2020.11　松田修

P/Lのコスト増加について明確な理由があり、来期に好転が見込める場合は問題ないが、来期以降予定通り利益が出ているかのチェックは必要。

営業利益に占める正味支払金利の割合は30%以下が健全とみられる目安。

繰延資産は費用の繰り延べのことで、資産価値はない。

流動資産が固定資産より大きく、自己資本が大きいと財務内容が良い。

当期純利益より営業活動C/Fのほうが多いことが望ましい。

フリーC/F＝営業活動C/F−投資活動C/F

総資産回転率＝売上高/総資産で1以上が望ましく、ROAは10%を目指す。

B/S現金預金とC/F現金預金等の期末残高は一致し、P/L当期純利益はB/S利益剰余金に加算されていく。