「ヤマダHDの4〜12月、純利益12%減　住建事業でコスト増」という記事が目についたので、今回は株式会社ヤマダホールディングスをEDINETで調べてみることにした。

四半期連結貸借対照表,バランスシート/BS

まずは「四半期連結貸借対照表,バランスシート/BS」。大きな数字と気になるものに着目する。資産の部から。まず商品及び製品（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、3383億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、3618億円と増加している。次に受取手形及び売掛金（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、736億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、679億円と減少している。次に販売用不動産（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、487億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、586億円と増加している。次に販売用不動産（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、487億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、586億円と増加している。次に現金及び預金（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、472億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、504億円と増加している。次に営業貸付金（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、144億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、152億円と増加している。次に未成工事支出金（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、76億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、116億円と増加している。次に原材料及び貯蔵品（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、63億6100万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、54億1500万円と減少している。次に完成工事未収入金（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、31億3400万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、29億4300万円と減少している。次に仕掛品（流動資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、14億1800万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、29億4300万円と減少している。次に土地（有形固定資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、2047億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、2061億円と増加している。次に建物及び構築物(純額)（有形固定資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、2019億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、2070億円と増加している。次に無形固定資産で前連結会計年度(2023年3月31日)が、423億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、415億円と減少している。次に差入保証金（投資その他の資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、766億1100万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、765億8100万円と減少している。次に退職給付に係る資産（投資その他の資産）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、15億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、34億円と増加している。

次に負債の部。短期借入金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、1227億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、1467億円と増加している。次に支払手形及び買掛金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、906億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、828億円と増加している。次に1年内返済予定の長期借入金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、552億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、600億円と増加している。次に未成工事受入金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、201億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、279億円と増加している。次に工事未払金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、141億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、110億円と減少している。次に賞与引当金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、127億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、144億円と増加している。次に引当金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、42億7800万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、39億6700万円と減少している。次に未払法人税等（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、15億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、43億円と増加している。次に長期借入金（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、1247億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、1154億円と減少している。次に資産除去債務（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、367億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、379億円と増加している。次に退職給付に係る負債（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、343億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、357億円と増加している。次に引当金（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、18億6800万円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、17億8400万円と減少している。そして純資産の部で利益剰余金。前連結会計年度(2023年3月31日)が、5815億円だったのに対し、当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)は、5862億円と増加しているので、稼いでいる。当第2四半期連結会計期間の負債合計（6714億円）と純資産合計（6093億円）のバランスをみると負債合計が上回る。

四半期連結損益計算書

次に損益計算書（PL）。まずは売上高は前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)が7746億円だったのに対し当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)は7752億円と増加している。次に売上原価は前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)が5522億円だったのに対し当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)は5496億円と減少している。次に販売費及び一般管理費は前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)が2025億円だったのに対し当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)は2052億円と増加している。次に営業利益は前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)が193億円だったのに対し当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)は203億円と増加しているので、当第2四半期連結累計期間の営業の調子はよかったようだ。次に四半期純利益は前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)が176億円だったのに対し当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)は136億円と減少する結果となっている。最後に報告書をみると、デンキ事業の売上高及び営業利益は、家電小売業界が総じて厳しい状況にある中、積極的店舗開発によるシェア向上、Ｅコマースやリフォーム、家具・インテリアが順調に売上を伸ばす。前年同期の売上高には合併による大塚家具の２ヵ月分の売上高が加算されているため減収・増益。なお、売場面積の拡大は順調に推移。また売上高は業界水準を上回って推移。住建事業における売上高は前年から７億円の減益。住宅事業・断熱材事業ともに順調に推移。ウッドショック等に起因する原価上昇が影響を残し、増収・減益。但し、住宅事業の価格見直しによる粗利改善と着工促進は着実に進む。通期での増収・増益に向けて順調に推移。なお、円安や建築資材の高騰による原価影響は、付加価値提案による販売単価向上及びコスト削減等の経営改革、ナイス株式会社との包括的取り組みによるシナジー効果により改善。金融事業における売上高は株式会社ハウス・デポ・パートナーズの子会社化により増収となりましたが、販管費増加に伴い減益。環境事業における売上高は当社グループ完結型で進める「環境資源開発」への取り組みの成果により増収・増益。といったことが書かれている。