経済には抗えない理論が存在します。
その理論から、日本の未来を恐ろしいほどに予測できてしまいます。
例えば、最近のニュースで言うと
日銀の10年もの国債金利のターゲット引き上げ、
防衛増税、
これらが示唆するのは、
金融市場冷え込み→景気減→失業率増加→自殺者増、
恐ろしい…
国家の金融政策、財政政策が日本国民の豊かさにダイレクトに影響します。
その予期を導くためのフレームワークを紹介します。

1.オークンの法則
「GDP成長率(経済成長率)」と「完全失業率の前年との差」の因果関係の法則。
GDP成長率が上がると、完全失業率は下がる。
GDP成長率が下がると、完全失業率は上がる。
恐ろしいのは、失業率が高まると自殺者が増える因果関係がある、ということです。
脱成長主義は、失業率が上がることを是とする主張となってしまいます。

2.フィリップス曲線
「物価」と「失業率」の因果関係の法則。
物価が上昇すると、失業率は下がる。
物価が下降すると、失業率は上がる。
恐ろしいのは、デフレ(カネが減って、物価が下がった状態）。
デフレは、失業率が高まり自殺者が増える。
デフレ肯定は、失業率が上がることを是とする主張となってしまいます。

3.マンデル=フレミングモデル
「財政出動」と「景気悪化」の因果関係の法則。
ひとことで言うと、
財政出動の国債発行だけでは、金利が上昇し、景気が悪化する。
景気を良くするには、金融政策の金融緩和を一緒に行う必要があるという法則。
財政政策と金融政策のセットで。

最近のニュースを見ると、
財政政策の片手政策になるため、
景気は悪くなる→失業率が増える、未来が予測されます。