森本幹郎氏は『足跡は消えても－ハンセン病史上のキリスト者たち』の「自序」において、「らい予防法」廃止前後に声明を発表した「日本らい学会」、日本キリスト者医科連盟、真宗大谷派の各発表から引用して、次のように述べている。まず、森本氏の各発表の引用を抜粋しておく。

各発表には問題点も多々あるが、ここで全文を掲載して批判することは目的ではないので別項にて行いたいが、森本氏の引用に関してだけでも大きな問題が内在していることは一読で明白だろう。

「日本らい学会」の見解については、「救癩の旗印」を＜目的＞とすれば、その＜手段＞が「隔離」であるが、まさしく＜目的＞のために＜手段＞を正当化していることを肯定する見解である。それを「生涯を賭けた人の思い」という心情面を持ち出して免罪しようとする。「生涯を賭けて」その人たちが「踏みにじった」患者の「権利」についてはどう考えているのだろうか。偽善的な論理を持ち出して「自己批判」から逃げているだけでしかない見解だ。「日本らい学会」の医師の「体質」は、彼らが守ろうとする先輩医師の傲慢さと無責任さと同じである。自分たちのことしか見えていない。

「日本キリスト者医科連盟」のアピールにおいては、あえて「先輩たちを責めるのではない」と断って、自分たちの責任として「反省」を表明している。だが、日本のハンセン病対策に、医師・看護婦（師）・職員・ＭＴＬなどさまざまな形で深く関わったキリスト者を検証し、その責任を追及すべきではないだろうか。「先輩たち」が無検討・無批判に光田ら絶対隔離主義者、賀川豊彦の優生思想を鵜呑みにして、隔離政策に積極的に参画した結果、どれだけ多くの患者が家族と引き裂かれ、諦めの境地に追い込まれたか、それを慰撫することで布教活動に成果を上げたキリスト者を、私は決して許すことができない。それゆえ、荒井英子氏は次のように批判する。

「真宗大谷派」の謝罪声明では、自らの反省を正直に述べているが、自らがなぜ「人権侵害を見抜くことができなかった」のかを問うてはいない。
「隔離を運命とあきらめさせ」たことが、宗教の最大の罪であると私は思っている。「慰安」の名目の「布教」には、どこか他人事の視線を感じてしまう。

『ハンセン病問題に関する検証会議最終報告書』（２００４年）によれば、入所者の約８８％が何らかの宗教団体と関わりを持ち、国立療養所の敷地内には寺院や教会など８０近い宗教施設が建てられている。私も最初に長島愛生園を訪ねたとき、さまざまな宗教施設が園内に建てられていることに驚いた。入園の際に、園名（偽名）と宗教の所属先を決められたという話も聞いた。それは「葬儀」のためであると教えられたが、妙な違和感を覚えた。

３団体の表明を受けて、森本氏は次のように述べる。

「当時の平均的日本人」と比較することに何の意味があるのだろうか。差別や偏見で「傍観」されたり「無視」されたりする患者を救済するために尽くしたことを強調するためだろうか。確かに、あの時代において、彼らの献身と奉仕には頭が下がる。尊敬と感謝を覚える。
しかし、そうだからといって彼らの免責にもならず、彼らを正当化することもできない。問うべきは、なぜ彼らが「絶対隔離政策」を「傍観」して従ったのか、患者の人権侵害を「無視」するどころか、「無らい県運動」などに積極的に関与し、強制収容に加担したのかである。

「内なる力」とは何であろうか。世間の差別や偏見に負けず、ハンセン病対策に献身・奉仕する「覚悟」や患者に寄り添い「慰安」する恩情なのか。なぜ「らい対策を変革していく力」と比べる必要があるのか、比べて「劣らない」と言明する根拠は何なのか。「劣らない」から免責されるのだろうか。比べるべきものではないし、比べられるものでもないだろう。

宗教がハンセン病問題に及ぼした功罪に関してキリスト教、特に日本ＭＴＬの役割について追及してきたが、ここでは「真宗大谷派光明会」のハンセン病対策に果たした役割を整理しておきたい。

１９３１年１月、「大谷派光明会」の創立委員会が開催され、同年６月に発会式が執り行われた。総裁には法王の妻である大谷智子、会長には宗務総長大谷瑩誠が就任した。相談役には「癩予防協会」会長渋沢栄一、内務省の高野六郎、そして光田健輔などが就任している。彼らは国の絶対隔離推進の中心人物である。このメンバーを見ても、光明会は国家の方針に従う協力支援団体として創立されたことが明らかである。それは光明会設立の趣旨にも表れている。

「慰安を与ふる」を除けば、その目的は国家の意向さらには光田健輔の考えそのものである。光田の政治力というべきか人脈というべきか、目的のためには何でも利用する巧妙さに感心する。

光明会の活動を集約すれば、「世論喚起」「慰安教化」「資金援助」であり、これらは「癩絶滅」の目的を「宗教的救癩」活動として位置づけられる。そして、これらの活動は光田らの絶対隔離政策を積極的に推進するものとして大いに機能した。特に「世論喚起」としては、全国にある真宗大谷派の寺院の僧侶を思想教化することで檀家はもちろん地域住民に啓発することができる。

日本ＭＴＬも講演会や機関誌によって啓発活動を積極的に展開し、「救癩」事業の一環して恵泉女学園など全国のキリスト教主義女学校に「献金」を呼びかけている。真宗大谷派光明会も同じ役割を果たしている。

宗教がもつ「力」とは、同じ教義を信じ、「上意下達」の構造をもち、しかも信徒数は膨大である。オウム真理教や旧統一教会でも明らかなように、この「力」がマインドコントロールによる「信じ込み」「思い込み」と、自他の救済の名目による「献金」を生み出す。しかも、信者はその「宗教」（信仰）は「真理」であり、その「言行」は「善意」であると信じ込んでしまう。

訓覇氏は、次のように述べている。

国がそこまで考えていたかはわからないが、当時、国の主導は内務省衛生局であり、その予防課長が光明会の相談役に就任していた高野六郎である。高野は光田健輔と昵懇の間柄であり、光田の絶対隔離政策を支持・協力した人物である。高野が１９２６年６月に『社会事業』に発表した「民族浄化のために－癩予防策の将来－」に、次の一文がある。藤野豊氏の『「いのち」の近代史』より転載する。

高野は医学者であり、衛生的な内務省式改良便所を完成させるなどの業績があるが、ハンセン病を「伝染病」と認識しながら、「民族の血液を浄化する」と表現して、ハンセン病患者の絶滅を「第一位」の「仕事」と言明している。高野の論を受けて、翌月の『社会事業』に「癩予防撲滅の話」を執筆したのが光田健輔である。その論文の中で光田は「血統の純潔を以て誇りとする日本国が、却って他の欧米諸国より世界第一等の癩病国である」と書き、光田も高野と同じく、ハンセン病を「血統の純潔」を汚すものと表現している。
さらに、日本ＭＴＬ理事長の小林正金は、同じく『社会事業』（１９２６年１０月～１２月）に、高野や光田の論を受けて、「癩病同情の先駆者」と題して連載しているが、その一文に「汚れたる民族を浄化する」と書いている。

藤野氏は「高野六郎・光田健輔・小林正金・三上千代の主張に共通するのは、ハンセン病の根絶を『民族浄化』と位置付けていることである」と述べている。つまり、ハンセン病を根絶するためには、ハンセン病患者を絶滅させて「民族浄化」をはかる必要があり、そのためには国内すべてのハンセン病患者を「絶対隔離」して、彼らが死滅するまで閉じ込めておく。絶滅の要件は子孫を根絶やしにすることであり、それを「断種・中絶」により完遂する。これが彼らの考えである。

私は、訓覇浩氏の推察も一理あると思うが、それは結果論であって、光田や高野は「宣伝（啓発）」と「寄付金（募金）」を目的として真宗大谷派に近づいたのではないかと考えている。
元々、光田健輔は、１９１４年１２月、中央慈善協会長であった渋沢栄一が開いた癩予防談話会で「癩病予防に就て」と題する講演を行い、その中で「患者に物質的・宗教的慰安を与える」「光明皇后の故事にならい光明会を設立する」等を提言している。光田の構想した「光明会」は「貴族富豪」などからの援助・支援を目的としたハンセン病対策の組織であり、後に「癩予防協会」として具体化された。

少し意地悪な見方をすれば、日本ＭＴＬの積極的な協力・支援に味をしめた光田が真宗大谷派を同様に利用しようと考えたとも受け取れる。なぜなら、光田は外国人神父や宣教師によるキリスト教主義療養所ヘの対抗意識を強くもっていたからだ。１９１５年に内務省に提出した「癩予防ニ関スル意見」において、光田は光明会の意義について「癩病救済ノ慈光ハ外国ノ事例ニ習フ迄モ無ク已ニ我ガ朝一千年ノ昔ニ於テ　光明皇后ノ御聖旨ニ現ハレタリ」と説明し、ハンセン病患者への慈しむ思想は、日本の皇室にもあると述べている。また、光田の影響を強く受けている服部ケサと三上千代も、聖バルナバ医院を辞職する理由を「日本のライ患者は日本人自らの手で」と述べている。光田も服部や三上も、当時の軍国主義的ナショナリズムを背景に強く持っていたのも確かである。