今まで購読していた地方新聞の料金ですが、３０年くらい前は毎月２２００円くらいだったと思います。

それが他の新聞と同じように値上がりし、最近では毎月４０００円近くになりました。

購読料が２０００円台の時は、この料金で地域や社会の情報を届けてくれるなら高くはないと思ってましたが、４０００円近くになると割高感を持つようになりました。

割高感を持ったとはいえ、新聞を読むのは好きなので電子版ならもっと安いかと考え、料金表を見ました。

料金表では限定された記事だけを読むだけなら安く購読できますが、全編を読むとすれば紙の新聞と購読料は同じでした。

紙も電子版も４０００円近く毎月料金がかかるなら、これは高いなと思い、次から購読をやめることにしました。

新聞の紙面を電子化するなら相応の設備と人材が必要でしょうが、紙の新聞だと、印刷→販売店に新聞の束を運ぶ→販売店で仕分けする→配達員が各戸に配達する、と紙の新聞の方が人手と手間と設備が余計にかかるように見えるのに、なぜ全編読むとすれば電子版と紙の料金が同じなのでしょう。

ChatGPTに聞くと利用者が多くて混み合ってるのか返答が帰ってこず、 Geminiに聞くと、日本の購読者は紙を希望する人が多い、サーバーの運用やコンテンツ制作費用は小さくない、紙と電子と同じにする慣習がある、と返ってきました。

最後の表示が「電子版の利用者が増えれば、料金体系の見直しも考えられるでしょう」でした。

サーバーの運用やコンテンツ制作の費用が、印刷設備と販売店の維持費より安くならないのか疑問ですが、他に理由があるかグーグルで調べてみると、新聞社としては従来の紙の新聞を維持し、印刷設備や販売店で働く人の雇用を維持し、紙の新聞にはさむ広告チラシの収益も維持したいという理由もあるようです。

新聞社が紙の新聞を維持したいと考えても、紙の新聞の購読者が減っていくことは避けられないし、新聞全編の料金が紙も電子も同じなら電子版の購読者も伸びないでしょう。

いろんなサブスクが普及した現在なら一般購読者なら月額２０００円、４０００円支払えばプレミアム購読者としてプロスポーツやエンタメ施設の招待券をつける、地方新聞が電子版の購読者を増やすにはそれくらい必要かと思います。

紙の新聞の購読者がいなくなり、電子版の購読者も伸びなければ、私の購読していた地方新聞社はどうなるでしょう。

実は会社自体は大丈夫のようです。

大手の新聞社は大都市に巨額の不動産を所有していると聞きます。

その地方新聞社も不動産を持っているかググってみると、系列に不動産会社がありました。

その系列の不動産会社は大手新聞社には及びませんが、東京と地元に複数のビルを所有して賃貸業を営み、事業内容には他にガレージ経営、不動産コンサルティング、太陽光発電事業がありました。

そしてパートナー企業に大手の建設会社、不動産会社、食品会社が名を連ねていて、新聞を読む人が無くなっても会社は存続できるように見えます。

新聞を読む人が減り続けて、紙の新聞を制作できないほど売上高が落ちたら、新聞事業を整理して不動産事業を中心にして会社は生き残る、そんな未来を考えたりしますが、できれば電子版を充実させて祖業を維持してほしいですね。

そしてGeminiが答えてくれたように料金体系が見直されて、地方新聞の電子版の月額料金が一般は２０００円、優待のあるプレミアム購読者は４０００円、そんなふうになればまた購読したいと思います。