人時生産性は「粗利益高 / 総労働時間」で算出されることから、粗利益高の増加や総労働時間の短縮によって向上することがわかります。

この点を踏まえ、人時生産性を向上させるための3つの方法を説明します。

人材配置を見直す

総労働時間を減らすために有効な手段は、人材配置の見直しです。

従業員にも業務内容の得手不得手があり、それぞれの適性に合わせた人材配置を行うことで、生産性の向上が期待できます。

例えば資料作りの業務では、PC操作が苦手な従業員と得意な従業員とでは、作業効率や作業品質に大きな違いが出るでしょう。

人材配置の適正化は、生産性の観点からも重要な取り組みですが、従業員のモチベーションにも大きく影響します。

業務全体を洗い出し、従業員の適材適所を行うことで労働時間の削減が見込めます。

一方、従業員の成長および社内ナレッジの蓄積を促すためには、労働時間削減だけを考慮した人材配置はおすすめできません。

また、退職リスクにも対処できない可能性があります。人時生産性の明確な目標を設定し、達成のためのパフォーマンス向上につなげられるような配置を行うとよいでしょう。

業務の効率化

業務効率化も労働時間削減につなげられます。

業務を効率化するには、まず業務内容を隅々まで洗い出し、ボトルネックを把握・解消することが重要です。

ボトルネックとは、ボトルの首が細くなることで水の流れに差し障る事象になぞらえ、業務の停滞や生産性の低下といった問題を招いている阻害要因を指します。

業務がうまく運んでいない、もしくは大幅に時間がかかってしまっているなどの場合、すべての業務工程に問題がある場合は少なく、どこかの箇所で問題が発生していることがほとんどです。

例えば、「ある工程だけに時間がかかっている」「特定の従業員にだけ業務が集中している」などが考えられます。

このようなボトルネックを把握し改善することで、業務効率の向上が期待できます。

組織が抱える、さまざまな業務におけるボトルネックを解消していくことで、労働時間の削減につながるでしょう。

ツールを利用する

労働時間削減に効果的なのは、システムやITツールの導入です。

これまで手作業で行っていた業務をシステムやITツールに任せることで、業務時間の短縮が期待できます。

例えば、書類管理を紙ベースなどアナログな方法で行っている場合は、ITツールを導入して効率化したり、ルール化された定型業務をRPAに置き換えたりするなどの施策が考えられます。

これらのシステムを導入することで、ヒューマンエラーの抑制につながり、修正の手間も削減されます。

また、部署・部門間でチャットツールなどの同じITツールを導入することで、コミュニケーションおよび情報共有が円滑化します。

ひとつの業務における労働時間削減だけではなく、社内全体の人時生産性向上に大きな効果をもたらすでしょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。

利益率・生産性向上を図るために！

製造業向けコンサルティングサービス無料個別相談・動画講座視聴など今後に役立つ情報満載です。是非、下記リンクからサイトをご覧ください。