LTVの計算式からみちびきだせる
マーケティング施策を考えてみます。

LTVをLTVの計算のなかで
３つの要素にわけることです。

LTVは購買単価・購買頻度・継続購買期間
の３つの要素を掛け合わせることで計算できます。

それぞれのお客さまに合わせて
LTVをさらに大きくするための
施策を打ち出す手掛かりになります。

LTVをそれぞれのお客さまにあわせて最大化するには、
購買価格・頻度・購買期間を高めなくてはいけません。

わかりやすく別の言葉で置き換えると
数量・単価・回数になります。

業種業界によって計算式たたくさんあります。
一例ですが、

LTVを求める計算式は、代表的なものだけでも以下のように複数あります。

LTV ＝ 利益×取引期間（ライフタイム）×割引率（現在価値係数）
LTV ＝ 顧客の年間取引額×収益率×顧客の継続年数
LTV ＝ 顧客の平均購入単価×平均購入回数
LTV ＝ （売上高－売上原価）÷ 購入者数
LTV ＝ 平均購買単価×購買頻度×継続購買期間
LTV ＝ （平均購買単価×購買頻度×継続購買期間）
　　　　－（新規獲得費用＋顧客維持費用）

式がたくさんありますが、考え方は
LTVの定義から考えると、顧客1人ずつについてLTVを算出するのが基本です。

かつてのマーケティング施策は、
テレビCMやDMなどの施策に頼らざるを得ませんでした。

しかし、お客さまへの接触は、コミュニケーション手段の
多様化とともに増加してきました。

しかも、比較的安価に、かつ簡単に、
個々のお客さまと接触できるようになりました。

LTVを高めるためのインターネット広告も
お客さまの行動に合わせて表示することが
できるようになりました。

たとえば、３ヶ月以内に特定のホームページを
見たお客さまを対象にインターネット広告を出す
というマーケティング施策も可能です。

メールやソーシャルメディアでも同様のことができます。
ITツールを使えば、そう難しくありません。

LTVを伸ばすための施策をお客さま
個別に安価に展開できるようになりました。

その結果、LTVが注目を集める理由です。

お客さまそれぞれの嗜好に合わせて接触する手法を、
一般的にはOne to Oneマーケティングと呼びます。

LTVに関する施策はOne to Oneマーケティング
ととても相性が良いです。

そのため施策が、マーケティングオートメーションなどの
デジタルマーケティングの利用を
後押ししているとも考えられます。

LTVの計算方法は、ファイナンスなどの
概念を入れるととても難しくなります。

全顧客をグルーピング化して個別に対応することが
One to Oneマーケティングの基本です。