南海トラフ地震の発生確率は
「今後30年以内に70～80％」と言われています。

中部地方に住むわたしも、そういう認識で消防職員をしていて、防災訓練などで市民に
「この地方はいつ地震が起きてもおかしくない」
と言ってきました。

しかし、長年抱いていた認識は「南海トラフ地震の真実」という本を読んで変わりました。

地震予知の矛盾

東海地震は「いつ起きてもおかしくない」と言われ始めたのは、1976年の東海地震説からです。
それから50年弱が経過していますが、東海地方でないところで阪神淡路大震災、東日本大震災が起きました。

地震予測の方法

地震予測の評価方法は「時間予測モデル」と「単純平均モデル」があり、時間予測モデルとは過去の起きた地震による地盤の隆起量と時間軸の相関関係で次の発生を予測するもの。一方、単純平均モデルは過去に起きた地震の発生間隔から確率を割り出す方法です。

この評価を全国地図に落とし込んだものが全国地震予測地図ですが、予測地図のリスクが低いとされる地域で地震が多く発生している矛盾点を指摘しているのがリアリティチェックです。
https://www.natureasia.com/static/ja-jp/nature/specials/earthquake/img/prediction-map-lg.gif

全国地震予測地図では南海トラフ沿いは高い確率で地震が起こることになっていますが、これは他の地域と異なる評価方法で予測されているためです。

全国地震予測地図の評価方法は
南海トラフは時間予測モデル、
その他の地域は単純平均モデルで評価されているのです。

南海トラフ沿いの地域に単純平均モデルを用いると
今後３０年間の発生確率は２０％
になるそうです。

地震予知ができる前提の法律

東海地震説以降、地震は予知できるものとされ、それを前提にした法律（大規模地震対策特別措置法）も制定されています。
この法律を根拠に、中部地方を中心に防災の取組みが進められ、国から多額の予算が注ぎ込まれてきました。

南海トラフばかりがフォーカスされるのは、これまでの背景が影響しています。これまで必ず起きると言ってきて、投資してきたにもかかわらず、今までの発生確率の話は間違っていました。とは言えない状況になっているようです。

消防職員の役割

阪神淡路大震災も東日本大震災でも地震予知はできませんでした。
この先も、地震予知できる見込みはないそうです。

わたしは消防職員であり、地震予知や予測の専門家ではありません。
わたしたちが行うことは市民に直接話して、防災を理解してもらうことです。

予知や予測は方便で、市民の危機感をあおることはできますが、わたしは正しい情報を伝えるべきだと思います。

結論正しい情報とは、
地震予測の評価方法について疑問はあるものの、過去に南海トラフ沿いで地震が起こっていることは事実で、「いつか必ず起きる」ことも事実だということ。

市民には、地震予知・予測に頼るのではなく、
地震はいつ、どこで起きてもおかしくない
ことを認識してもらう。その対策を教えることがわたしたちの役割だと思っています。