先日、トランプ大統領は完全に勝利した、という情報を書きました。

しかしながら、トランプ大統領があてにしていた最高裁判所が、シドニー・パウエル弁護士の訴訟を１月１４日まで延期する、との情報が出ています。どうも最高裁はディープステートと中共に買収されているような印象があります。

１月１４日から審理しても、事実上大統領選は１月６日に終わっているので、選挙不正を審理する利益がない、として却下される可能性があります。おそらくロバーツ長官は却下するために、審理を遅らせるのだと思います。そうされると、最高裁以上の裁判所はないですから、司法による解決は不可能です。

つまり、パウエル弁護士の主張について、最高裁は何ら内容を審理することなく、門前払いする可能性がある、ということです。きちんと審理さえされれば、不正は明らかなのに、ひどい話です。これに対抗するとすれば、戒厳令を出すか、反乱法を適用するしかありません。それにしても、期限があると思われます。

それにラトクリフ国家情報長官の報告書も１８日に一応提出されましたが、最近のエリック・スウォルウェル（Eric Swalwell）下院議員と中国共産党CCPの中国国家安全部のスパイ・方芳（ファン・ファン、別名クリスティーン・ファン、Christina Fang）に関するものだそうです。外国勢力が米国の政治に関与してはいますが、今回の選挙に直接関与したと言えるかは不明です。

追加の報告書が２１日に提出されるようで、その後も追加されるそうです。そこには中国が大統領選挙に干渉したことを明確に書いて欲しいところです。

FBIにはオバマの子飼いの職員が数千人いるそうで、そういう人達が不正はなかった、ということにしたがっている可能性もありますから、官僚の抵抗がすごい可能性があります。

そういう状況ですので、司法、検察とも全く機能していないので、トランプ大統領が勝つとしたら、戒厳令以外にはないでしょう。

しかし、トランプ大統領は、できれば戒厳令を出したくないようで、できるだけ戒厳令を避ける方向で考えているようです。司法も地方議会も敵に買収されているとすれば、勝つには戒厳令か反乱法しかないと思われます。まともな司法では勝てないのですから。戒厳令を１２月２４日までに出せなければ、トランプ大統領は再選されない可能性が出てきます。

１月６日にペンス副大統領が選挙人を拒否してトランプ大統領を宣言する可能性はかなり低いです。ペンスは１２月２３日にカードを切らなかったですから。

リン・ウッド弁護士もペンス副大統領は、ジェフリー・エプスタインのリトル・セント・ジェームズ島の小児性愛の仲間のようにツイートしていました。これはペンスがディープステートであることを意味しています。

すると、１月６日には、ペンス副大統領は、明らかに不正があったにもかかわらず、選挙結果をあっさり認めて、異議を却下してしまう可能性があります。

その場合には、トランプ大統領は単に大統領選で負けるだけでなく、逮捕され、刑務所行になる可能性すらあります。これは、アメリカ大統領ではこれまでなかったことです。

なので、トランプ大統領には何としても２４日までに戒厳令を出し、不正を摘発し、関係者をFISA裁判で裁いて欲しいです。カマラ・ハリスも含めて。

トランプが大統領に選ばれることを予言した米国消防士のマーク・テイラー氏も数週間前のツイートでトランプは再選する、と書いていたので、私もおそらくトランプは再選するものと期待しています。

ただ、一つ気になる予言があって、東日本大震災や東京五輪がないことを的中させた松原照子さんは、「トランプ再選はない、逮捕される」と言っていることです。これは当たって欲しくないですね。