見出し画像

<プレスリリース>【30代のなりたい自分とリスキリング意識調査】今後求められると思うスキル「デジタル・IT」「問題解決」「情報収集」が上位にランクイン、1位は「コミュニケーション」スキル ~さらに、20代のうちに習得しておくべきだと思うスキルは?~

 ヒューマンホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤朋也、以下「当社」)は、30~39歳の男女1000名を対象に「なりたい自分とリスキリングに関する意識調査」を行いました。
 “人生100年時代”と言われる昨今、30代のビジネスパーソンがなりたい自分、キャリア構築やリスキリングについてどのように考えているかを調査することを目的としています。


【本件のポイント】

●30代男女の76.9%が将来に不安。71.2%が「リスキリングが必要」と考え
 ながらも、取り組んでいるのは12.0%
●リスキリングの取り組み有無によって、ライフプラン設計に差が生じてい
 る
●「これからの時代に求められると思うスキル」は2位「デジタル・IT」、3 
 位「情報収集」「問題解決」の一方で「コミュニケーション」が1位。個
 人スキル向上とともに、他者と仕事を円滑に進めるためのスキルも重要視
 される傾向
●「20代のうちに習得しておきべきだと思うスキル」は1位「コミュニケーシ
 ョン」、2位「語学」、3位「デジタル・IT」。語学は20代のうちに身に付
 けておくべきと実感している人が多い

【本件の概要】

 当社は1985年の創業より教育事業を中心としたビジネスモデルを展開し、経営理念にはステークホルダーのみなさまへ提供する価値として「バリュープロミス:SELFing」を掲げております。
 SELFingとは、自分をつくり上げていく「セルフマネジメント」と終わりがないという「ing」を組み合わせた造語です。当社グループは、教育・人材・介護・美容・スポーツ・ITの各事業を通じて「SELFing」を提供し、お客様一人ひとりのなりたい自分を見つけ、その実現をサポートし、社会のニーズとマッチングすることで、すべての人が自分らしく生きられる豊かな社会の実現を目指しています。
 DXをはじめとした急速な環境の変化に対応しながら働くために新たなスキルを習得する“リスキリング”に対し、政府は今後5年間で1兆円を投資する方針を発表しており、学習費用を補助する給付制度の拡充をはじめ個人向け支援を強めるなど、企業主導の従業員へのリスキリングだけでなく、個々人においても働きながら学び、新たなスキルを習得することが推奨されています。
 当社は「SELFing」のきっかけとなることを目的とし、ビジネスパーソンとして一定のキャリアを積み、公私ともに環境やポジションが変化し始めることの多い30代が、将来について、また今後のキャリアをどう考え、キャリア構築のためのリスキリングについてどのように考えているか実態を調査いたしました。

【調査概要】

[期間]2023年12月4日~12月5日
[対象]首都圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)中部(岐阜県、愛知県、三重県)、関西(京都府、大阪府、 兵庫県)に在住で就労中の30~39歳男女
[回答数]1000名(男性500名:女性:500名)
[方法]インターネット調査
※調査結果の構成比は小数点以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100%とはなりません

【調査結果】
1.「ビジネスパーソンとしてなりたい姿」は、1位「ワークライフバランスを保っている」 2位「時間の使い方がうまい」 3位「社内で信頼される」

 「どのようなビジネスパーソンになりたいか(複数回答可)」という質問をしたところ、「ワークライフバランスを保っている(40.5%)」、「時間の使い方がうまい(40.1%)」、「社内で信頼される(35.1%)」という結果になり、働きやすい環境で、効率的に仕事をすることを理想とする傾向が見られました。
 また、「専門スキル・知識を身につけている(33.2%)」、「自分にしかない強みを持っている(30.5%)」と続き、働く上でこれまでの経験・キャリアをより高度化し専門性を高めていくことを重要視していることが推測されます。

2.「将来に不安を感じている」76.9%

 「自身の将来に対して、どのくらい不安を感じているか」という質問をしたところ「非常に不安を感じている(27.7%)」「どちらかといえば不安を感じている(49.2%)」で、76.9%が何かしらの不安を感じている結果となりました。

3.「リスキリングが必要だと思う」71.2%

 リスキリングの必要性について現時点での気持ちを質問したところ「非常にそう思う(16.8%)」、「どちらかといえばそう思う(54.4%)」で、71.2%が「リスキリングが必要」だと思っている結果になりました。


▼プレスリリースの詳細


本記事は、2023年12月15日のプレスリリースの抜粋となります。