以前ツイッターでこのような記事を紹介させていただきました。
https://full-count.jp/2018/05/25/post132289/
ここではその放映権についてまとめていきたいと思います。

◆放映権
全国放送はコミッショナーが直接契約し、地元放送はチームが契約する仕組みになっています。
収入源としては、全国放送は公平に分配されるため地元TV局の方が大きくなっています。
放映権は、通常10〜20年程度の長期契約で、一度契約するとTV局は放映し放題、球団も毎年契約金額を受け取ることができるのです。
数年前からこの契約金が高騰しています。

◆放映権バブル

全国放送は12年にリーグ機構がESPN、FOX、TBSと14年から21年までの8年契約を結んだので、年平均15億ドルがリーグに入るようになっています。この15億ドルはほぼ全額が全30球団に均等配分されるため、1球団あたりにおよそ5000万ドルが分配されます。

地元放送はTexas RangersとLos Angeles Angelsが年平均1億5千万ドルの契約を結びまた同時期にTEXはダルビッシュ選手を、LAAはMLBの最高の打者の一人アルバート・プホルス選手を獲得しました。

また同地区であるSeattle Marinersも年平均1億ドルの契約をし屈指のセカンド、ロビンソン・カノ選手を獲得しました。

このように地元放送による放映権料更新資金力を高めているチームが増えている昨今、Atlanta Blavesは放映権が高騰する前に2031年まで続く大型契約をしてしまったがために格差が生じています。
またカリフォルニア州オークランドは野球に対する市場が大きくないためOakland Athleticsも地元TV局とも契約が出来ない状況のため厳しい状態です。

ちなみに一番大きい放映権契約は、Los Angeles Dodgersが結んだ年平均3億4千万ドルであるためかなりの格差ですね……。
ただ、今年ATLもOAKも好成績を収めたので映画「メジャーリーグ」や「マネーボール」に描かれるように必ずしも強いチームと資金が関係してるわけではないと思います。

◆多種多様なメディア
Chicago Cubsの試合は若干特殊で全米で視聴が出来るため、放送局はチームに支払う放映権料とは別に機構に対していわゆるスーパーステーション税を支払う仕組みになっています。

Boston Red SoxやNew York Yankees、New York Metsなどチーム自らがローカルチャンネルを設立する例もあります。これは<別会社に入るお金までは課税されないため>であり、その別会社がチームに支払う放映権料を低く抑えればリーグからの課税額も少なくなるといったカラクリですね。

メディアコンテンツによる急激な進化はスポーツ視聴の概念を変えました。結果をすぐチェックできることや、特に野球に関しては年間100試合以上もあるので特にプレミア感もないため生中継の価値がぐんとあがったのかなと思われます。

以前、記事に書いたように「野球は間のあるスポーツ」。攻守交代時にCMを入れることや試合時間も長いのでそのぶんCMも入れやすいことにより局側もスポンサー収入も見込みやすいのかなと思いました。

◆終わりに
NPB球団は原則として企業がオーナーとなりますが、MLB球団は原則として個人所有です。
とは言え共同出資が殆どなのですが……。
共同経営者それぞれがオーナーとなりますが、出資額(球団株)が多い人が筆頭オーナーとなる形です。
日本の場合殆どの球団に親会社の名前がついていてその宣伝効果を期待して球団を保有します。
その宣伝効果は年間数十億ともされているので相当ですよね。
日本の球団で球団そのものが黒字となっているところは殆ど無くて、赤字を広告宣伝費と考え補填しているところが大半です。
メジャーの場合、大企業や企業グループが経営することが多くなっていますが全面に企業名を出すことはありません。
オーナーが球団を持つことで期待しているのは地元経済や地元に密着できるという効果やステイタスです。
経営に関しても球団と企業は別物で、資金はオーナーが出しますがチームの経営は別物です。
そのためにオーナーはチームを取り仕切り、利益を上げチームを取り仕切ることの出来る有能なGMを探すのです。
MLBの場合、より魅力のあるものにどんどん改革していけるのはこういうところもあり球団経営といった視点で見ても試合には見えない面白さがあるのかなーと思いました。