あなたは会社で上司から理不尽なハラスメントを受けたらどうしますか。自分から会社の誰かに相談しますか？
今、SNSで子どもを救う取り組みが増えています。

総務省の調査ではいじめの発見のきっかけで最も多かったのは｢アンケート調査など学校の取組｣（52・8％）です。
｢本人からの訴え｣は18％でした。

いじめの半数はアンケートで見つかる…
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つまり、アンケートしないと見つからない、のです。

「なぜ相談しないの？」
簡単に言える人は想像力の低い人だと思います。

いじめの定義は「心理的・物理的な攻撃を受けたことにより、精神的な苦痛を感じているもの」です。
「精神的な苦痛」とは人間内部への攻撃。
いじめに対して抵抗する気力そのものを奪うのです。
「相談してまた仕返しされたらどうしよう。」
「どうせ相談しても分かってくれない。」
「相談＝自分が弱いと認めることになる。」
無意識に弱気になり行動する意欲も失います。

そんな中、注目されているのがSNSを通じてのいじめ発見です。

東京都ではいじめに対して「誰にも相談していない」を選択した割合は、都内の全公立学校は平均2.5％で、全国平均4.5％に比べて低い結果となりました。
報告によれば、「インターネットを通じて行われるいじめに対する対策の推進」が42.8％と最も多い結果となりました。（都のいじめ問題対策連絡協議会）
SNSを介したいじめの防止や対応に関する取り組みの拡充が望まれています。

自分から援助を要求するスキルは生きていくためにも必要です。
しかし、心理的ハードルが高いときは、本人にとって「いかに簡単で身近な手段」で相談できるかがポイントになります。
普段使っている携帯やパソコンで、誰にも会わずにどこにも行かずに相談できる。
今後SNSでのいじめ発見がより増えてくるでしょう。

SNSで人と繋がれる時代の利点。
現場の教員だけでなく様々な機関のアプローチができます。

もちろん現場で教員が早期発見し、問題解決を図ることは大切です。
しかし、いじめの定義が変わり認知件数がふえ、いじめは「薄く広く」なっています。
いじめはいじめ、本人の精神的苦痛の質は昔も今も変わりません。
ただ、量が薄く広くなっている中、教員一人では対応できなくなっています。
そんな中、SNSでの対応が増えることは大いに期待して良いことでしょう。

「困った時はアプリで相談を」
いじめへの抵抗手段が増えるこを願っています。