はじめに

【目的】
このnoteは勤務先・バイト先にて「辞めたいけど、辞められない」人に対し、具体的に辞める方法を記載したものです。
具体的な方法だけでなく、実行に移す為に必要なマインドセットも一緒にお伝えします。

【効果】
このマニュアルを読み込めば、どんなブラック企業に勤めていたとしても辞めることが出来ます。

【自己紹介】
私は転職エージェントに勤務し、個人・法人の採用支援を15年行って来ました。その間、約4000名の面談を通じておよそ500名の転職支援を行って来ました。その500名の大半は現職を続けながら転職活動を行ってきました。
当然、次の職場へ入社する為に退職のサポートも行っていきます。

今回は、これまでの退職サポートを通じて得たノウハウ・マインドをお伝えしていきます。

【なぜ、このマニュアルをつくったのか】
私の仲間が勤務先にて心身ともに疲弊し、退職することを決めたにも関わらず、なかなか話を切り出せずに悩んでいました。彼の背中を押すために音声でノウハウをまとめたのですが、それが好評だったので、noteにもまとめておく事にしました。

このnoteが辞めたくても辞められないと悩んでいる人に届くと幸いです。

「辞められない」なんて絶対にあり得ない

【大前提】
そもそも、「辞められないのに辞められない」という事はありえません。

日本は法治国家です。日本国の全てのルールは法律で決められています。
その中でも最も重要な法律は「憲法」です。憲法には「職業選択の自由」という有名な条文があります。（日本国憲法第22条第１項）

これは「どんな人でも、一般的な道徳・常識に反しない限り、どこに行っても、どこに住んでも、どんな仕事をするのも、好きにして良いよ」という意味です。

遠い昔、日本でも個人の自由が制限されていた時代がありました。
そんな歴史を経て、現在は法律に「どんな人でも自由だ！」とわざわざ書かれているのです。

【法律vs上司＆就業規則】
さて、大半の人は普段、法律なんて意識していません。ついつい、上司や社長、自分の勤め先の意見が全てだと思ってしまいがちになってしまいます。
しかし、上司や社長が言うことに本当に従わなくてはならないのでしょうか？

就業規則に何を書かれていても法律以上の力を持っているわけではありません。問答無用で法律の勝ちです。

だから、上司や社長の言うことは、無視しても何の問題もありません。
あなたの職業選択の自由を阻む上司・社長の言動こそが問題です。

辞められないのは「辞め方」がわからないだけ

【退職は入社より難しい】
そもそも「退職する」と職場に伝える事は心理的なハードルは高いです。
まがりなりにも、これまでお世話になった会社。在籍期間の長短に関わらず、ある程度の人間関係も多かれ少なかれ、あるでしょう。良心の呵責があっても不思議ではありません。

「がんばります！」と言って入社したのに、（どんな理由であっても）自分の都合で「辞めます」と言い出す自己矛盾。
そんな自己矛盾を乗り越えて、勇気を振り絞り、「辞めます！」と言い切らなくてはならないのです。

あなたが辞められないのはそんな心理的なハードルと、具体的に辞めるノウハウを知らないからです。「辞め方」さえ理解し、実践できれば必ず辞めることができます。

退職のノウハウは本屋でも売っているが・・・

【必ずしもマニュアル通りに行くとは限らない】
退職のノウハウは本屋さんに行けば売っています。
しかし、大半のノウハウはあくまで転職活動のノウハウ本に組み込まれており、転職活動の一環としての１パートとして、極めて一般的な内容にとどまっていることが多いです。
特に、ブラック企業や「辞めたくても辞められない」と悩んでいる人に特化した内容ではないので、物足りない内容になっているかもしれません。

【退職後の社会保険やお金に関することは本で学ぶべき】
一方で、退職してからも税金・社会保険料などは支払っていかなくてはなりません。晴れて退職したあと、前職であなたの代わりに支払っていた社会保険料の金額の大きさに驚くこともあるでしょう。
支払いをゼロにすることはできませんが、最小限にする為には本で学んでおきましょう。
　参考図書↓
　■図解わかる 会社をやめるときの手続きのすべて
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　■<全図解・最新版> 退職・転職成功マニュアル
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　■新・退職後の手続き書: 退職の大学 退職者へのプレゼント本
https://amzn.to/3tkMzfC

退職代行サービスを利用するのは悪手

【退職代行はパンドラの箱】
最近では、辞めたくても辞められない人に向けて「退職代行」というサービスもありますが、決してオススメはできません。
3万〜5万円を支払い、退職に向けた交渉や手続きを代行して行ってくれるという内容ですが、仮にそのサービスを利用して退職できたとしても「●●さんは退職代行サービスを利用して退職した」という事実が残ります。それが噂で広まり、転職先や今後将来的に関わるであろう人に知れ渡ってしまう可能性はリスクとして残ります。

本来、退職する旨を伝えるのは自分自身が行うべきことです。それができずに他人の力を利用したことは、自分で自分のケツをふけない大人であるとネガティブな印象が残ります。本マニュアルを利用すれば、退職代行サービスを利用しなくても円満退職できるはずです。

それでは早速、具体的な退職までのステップを説明していきましょう。