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ネガティブスクリーニング とは?ESG投資の手法を知ろう

こんにちは。太陽光発電投資をサポートするアースコムの石井です。

売上高などの財務情報だけでなく、Environment(環境)・Social(社会的責任)・Governance(企業統治)といった非財務情報も含め、企業の成長性や持続可能性を評価するESG投資。

投資銘柄を選ぶ手法として代表的なものに「ネガティブスクリーニング」があります。

ネガティブスクリーニングは歴史の古いスクリーニング方法ですが、ESG投資ではないという考え方もあります。

今回は、そんなネガティブスクリーニングについて。

ESG投資におけるネガティブスクリーニングの手法や現状について解説します。

ネガティブスクリーニングはどんなESG投資の手法?

ネガティブスクリーニングは、ESG投資における投資銘柄選定のための代表的な手法の一つです。

その歴史は古く、1920年代からスクリーニングの手法として取り入れられており、ESG投資においては最古の手法だと言われています。


ネガティブスクリーニングとは、社会や未来の世代に望ましくない、つまり、ネガティブな特定の銘柄を投資対象から除外する選考方法のことです。


これまで除外対象として扱われてきた業種内容には以下のようなものがあります。

  • アルコール

  • ギャンブル

  • たばこ

  • 武器製造

  • ポルノ

  • 動物実験

  • 汚職

  • 人権侵害

  • 化石燃料

  • 原子力発電

  • 児童労働


反社会的なものや、非倫理的なものが代表的ですが、近年は環境問題への関心から温室効果ガスを排出する化石燃料を多く使う業種なども含まれるようになりました。


ネガティブスクリーニングの対極にある選考手法として「ポジティブスクリーニング」があります。

ポジティブスクリーニングとは、1990年代に欧米で始まった手法で、ESGへの取り組みを積極的に行っている企業を投資対象として選ぶことをいいます。


ESGに対する積極的な投資姿勢であるため好意的に受け止められている一方、判断基準が定まっていないため選定が難しく、手法が確立していないことから、ESG投資に占める投資運用残高割合は全体の数%にとどまっているという状況です。


ポジティブスクリーニングについては「ポジティブスクリーニングとは?ESG投資の手法を知ろう」で詳しく解説しておりますので、あわせてご覧ください。

ネガティブスクリーニングの現状とESG投資における見解

ESG投資においてネガティブスクリーニングは最古の手法ということもあり、現状、ESG投資において投資残高はまだまだ高い傾向にあります。


ただ、欧米をはじめ日本においてもネガティブスクリーニングはESG投資とみなさないという考え方が広まってきており、2021年における「サステナブル投資残高調査」では、ESGの財務、非財務的な要素を投資対象として組み込むESGインテグレーションの残高が最も多く、2018年は最も投資残高が多かったネガティブスクリーニングは第3位の投資残高となりました。


ESG投資において日本の代表的な組織である、NPO法人日本サステナブル投資フォーラム(JSIF)は、ネガティブスクリーニングをESG投資と考えていない立場を取っています。


これは、ネガティブスクリーニングがESG投資において、投資対象とならない銘柄を除外していることは積極的な投資姿勢とは言えないと考えていることに由来します。


投資分析のプロセス・意思決定においては、ESGに積極的に取り組んでいる企業を評価すべきであるという考え方を重視しています。

サステナブル投資残高調査の結果から見ても、今後もこの考え方は拡大していくことが予想されます。



ESG投資においてネガティブスクリーニングは縮小傾向にある

ネガティブスクリーニングは社会や未来の世代にとって好ましくない特定の銘柄を、投資対象から除外する選別手法のことです。


これまでネガティブな事業内容として対象となったものには、ギャンブルやタバコ、武器製造、児童労働などがあり、近年は環境問題への関心の高まりから、化石燃料や原子力を使った発電を行う企業なども含まれるようになりました。


ネガティブスクリーニングはESG投資において最古のスクリーニング手法であるため、累計の投資残高は多いのですが、近年はネガティブスクリーニングはESG投資ではないとみなす考え方が提唱されるようになり、徐々に投資額も落ちてきています。


今後は、ネガティブスクリーニングと対極にあるポジティブスクリーニングなど、ESGへの取り組みを積極的に行っている企業を選ぶスクリーニング手法が増えてくることが考えられます。


太陽光発電投資は、環境保護と資産形成をサスティナブルにつくりあげる手段として有効です。

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