学生の方から外資系就職の相談を受けることが多い。彼らのほぼ全員が共通して誤解していることについて、私なりの視点で、認識を新たにしてもらうためのポイントをまとめた。

「英語ができるから採用してもらえる」は甘い

ほとんどの外資系会社では、英語が日常会話程度に使え、専門分野で議論できることは当たり前だ。「英語ができる」は採用へ向けたレースのスタートラインに立っただけだ。しかも外資系会社のリクルート範囲は、日本人だけでく、英語がペラペラな中国などアジア各国の学生も対象となる。

スタートラインから差をつけるのは英語力ではない。専門に勉強・研究してきたことに加え、リーダーシップ、創造力、実行力、根性、協調性などだ。優良企業ならば外資・日系を問わず、どこも似たり寄ったりのファクターで人選をしているはずだ。

英語を活かした仕事ができるとは限らない

日本で外資系会社とは、本社が他の国にある会社の現地法人あるいは支社ということだ。本社が求めているのは、日本で売り上げを伸ばし、マーケットシェアを伸ばすこと。特にセールスやマーケティングを行う対象は日本人と日本の会社だ。ここでは当然ながら日本語の言語能力がものをいう。こういった部署で会社が必要としているのは、日本でのビジネスのエキスパートなのだ。

英語が必要なのは、会社によっても異なるが、Eメールや報告書、特に社内の海外の部署とのやりとりであろう。上司が日本人でない場合もある。取引先がグローバル企業で英語が当たり前の場合もある。しかし職場はどうしても日本人が大多数で、普段の会話は日本語がほとんどという職場がほとんどのようだ。

仕事を任せてもらえるのは外資系でなく本人次第

日本の会社での新人は、雑務、上司や先輩の手伝い、見習い、修行のような期間が長く、なかなか仕事を任せてもらえない。一方、外資系会社の新人は、初めから一つの仕事を任せてもらえる。

これが学生の皆さんが見ている典型的な外資系のイメージのようだ。

これは、一般論としてはそうだが、外資・日系の差よりは、個人差の方が圧倒的に大きい。仕事を任せてもらえる人は、最初から任せてもらえるし、いつまでも見習いや手伝いが続く人は、なかなかそこから卒業できない。

「この人になら任せても大丈夫だ」と信頼してもらえるかどうかだ。そのためには実績を作り、認めてもらうしかない。自ら行動して、言われた以上のことや、頼まれたこと以外でビジネスや組織に貢献することだ。

上司や先輩の立場に立って考えてみたらいい。どういう人に仕事を任せてみようと思うだろうか。

成果主義はプロ野球チームと同じ

成果主義を端的に言うと、利益や売り上げ、組織の育成に貢献した人の給料が上がり、昇進も早いということだ。後輩が先輩の上司になることも珍しくない。日本に多く残っている年功序列はない。外資系は頑張った人が報われる会社であることはおおむね間違いない。

昇進は、次のレベルへ上がっても、そこでコンペティティブにやっていけることをすでに自分の行動で証明した人で、かつそこでも伸び代があると期待されている人だ。昇進は論功行賞ではない。

しかしポジティブな面だけでなく、逆も知っておく必要がある。つまり期待された（コミットした）通りの仕事ができないことが続くと、「あなたはもう会社には不要です」となる。そして成績最下位の首切りは、どの階層（新人から社長まで）でも起こりうる。

「この人はもう伸びない」と見られたら、同じポジションに居続けることは難しい。それは、下から育ってきた若手の行く手を阻むからだ。そういう人には退場してもらうしかない。「窓際族」のようなポジションはない。組織の新陳代謝が常に行われることで、会社は常に組織として市場での競争力を保つのだ。

「人間関係がドライ」はプロとしての考えが甘い人の意見

外資系では人間関係がドライだという先入観を持たれている人も多いようだ。確かに典型的な日本社会と比べると違いはある。

でも実際は、仕事仲間で飲み友達もいるし、家族ぐるみでの付き合いも多い。困った時や本当に悩んだ時に相談できる相手は社内にいるものだ。社内結婚も多い。親睦を深めるための行事もある。日本の会社と何も違わない。

違いは、仕事を通して、お互いに相手に期待することや自分がコミットしたことに対して厳格だということだ。

仕事の厳格さと、「友達」であることや「好き・嫌い」「気が合う・合わない」は別次元だ。これをドライと言ってしまえばそれまでだ。

「いずれ海外で仕事ができる」とは限らない

外資系就職を希望している人に多い誤解が、「いずれ海外に転勤できるかも」ということ。完全に間違いではないが、可能性はかなり低い。その理由は、先にも述べた通り、日本に支社を構える目的が、日本のマーケットで売り上げを伸ばすことだからだ。

海外転勤が有り得るのは、マネージャークラスになって、他国での経験が必要だと会社から将来を期待されている人に限られる。あるいは特殊な技術や知識を持っている人が、別の国で必要とされる場合だ。

3年などの期間限定の海外赴任は、会社にとっての経済的負担が増える。だからよっぽど能力があって将来を期待されている人のみが対象となる。

以上、お役にたてたなら本望です。

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