不凍港があり、ロシア海軍の基地がある）現在もウクライナでは東西間で内戦状態が続いている。

ポピュリズムとは、議論を尽くすよりも大衆が喜びそうなメッセージを発信して、支持を集めていく政治スタイルのこと。２つポイントがあり、１つ目のポイントは民主主義には仕組み上、どうしてもポピュリズムの要素が含まれてしまうということ。２つ目は、エリート蔑視であること。（反知性主義）

ファシズム：国家主義のもとで、市民の政治的自由を抑圧するような独裁的な体制全般のこと。

ECSC誕生の背景：ドイツの経済が強くなれば再び戦争を仕掛けてくるかもしれないことを懸念。そこで。複数の国でアルザス・ロレーヌ地方を監視しよういう提案が持ち上がり、ECSCが誕生。西ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、ルクセンブルク、オランダの六カ国が参加（ベーシック６）

EU離脱により、ロンドンでは金融機関の空洞化が始まる。（ポピュリストはこういった問題にはあまり触れずに、離脱のメリットばかりを語り続けた）

ドイツが国民投票を導入していない理由：かつてナチズムを生んでしまった反省から、ドイツでは基本法の改正は、国民から選ばれた国会議員が判断することになり、国民投票を導入していない。