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メディカルツーリズム -Medical Tourism-って何?

みなさんメディカルツーリズム(医療観光)って知ってますか?
カンタンに説明すると治療や手術、検診などの医療サービスを目的にした観光のことです。
もともと2010年(結構前ですね・・・)の政府の成長戦略に盛り込まれている事ですが、コロナが収束しつつあり観光も以前と同じような状態に戻ってきて再脚光されそうですので紹介します。

メディカルツーリズム -Medical Tourism- とは

医療観光、医療ツーリズムともよばれています、治療や手術、検診など医療を目的にした観光の事です。
アジア近隣諸国では、医療を国家の観光資源として捉え、医療を受けに来訪する国際医療患者(メディカルツーリスト)を、国策として積極的に取り込んでいる。査証取得や長期滞在、観光行動を伴うことから、一般のツーリスト(旅行者)に比べて観光消費額が高く、21世紀の国際観光(インバウンド)に欠かせないキーワードに位置付けられている。

医療観光の最先端は東南アジア
アジア近隣諸国では、医療を国家の観光資源として捉え、医療を受けに来訪する国際医療患者(メディカルツーリスト)を、国策として積極的に取り込んでいる。

●シンガポール:シンガポールの医師の推薦状や治療計画があれば、ビザの滞在期間を延長できる
●インド:医療目的の滞在の場合、手数料を支払うことでビザを早期に取得できる
●マレーシア:医療目的の滞在の場合、滞在期間を延長できる
●韓国:韓国の医療機関や業者が、医療目的のビザ申請を代行する
このような制度や政策は確実に成果をあげています。
<各国の医療ツーリズム受け入れ数の伸び>
シンガポール
9年で4倍
2002年の約21万人から2011年の約85万人へ
インド
5年で6倍
2006年の約15万人から2011年の約85万人へ
マレーシア
15年で11倍
2001年の約8万人から2016年の約90万人へ
韓国
9年で36倍
2007年の約1万人から2016年の約36万人へ
サービスを向上すると外国人患者が増えることがわかります。

※タイについては次回紹介します。

日本の対策
日本でも国際化社会における外国人患者の受け入れ医療機関の体制設備や制度が求められ、2011年には90日以内,6か月又は1年の滞在が可能で3年以内なら何度でも入国可能な医療滞在査証(医療ビザ)が発行されるようになりました。医療ビザ発行時には登録業者および医療コーディネーターなどが外国人患者の身元保証を行う必要があります。
また医療ツーリズムを目的としていない訪日観光外国人が不慮の事故や自然災害に遭遇した場合でも、安心して受診できる病院の選定やマニュアル作成などが日本政府も力を入れて実施しています。

欠かせない国際医療機関評価機構JCI認証
JCI(Joint Commission International)とは、1994年に米国の病院評価機構(JC:The Joint Commission)から発展して設立された、医療の質と患者さんの安全性を国際的に審査する機関です。
JCI の認定には現在8つのプログラム(病院、大学医療センター、外来診療、臨床検査、在宅ケア、長期ケア、医療搬送機関、プライマリーケアセンター)があり、日本では 2009年に取得した亀田メディカルセンターを筆頭に26の医療機関が、病院プログラム、大学医療センタープログラム、外来診療プログラム、長期ケアプログラム、アカデミック・メディカルセンター病院プログラムで取得しています。

主なJCI認証病院
亀田メディカルセンター(千葉県)
NTT東日本関東病院(東京都)
湘南鎌倉総合病院(神奈川県)
聖隷浜松病院(静岡県)
相澤病院(長野県)
メディポリスがん粒子線治療研究センター(鹿児島県)
済生会熊本病院(熊本県)
足利赤十字病院(栃木県)
埼玉医科大学国際医療センター(埼玉県)

その他JCI認定医療機関は下記リンクからhttps://www.jointcommissioninternational.org/who-we-are/accredited-organizations/

医療観光は成長市場
日本政策投資銀行によれば、2020年時点で年間43万人程度の需要が潜在的にあるとみられる。観光を含む市場規模は約5,500億円、経済波及効果は約2,800億円と試算されています。
詳細はこちらから
https://www.dbj.jp/topics/report/2010/files/0000004549_file2.pdf

ディカルツーリズムは公的医療保険を使わない自由診療なので、医療機関の経営を安定させる効果も期待できます。

まとめ
手続きが複雑なため必アジアのメディカルツーリズム先進国に大きく遅れをとっています。日本の医療は世界から注目されているので、日本の良さを生かし発展していくことが望まれます。

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