コワーキングスペース茅場町 Co-Edoを運営している田中弘治です。
この記事はご利用される方のみならずコワーキングスペースやその他の店舗運営をされている方々の参考になればと思って書きました。

無料で全文が読める記事ですのでご安心ください
5月22日（金）の都知事定例会見における、休業要請緩和のロードマップ（
新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップ～「新しい日常」が定着した社会の構築に向けて～）の正式発表に伴い、記事を一部加筆いたしました（動画）

先週（5/11~5/17）東京都の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の陽性報告が一桁になる日があり、新規感染者数（直近７日間の平均）も20人を下回りました。
「感染経路不明率」についても50%を下回る日もあるようですが、その前後で推移しているとみられ、この数値が下がることで東京都の緊急事態措置も解除する方向に向かうと思われます。

現状、運営しているコワーキングスペース茅場町 Co-Edoについては営業時間短縮を含む特別営業、セミナールーム茅場町 Co-Edo 3F 貸会議室については営業自粛としています。
都知事より休業要請緩和措置のステップイメージも発表され、全国的にみて日本におけるCOVID-19の第一波の流行は一定の収束に向かって進んでいるといってよいでしょう。
一方でCOVID-19は長期的につきあっていく必要のある感染症と言われていて、一旦の収束をみたとしても、その後の再感染拡大および再流行が起きることを前提に、多くの人の行動変容が求められ、アフターコロナ・Withコロナと言われる生活スタイルを模索していく必要があります。

現状のCOVID-19と新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に関連した情報と、そこから想定される仮説およびそれを踏まえた店舗運営方針をまとめてみましたので、Co-Edoを利用される方のみならず、コワーキングスペースやその他の店舗運営をされている方々の参考にしていただければ幸いです。

この記事は、ひろく知見を共有することで、多くの人が安全な環境で平穏無事に生活を送れることを目指しています。
個々の情報は可能な限り正確に記述していくことに努めていますが、仮説その他については様々な考え方があるはずです。
どの仮説が正しくどれが間違っているという視点ではなく、どの仮説をもとに自分の行動を決定していくかという判断の一助になることを期待していますので、情報の間違いや、意見の相違があれば、それをご指摘いただけますようお願いいたします。
くれぐれも仮説の正しさを競うことなく、豊かな社会生活を送るために協力しあえたらと願っています。

店舗運営方針

5月20日現在の「緊急事態措置解除後の店舗運営方針」についてまとめます。

記事が長くなってしまったので、時間のない方はこのCo-Edoの例を参照していただき、時間のあるときにどうしてこのような結論を導いたかをご確認いただければと思います。

コワーキングスペース
月額会員・ドロップイン利用とも原則的に通常運営に戻します。当面は、座席間隔を空けて座っていただくよう利用者の方々にご協力をお願いいたします。（グループで利用される方も同様です）
勉強会をはじめとしたイベント開催も特に制限を行いませんが、イベント主催者の方はイベント管理サイト等の利用によりすべての参加者への連絡がいつでもできるようにしてください。
パーティー形式のイベント等については、接触感染等に充分配慮のうえ開催していただきますようお願いいたします。

オンラインで開催する場合（オンラインを併用する場合を含む）は、みんコワ（みんなのバーチャルコワーキングジャパン）を使用しRemo上のイベント開催が可能です。

セミナールーム（貸会議室）
東京都の緊急事態措置の解除とともに、通常運営に戻します。
定員人数を減らすことはいたしませんが、当面、主催者の方々には密な環境を作らないようご協力をお願いいたします。

運営にあたり配慮すること
引き続き、接触感染につながる可能性の高い箇所について、定期的なアルコール消毒の頻度を増やして実施していきます。（自動ドア・エレベーター等のボタン、扉の取っ手、共用するもの等）
品薄のため提供を停止している手指消毒用アルコールやマスク配布についても、入手可能になり次第再開いたします。

再び感染拡大が起きた場合
新規感染者数・感染経路不明率・政府や地方自治体の方針・社会インフラの稼働状況・利用者数を踏まえ、状況に応じて段階的に利用制限を行います。
とくに通勤再開となる会社が増えた場合、それに応じて新規感染者数は増加する可能性が充分にあります。6月1日以降の数字が表れる6月中旬以降の新規感染者の報告数には注意を払いたいところです。（これまでの傾向からすると、増加する場合は6月11日ころから数字が上がりはじめると思われます／追記：5/24）

他業種の場合は、その感染リスクの多寡によって判断が変わってくると思っています。
その際の判断基準は「3密のなりやすさ」「クラスター発生の有無」「接触頻度の多寡」「利用者・スタッフ人数」「利用者層」「売上の影響度」「内部留保の有無」「社会的な必要性」「スタッフおよびご家族の意見」「自粛要請の有無」「補償の有無」などによると考えています。
すべての事業者・経営者が、それぞれの状況を総合的に判断して決定するものですので、周囲の意見に惑わされることなく意思決定していきましょう。

緊急事態措置の解除に向けたロードマップ

この運営方針を想定するにあたり、これまで収集した情報や、想定している仮説をまとめます。

東京都は5月15日（金）の「令和２年５月１５日　東京都新型コロナウイルス感染症対策最新情報　～小池知事から都民の皆様へ～」にて新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップの案が発表され、今週中に正式に公表されるとのことです。

コワーキングスペースはクラスター歴のない施設ですので、ステップ2もしくはステップ3にて、緩和・開放される施設だと思われます。
座席間隔を確保することで早い時期から通常営業に近い形での営業再開が可能でしょう。
一方、セミナールーム（貸会議室）については、クラスター歴こそなく、また、高リスクの施設とまではいえないと思われるものの、利用方法によっては密になる環境となりやすく、また換気等についても利用者に委ねられてしまうため、営業再開にあたり今後クラスターになる可能性を充分に考慮のうえ運営していく必要があると考えられます。

注：どちらもステップ2にて緩和・開放される施設と正式発表されました

直接Co-Edoとは関係ありませんが、大阪府が「5月16日以降の緊急事態措置の概要について」で発表した方針によりますと、引き続きイベントの開催自粛の要請（イベント主催者に対し、規模や場所に関わらず、開催の自粛を要請）を行うとのことですが、一方でイベントの開催自粛要請を踏まえた施設として「集会・展示施設（貸会議室を除く）」とあり、明示的に貸会議室が除かれました。
この点をどのように考慮するかは意見の分かれるところであるとは思いますが、大人数とはならない一般のコワーキングスペースおよび貸会議室は、（大阪府のように明示的にイベント開催の自粛を要請されている都道府県を除き）営業自体を自粛する必要はないものと考えます。
主催者によっては当然にその点を懸念すると思いますので、運営者としては、より正確な情報を過不足なく主催者に情報提供するということをしていきたいと思います。

東京都のロードマップの休業要請緩和時には次のステップを示しています
• ステップ1・・・50人まで可
• ステップ2・・・100人まで可
• ステップ3・・・1,000人まで可

イベント開催をオンラインで行いたいという方へ

Co-Edoは「みんなのバーチャルコワーキングジャパン」（みんコワ）という複数のコワーキングスペースが共同で運営するバーチャルコワーキングに参画しています。
Co-Edoでイベント開催をしている主催者が、Remoを使って勉強会等のイベントを開催したいという場合、Co-Edoの利用枠を提供することが可能です。
RemoはZoomと違い、テーブルごとのグループワークをする際など、他のテーブルを行き来しながらのグループチャットが可能です。
より柔軟なイベント運営が可能ですので、Zoomのブレイクアウトルームでは物足りなかったという主催者の方は、ぜひご相談ください。

感染について基本的なこと

まずCOVID-19がどのように感染していくのかという情報を、なるべく正確に収集しておく必要があります。
本日現在では、COVID-19の感染は次の3つが主に疑われています。

• 飛沫感染（咳やくしゃみなどの吸い込みや鼻や目などの粘膜に付着することによる感染）
• エアロゾル感染（長時間浮遊する微細な微粒子を介した感染）
• 接触感染（患者と直接接触した感染またはドアノブ・食べ物などを介した感染）

ほかにも今後の研究で、垂直感染（母子感染）や糞口感染をはじめとする別の感染経路についてリスクを考慮するかどうかの必要性も明らかになってくると思いますが、現状では上記3つの感染が起きないように注意を払うというのが店舗運営において重要ではないかと考えます。

エアロゾル感染については、（感染者数が落ち着いている状況においては）いわゆる3密の環境が生まれない場合は気にしすぎる必要はないと思われ、換気ができる環境であれば窓を開けっ放しにしておくということで足りるでしょう。
気温が上がりエアコンを使用する場合であっても（非効率ではありますが）窓を開けることで、リスクを下げておきたいところです。
その意味では、梅雨の時期や台風シーズンなど窓が開けづらい日において、例年以上に空気の入れ替えには気を配りたいので、必要に応じて利用者の方にも理解を得る必要があります。

飛沫感染・接触感染の対策

COVID-19の感染を防ぐにあたり、もっとも重要なのは「人と人との接触を減らす」ことです。
飛沫感染・接触感染による感染がもっとも多いと考えられるため、国や自治体のレベルで海外渡航や都道府県をまたいだ移動の制限をしたり、街にいる人の数を減らすことが、もっとも有効でしょう。
しかしながら長期にわたりそれらの施策を続けていくことは現実的ではなく、感染状況をみながら（一定程度の感染拡大を許容し）制限をゆるめていくことになると考えられます。

第1波の流行がある程度おさえられたとしても、世界中からウイルスが完全になくなることがない限り、再度流行したり、徐々に感染が広まっていくことを覚悟しておく必要があるでしょう。
そのため今後わたしたちができることとして、厚生労働省は「新しい生活様式」への行動変容を訴えています。

ひとりひとりの基本的感染対策には　①身体的距離の確保　②マスクの着用　③手洗い　があげられています。

可能な限り、2m（最低1m）の距離をとるように心がけ、どうしても難しい場合もマスクをし真正面での長時間の会話を避けたりすることが求められ、運営者としてはそのような環境をつくらないことが良いでしょう。
座席間隔を空け、場合によっては机上パーテーション等を使用したりすることで、飛沫感染を防ぐということが考えられます。

接触感染を防ぐために最も効果的なのは、各自が手洗いをし、またその頻度を増やすことです。
スタッフには30分にいちどというような明確な基準を持って、手洗いをすることを習慣づけていくと良いでしょう。
（今後感染防止の意識が相対的に低下していくなか）利用者にたいし求め続けることは困難なため、アルコールや次亜塩素酸水による消毒の回数を増やして対応することになりそうです。

次亜塩素酸水については、独立行政法人製品評価技術基盤機構が5月29日に発表した資料において、製品によっては「有機物によって分解されるため、予め対象物の汚れを落としておくべきことを記載していないものがある」と報告しています。次亜塩素酸ナトリウムおよび次亜塩素酸水を使用する場合、事前に汚れを拭き取ってから利用するようにしましょう。（原則的にアルコールを使用し、著しく入手が困難な場合においては次亜塩素酸水などで代替するという使い方をおすすめします）
また、厚生労働省は社会福祉施設等において、次亜塩素酸ナトリウム液の噴霧を「吸引すると有害であり、効果が不確実であることから行わないこと」としています。空間噴霧は推奨いたしません。

新型コロナウイルスの生存期間

WHOは、プラスチックの表面では最大72時間、ボール紙では最大24時間、銅（硬貨）で4時間、新型コロナウイルスが生存すると公表しています。
厳密に対処するのであれば、スタッフは利用者と（ペンや硬貨を通じて）接触をする都度手指消毒する必要がありますし、利用者間の接触感染を防ぐためには利用者の入れ替わる都度、また、利用者が共用物に触れる都度消毒が必要となります。

しかしながらこれを実施することはスタッフの負担を考えると現実的ではないため、感染が再度拡大するまでは、従来よりは頻繁にかつ念入りに消毒をすることを求めるくらいで良いと個人的には考えます。
人的リソースを大事にすることを優先し、（感染が強く疑われる状況でなければ）どのようにウイルスが付着していくかという情報を共有したり、実際にどういう場面を気をつけておく必要があるか各自に考えてもらったり話し合ってもらったりすることのほうが重要だと考えます。

5月15日（金）の東京都の動画のなかで厚生労働省のクラスター対策チームの西浦教授が「（感染が減少傾向にあるものの）少しだけ居酒屋・接待飲食業での感染がでてきているのも事実」という発言をしています。
対面の会話が数分以上続く環境の店舗については、飛沫感染・接触感染とも注意を払う必要があるため、クラスターを発生させないような対処が必要となるかもしれません。

どうして感染者数の報告までに2週間かかるのか

再び感染が拡大していく状況にある場合に気をつけたいのは、感染者数の報告は概ね2週間前の感染によるものということです。
これは次のような遅れが発生するためです（西浦教授の資料より）

潜伏期間：平均5.6日（感染から発病までの期間）
診断の遅れ：平均7~8日（発病から検査までおよび検査から検査結果が判明するまでの期間）
報告の遅れ：平均1~2日（陽性確定の診断から集計・発表までの期間）

PCR検査と関連する体制が整うにつれ短くなることが期待できる期間もあるものの、潜伏期間の長さを考えると、1週間〜10日程度は今後も時間を要するでしょう。
今後ふたたび陽性者数の増加が見られた場合、その時点ではすでに感染は広まっているという状況のため、すこしでも数字が変化した場合は警戒レベルを一気にあげて対策をとっていきたいところです。
（少なくとも2週間程度は同じペースかそれ以上のペースで陽性者数が増えていくと考えてよいかもしれません）

今後インフルエンザと同様、より簡易な抗原検査が行われていくことも考えられますし、PCR検査の基準も変わり発症初期から検査が行われていく可能性もあります。
仮にそうなったとしても、新型コロナウイルスの特徴として、陽性患者からの2次感染の約半数は発症前に起きていることが知られているため、検査で陽性が判明した時点では完全な感染防止は不可能といえそうです。
感染初期よりも早いということは「風邪かな？」と思った頃には写しているということですので、店舗運営の際、事前に完全に感染防止をすることを目指すのではなく、あくまで密の環境をつくらないことを目指しましょう。

スタッフの対応

ではそのような感染防止策が考えられるなか、スタッフ自身はどのように対処していけば良さそうでしょうか。

まず第一に考えられるのが、マスクの着用となります。
マスクは一時期「繊維の隙間よりもウイルスのほうが小さい」ため効果が薄いと言われたりしましたが、飛沫感染にしてもエアロゾル感染・マイクロ飛沫による感染にしても、呼吸時にウイルス吸入を防ぐ効果は一定程度あると想定されます。
また何より、発症前に感染させてしまうという特徴から、市中感染が起こっている場合はマスクを着用することの意味は大きかったといえます。
結果的に日本で第一波の流行が欧米と比較して限定的だったことの要因のひとつとも考えられるでしょう。
今後マスクの供給が充分にされる状況に戻ればマスク着用は引き続き一定の意味をもつと思いますし、インフルエンザやその他の風邪の流行に対しても粘膜の乾燥を防ぐことから効果が期待できます。

ただしマスクが感染防止に役立つシーンというのは、直接飛沫がかかる状況もしくは換気の悪い室内で会話が続く状況です。
一時期のように極度に品薄になった場合はマスクができなくても神経質になる必要はなく、手作りのマスク等で代替することや使い回すことを検討する程度にとどめて良いと個人的には考えます。

ほかにもゴム手袋（ビニール手袋）を着用している店舗もありますが、感染拡大を防ぐ効果は限定的と思われます。
スタッフにとっては利用者からの感染を防ぐ意味では一定の効果はあるでしょうし、もし接触感染の可能性が考えられる都度（＝利用者対応するたびに）手袋のアルコール消毒するのであれば、利用者間の感染を防ぐ効果も期待できるでしょう。
しかし（すべての共用物に触れる都度消毒するのが現実的でないのと同様）徹底することは難しいなかで、ウイルス付着に対し充分に神経が配れているかというと、わたしはそうは考えていません。（手袋をしたまま顔に触れ、結果的に体内にウイルスが入っていくことまで気をつかえるひとは少ないでしょう）
利用者に対し「対策をとっている」とアピールする効果はあるでしょうが、仮に今後再度の流行が起こったとしても、必ずしも必要な対策ではないと思われます。
それよりは手洗い・手指消毒の頻度を増やすほうが効果的だと思いますので（手荒れに注意する必要はありますが）、手袋をすることで対策をした気になってしまうことのないようにしたいです。

その他除菌グッズ等、さまざまな対策は考えられますが、厚生労働省の示す「新しい生活様式」への行動変容をスタッフに対し啓蒙・徹底していくほうが、遥かに効果的だと考えます。

また、利用者がまったくウイルス感染防止に協力をしてくれない場合でも、それを咎める必要は一切ありません。
リスクや効果を適切に評価し、手洗い・消毒等を実施していきましょう。

万が一感染者が出た場合について

万が一、運営する店舗から感染者が出た場合は、2次感染が拡がらないよう注意を払う必要があります。
今後はスマートフォン等を使用しContact Tracing（接触追跡）が可能になっていくと思われますので、もしそのような仕組みが普及すれば、それらを使って感染経路を追えるようになるでしょう。
それまでは、可能な限り、利用時に連絡先等を取得しておき、感染経路を調査する方々からの問い合わせに適切に対応できるようにしておくと良いでしょう。

台湾で行われた研究によると、発熱やせきなどの症状が表れてから6日目以降に接触しても2次感染した例がなかったという報告があります。
現状では陽性確定までに発症から一週間程度かかっているため、（もしこの報告内容に例外がないとすると）それ以降に隔離をする必要はないということになります。
接触感染のリスクは残るため、店舗内の消毒は念入りに行う必要があるでしょうが、クラスター発生が疑われない場合（その指摘もない場合）店舗を閉鎖する必要まではないのかもしれません。
このあたりは、今後研究が進むと考えられるため、その結果をもとに専門家から指針が示されると思われます。

今後の流行の可能性

今後また第1波と同様の流行があるかは分かりませんが、それを想定して準備しておく必要があると思います。
その時期がいつになったとしても、第1波の流行と同様に、パニックになることなく対処をしていく必要があるでしょう。
今年の夏までに起こるかもしれませんし、秋から冬かもしれませんし、数年先かもしれません。
いつであっても、気を緩めることなく、適切な対処が求められます。

時間の経過とともに、社会全体で意識が薄れたり「外出自粛は不要だった」などの声があがることが予想されます。
もっとも危惧するのは、そのような声が大きくなり、第2波を甘くみてしまい、結果的に被害が大きくなってしまうことです。

比較されることの多いスペインかぜ（スペインインフルエンザ）の例だと、Wikipediaによると次のような流行が起こったそうです。

第1波は1918年3月にアメリカのデトロイトやサウスカロライナ州付近などで最初の流行があり[42]、アメリカ軍のヨーロッパ進軍と共に大西洋を渡り、5月から6月にヨーロッパで流行した。
第2波は1918年秋にほぼ世界中で同時に起こり、病原性がさらに強まり重篤な合併症を起こし死者が急増した。
第3波は1919年春から秋にかけて、第2波と同じく世界で流行した。さらに、最初に医師・看護師の感染者が多く医療体制が崩壊してしまったため、感染被害が拡大した。

短期間のうちに繰り返し流行したようです（諸説あり）
新型コロナウイルス感染症が今後どのように流行するかは分かりませんが、少なくとも、世界から完全にウイルスを根絶することはできないものと考えられます。
流行が落ち着いている間に、適切に準備をしながら、新しい生活様式を定着させていくことが求められていると思います。
毎年のように流行するインフルエンザとともに対策をとることで、スタッフ・利用者双方にとって有意義な空間となっていくことでしょう。

さいごに

冒頭の言葉を繰り返します。
この記事は、ひろく知見を共有することで、多くの人が安全な環境で平穏無事に生活を送れることを目指しています。
個々の情報は可能な限り正確に記述していくことに努めていますが、仮説その他については様々な考え方があるはずです。
どの仮説が正しくどれが間違っているという視点ではなく、どの仮説をもとに自分の行動を決定していくかという判断の一助になることを期待していますので、情報の間違いや、意見の相違があれば、それをご指摘いただけますようお願いいたします。
くれぐれも仮説の正しさを競うことなく、豊かな社会生活を送るために協力しあえたらと願っています。

参考にしていただければ幸いです。

参考になった方は、ぜひサポートをお願いします。
（続きのコンテンツはありませんので、純粋な寄付となります。コワーキング界隈を良くするための活動に使わせていただきます）