Kazuyasu Shirai
DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進している皆様に情報発信していきます！
ジョブ理論、ブルーオーシャン戦略、プレトタイピング手法を組み合わせ、お金と時間をかけずに失敗しないプロダクト／サービスのコンセプトを作る方法です。
（第2回）プロダクトの革新DX戦略とビジネスモデルという連載ブログの1回目において、デジタルテクノロジーを活用したプロダクトの革新、オペレーションの変革、顧客経験の生成、プラットフォームの構築、その結果としての収益モデルの確立というどのような企業においても選択することが可能な5つの焦点についてご紹介いたしました。 今回は、デジタルテクノロジーを活用したプロダクト革新の大きなテーマとして、何社かの先進的企業が取り組んでいるXaaS（ザース）について簡潔に整理していきましょう。
（第1回）DX戦略の5つの焦点昨年の暮れより、デジタル経済を読み解くための8つの重要なトレンド（全8回）、米国企業のDXへの取り組み動向（全5回）、日本のDX台所事情（全7回）という一連のブログを書いてきました。 月日が経つのは早いもので、ブログを書き始めてから1年近くになりました。 今回は、企業がスポットライトを当てることができるDX戦略の5つの焦点というテーマでブログを書いていきたいと思います。 何が変革で、何が変革ではないか企業レベル（ミクロ経済レベル）におけるD
（最終回）DX人材に必要とされる能力（後半）前回のブログでは、多くの企業にとってDXを推進していくために必要とされる4つのデジタル能力のうちの最初の2つ、デジタルテクノロジーがビジネスモデルに与える影響を理解する能力、複数のデジタルテクノロジーを組合せる能力について取り上げてきました。 最終回となる今回は、残りの2つ、デジタルテクノロジーを活用してビジネスモデルが上手く機能する仕組みをデザインする能力、お金と時間を多くかけずにテスト／検証する能力について考えていきましょう。
（第6回）DX人材に必要とされる能力（前半）前々回および前回のブログにおいて、DX人材の育成を促進する破壊的創造ワークショップのエッセンスをお話ししてきました。 今回は2回に分けて、DX人材に必要とされる能力について整理していくこととしましょう。 DX人材の役割とスキル前々回のブログでは、経済産業省によるDX人材の記述をご紹介しました。要約すれば、DX人材とは以下の2つを指すようです。 ■ デジタル技術やデータ活用に精通した人材 ■ 業務内容に精通しつつ、デジタルで何
（第5回）破壊的創造ワークショップのすすめ（後編）前回のブログでは、DX人材の育成を促進する破壊的創造ワークショップの前編として、若手社員を含めたワーキンググループによる現行ビジネスモデルのアセスメントについてお話ししました。 今回は、そのワークショップの後半についてです。 デジタル破壊が意味するもの近年、破壊的イノベーション、デジタル破壊など、メディア上で破壊という言葉が定着してきました。 破壊という言葉は、英語のディスラプション（Disruption）を訳したもので
（第4回）破壊的創造ワークショップのすすめ（前編）本連載ブログにおいて、これまで「DXが意味するもの」「日本企業におけるDX推進の課題」などについて触れてきました。 今回からは、DX推進の課題の1つとして、多くの企業に共通するDX人材の育成を取り上げていきたいと思います。 DX人材の定義まずは、DX人材とは何かについて整理していきましょう。 経済産業省が、2018年に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」では、DX人材の確保に関する記述
（第3回）DX戦略の5つの焦点 本ブログの第1回では「DXが意味するもの」、第2回目では「日本企業におけるDX推進の課題」について、思うままに書き綴ってきました。 今回は、様々なDX戦略の焦点について考えていきたいと思います。 DX戦略の5つの焦点第1回目のブログで、個別企業レベル（ミクロ経済レベル）におけるDXとは、「デジタルテクノロジーを活用したビジネスモデルを通じて組織を変革し、業績を改善すること」と定義しました。 ところで、ビジネスモデルとはいったい何でしょうか
（第2回）日本企業におけるDX推進の課題 本ブログ（日本のDX台所事業）の第1回では、「DXが意味するもの」を整理してきました。今回からは、日本企業におけるDX推進の課題について考えていきたいと思います。 多くの日本企業が抱える2つの課題昨年あたりから、日本企業におけるDX推進に関する調査レポートを目にする機会が増えてきました。 どのレポートを見ても、DXを推進していく上で最も大きな課題として「人材がいない」というのが突出しています。 DXであろうとなかろうと、人材がい
（第1回）DXが意味するもの現在、多くの日本企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでいるとよく耳にするようになりました。 一方で、DX推進に関して様々な課題が浮き彫りになってきているという記事も目にすることがあります。 今年（2021年）のはじめより、デジタル経済を読み解くための8つの重要なトレンド、米国企業のDXへの取り組み動向という一連のブログをアップしてきました。 今回からは、DXに関する日本企業の取り組みに関して、正しいか正しくないかは別として
連載「米国企業のDXへの取り組み動向」では、大手家電量販店のベストバイ（第1回）、スポーツ関連メーカーのナイキ（第2回）、テクノロジー企業のマイクロソフト（第3回）におけるDXの取り組みについてご紹介してきました。 最終回である今回は、米国に本社を置く住宅リフォーム、建設資材、サービスの小売チェーンであるホームデポのDXに関する取り組みや業績の変化についてご紹介していきます。 ホームデポホームデポは、米国を中心に約2,300店舗（カナダやメキシコ含む）を運営する小売りチェ
連載「米国企業のDXへの取り組み動向」では、大手家電量販店のベストバイ（第1回）、スポーツ関連メーカーのナイキ（第2回）におけるDXの取り組みについてご紹介してきました。 今回（第3回）は、誰もが知っているテクノロジー企業であるマイクロソフトのDXに関する取り組みや業績の変化についてご紹介していきます。 マイクロソフト20世紀において、パソコンの代表的なOSであるWindows、そしてWord、Excel、PowerPointといったオフィススイートのライセンス販売で帝国
連載「米国企業のDXへの取り組み動向」の第2回目では、米国の大手家電量販店であるベストバイのDXに関する取り組みや業績の変化について簡潔にまとめてみました。 今回は、スニーカーやスポーツウェアなどスポーツ関連商品を扱うメーカー、ナイキのDXに関する取り組みを他の記事を参考にしながら整理していきたいと思います。 ナイキ 同社は2017年に、コンシューマー・ダイレクト・オフェンスというDX戦略を策定しました。 この戦略の中核として、イノベーション、スピード、顧客との直接的な
連載「米国企業のDXへの取り組み動向」の第1回目では、DX戦略の焦点（プロダクトの革新、顧客経験の生成、オペレーションの変革、プラットフォームの構築、収益モデルの確立）、汎用的なテクノロジーであるSMACIT（ソーシャル、モバイル、アナリティクス／人工知能、クラウド、モノのインターネット）を取り上げました。 今回からは、米国の主要企業におけるDXの取り組みと業績の改善についてご紹介していきたいと思います。 なお、ご紹介する企業におけるDXの取り組みについては、フォーブス誌
DX戦略とSMACITテクノロジー8回にわたる連載ブログ「デジタル経済を読み解くための8つの重要なトレンド」に続き、今回からは「米国企業のDXへの取り組み動向」というテーマでブログをスタートしていきたいと思います。 初回は「DX戦略とSMACITテクノロジー」です。 DX戦略の焦点 企業レベルにおけるDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「デジタルテクノロジーを活用したビジネスモデルを通じて組織を変革し、業績を改善すること」を意味します。 ここに、デジタルテクノ
連載ブログ「デジタル経済を読み解くための8つの重要なトレンド」、第8回目（最終回）は組織内部vs組織外部です。 今回は、様々なプロダクトやサービスがデジタル化され、ネットワークを通じて膨大なデジタルデータが世界中を駆け巡ることによって、企業活動を含めて、特定企業の組織内部と組織外部の境界線（特に、システムやデータに関して）が不鮮明になりつつあるというトレンドについて簡単に整理していきたいと思います。 APIエコノミーの台頭API（アプリケーションインターフェース）とは元来
（最終回）プレトタイピングキャンバスで整理する 本ブログ「お金と時間をかけずに需要のある革新的なプロダクト／サービスのアイデアを見つける方法」では10回にわたって、ジョブ理論（想定する顧客の課題に関する仮説）、ブルーオーシャン戦略（革新的なプロダクトやサービスのアイデア創造）、プレトタイピング手法（アイデアに市場性があるかどうかを安く早くテスト／検証するためのテクニック）という3つのアプローチのエッセンスを組み合わせながら進めてきました。 今回（最終回）では、プレトタイピン
