J社

自民党。JTC。経団連加盟。戦後の日本で長らく活動してきた、業界トップのリーディングカンパニー。組織体制が旧態依然としており、社内改革が遅れている。中高年男性が多い。

K社

公明党。歴史が長い中規模企業。J社のグループ企業（子会社ではない）。女性社員はいるものの、やはり男性社会。人事はJ社と連携しており協業関係にある。人事が上手く負けることが少ない。地方子会社も強い。

D社

立憲民主党。中堅。業界再編で誕生した。比較的新しいがルーツは古い。J社のライバル企業だが規模が小さめ。一時期、J社を超えて業界トップに居たことがある。最近若返りと女性社員が増えてきている。最近C社との連携が活発だが、P社はそれが気に入らないらしい。

P社

国民民主党。小規模企業で少数精鋭。D社と元々は同じ会社だった。ベテラン社員が多い。J社とは協業することがある。比較的高学歴。頭脳派集団で提案力はあるが、発信力に欠け、マスコミでの露出が少ない。最近代表がSNSに注力している。地方子会社が弱い。

C社

日本共産党。歴史が長い独立系中規模企業。結社以来、他の会社との合併分裂がない。国の助成金を受けず、機関紙収入などで生計を立てる。独裁とは言えないが、社内ガバナンスが不透明なところがある。情報収集能力と社内ネットワークが強い。地方子会社も強い。J社に対抗するため、D社と人事の連携があるが、社風は異なる。歴史は長いが業界トップは目指さない方針。

I社

日本維新の会。比較的新しい中企業。関西が母体。D社、C社とは距離を置く。J社からの転職者が一定数いる。アウトソーシングが好き。地方子会社は関西は強いが、それ以外は弱い。

S社

社民党。ルーツとしては古い小企業。過去には連結して業界トップに居た事がある。J社とは対決姿勢。最近、D社、C社との連携が多い。地方は大分と沖縄が伝統的に強く、営業拠点がある。歴史はD社、C社とは異なるが、近年ユーザーからの人気が低迷しており、2020年には社員のD社への分裂を容認している。

R社

れいわ新選組。俳優出身者が2019年に立ち上げたベンチャー企業。東京が母体。地方子会社は弱い。人事ではC社などとの連携をしている。SNSやYoutubeでの発信に強み。