杉山大介です。
10月から緊急事態宣言も明け、少しずつ活気が戻ってきたように感じます。
飲食店も営業時間が伸び、街を出歩く人も増えてきました。

そんな飲食業界で大きな痛手となっているのが、予約が突然キャンセルになり、食材も人員も準備していたり、予約分席を確保していたため来店を断ったりという対応がすべて無駄になるという状況です。
飲食業界では「No Show（ノーショー）」と呼んでいます。

なんと、ドタキャンの被害額は1.6兆円にも上るようです。
そんな飲食業界でドタキャンを防ぎつつ、売上をあげる試作として、「クーポンサイト」が再び脚光を浴び始めました。

イメージは、航空券の早割と同じで、共同購入型クーポンサイトでは、居酒屋の飲み放題コースやホテルでの宿泊など、多様な商品・サービスを期間限定の割引クーポンとして販売。購入者はクレジットカードなどでクーポン代金を先払いし、提供を受ける仕組みだ。店側にとっても、売り上げアップや宣伝効果などが期待できることから一気に普及した。

そのクーポンサイトが無断キャンセル対策として注目を浴びる契機となったのが、「事前購入型」と呼ばれる決済方法の採用です。客が来店する前にチケット代金が飲食店に入金される仕組みで、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が全面解除され、ようやく光が差し込みつつある飲食業界や旅行業界で歓迎されているようです。

消費者目線としても、安く飲食店を使えることからメリットも大きいので僕も使っていこうと思います。