ある実験をしたんです。某大手上場企業クラスも軒を並べる、パズドラ魔法石がじゃんじゃん貰えるポイント付与プログラムのようなタイプのサービスに、そこにしか登録したことのないメアドで登録し、数ヶ月どのようになっていくのか？という事を。

結果：怪しげな支払い督促メール等がジャンジャン来るようになった

・メール解除はコチラといってメールアドレス死活チェック及び督促につなげる（踏んでないけどパターンで分かる系）
・「あなたは規約に違反しています」的な脅しでサービスポイントは消滅したから支払え的な督促をしかけてくる
・「今暇だから電話しない？」って朝5時に謎のURLが送られてくる
・「今近くに居るから会わない？」え・・オレの居る場所分かるんだ（怖

などなど、まぁ詐欺搾取メールが来るわ来るわｗ　そのポイント付与プログラムが関与しているのか、マーチャントの一部が関与しているのかは不明ですが、こういったプログラムに登録してお得な “何か” をゲットしようとして、個人情報を安売りした結果、最悪の場合銀行のアカウントを乗っ取られたりする事に繋がるという事を、もうちょっと消費者側も勉強する必要性があるように感じるわけです。

本来有償で買うかゲーム内でゲットするか、それとも何かしらの理由でチマチマ付与されるのを待つかという魔法石が、200個以上も手に入る的な画像をチラつかせ、そこに寄ってきた人を刈り取っていくような手法になっているわけです。

そして、ココが最も私は危惧するところですが、車メーカーのN社さんや某大手採用サイト運営会社などなど、そうそうたる会社が「Webサイト登録インセンティブ」と称してこれらポイント付与サービスを活用しているという点。その手法で「当社サイトは100万人の登録数」って社内会議とかで言いたい、ミッションが登録人数でアクティブなユーザーとのコミュニケーションではないが故の、屈折した顧客獲得マーケティング手法に手を出す現実。

その顧客リスト、死んでますから因みに。

魔法石が欲しいだけで、御社にまったく興味ありませんから。

登録数よりアクティブ数を重要視するマーケティングの感覚を身につけないと、こういった企業が違法なラインギリギリに存在する顧客リスト獲得手法にお金を出す限り、潜在的な個人情報を元にした詐欺誘発組織を撲滅することは絶対に出来ないと思うわけです。

さて、メアド変えるか。