８月ももうすぐ終わります。今年の夏は暑かったですね。
私はフィルドワークのし過ぎで、熱中症に2度かかりました。

どうも、おはこんばんにちは。
お久しぶりです。The East Blue Sageです。

本日の大人の単語帳のテーマは、「2025年の崖」です。
私は、このテーマに関しては愚痴が腐るほどありますが押さえて、ご紹介していきますね。

2025年の崖と経産省官僚の本音

この「2025年の崖」は、日本官僚が書いた内容を私なりに簡潔に解釈しますと、

経産省の官僚曰く、
「このまま日本企業の経営や業務のデジタル化を推進し、効率化しないと、2025年頃には外資系企業との経済競争に敗れ続けることになるよ」
という警告になるかと思います。

事の起こりは2018年。
経済産業省が発表した『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』と呼ばれる資料の中で初めて記載されたことを発端にＩＴ業界や人材派遣業界辺りで言葉が擦られ、次第に浸透していきました。

しかし、今では「2025年の崖」というワードよりも、この解決策である「DX」という言葉の方が知名度があるように感じます。

まぁ、経済官僚の腹の内（本音）は、日本企業が参画するTPP等への事前準備が目的なのでしょうけど…

正直な所、何が本質で、マズイのか。

この2025年の崖の問題は、俗にいうレガシーシステム（部門・部署特で使用しているが、全社で水平展開できない古いシステム群）や非効率な業務管理・業務遂行環境だという記事や書籍を目にしてきましたが、実際のところ、なんか本質からずれているなぁと感じざるを得ません。

EBSが思うに、2025年の崖の本質は、
「2025年の崖から落ちる”対象”は、”テクノロジーに対応できない会社と能力のない労働者”で、そのマネジメント（篩）は企業の経営者に委ねられている」ということです。

また、それは「企業がTPP等のグローバル環境下で競争に勝つには、経営者が相手の企業が所属する国家の地政学や言語に対応しつつ、異なる文化で生きる取引先を熟知した上で、企業の労働者やリソースを駆使しなければならない。忖度なんて通用しないよ。」とも読めそうです。

そして、具合の悪いことに、2023年現在AWSをはじめとするクラウド環境や生成AI、ブロックチェーンなどの先端のテクノロジーにお金が大規模に投資され、2026年以降には、業務に関連するあらゆるプロセス（承認・構築・輸送など）が、可視化し、超人的に高速化処理を可能とする社会が見え始める可能性があります。

そうなった暁には、グローバル競争は高速かつ激化し、対応できない”普通”の人間はいらなくなり、某仕事探しサイトは、専門性の高い仕事しか掲載されなくなるでしょう。

つまり、「経営者も労働者も、企業も2025年の崖から落ちないために、賢くかつユニークになるために、各自危機感持って、時間と労力とお金を使わないとマズイですよ」という結論に行き着きます。

EBSの2025年予想

社会人になるとやたらと見聞きするみんなが大好きGAFAMでは、DevOps(Development Operations）をやり始めたので、日本企業も～、などと欧米のテクノロジーや経営設計に迎合する企業や社会人も見受けられます。

私もDevOpsには賛同しますし、DXの雄たるDevOpsを日本企業に取り入れればプラスパワーになるなぁとは思いますが、今の日本企業は、これをDevOpsの字面のまま、コンサルタントに言われるがまま、自社企業に取り入れるとだいたい2025年頃には崖から落ちることになると思われます。

理由は、日系企業（外資の日本支社を除く）は、日本特有の企業風土（いわゆる、カルチャー／business culture）という魔物が強力な障壁になるからです。

※今、リモートワークが可能な労働環境から、出勤する労働環境に再帰してますよね。これは、企業風土という魔物による影響ではないですかね。私はそう感じざるを得ません。

2025年に向けて社内で新しいテクノロジーや制度を入れるとき必ずこの魔物と戦わねばなりません。そして日本企業の魔物は、労働組合を従えてますから、かなり強いです。

結果、大抵の経営者は敗れ去り、2025年の崖から落ちることになるでしょう。

2025年の崖の滑落予防策

最後に、EBSから2025年の崖の滑落予防策をご紹介します。
DevOps、引いてはDXを適切に運用し、2025年の崖に落ちないためには、経営陣（特にCTO）が俯瞰的に自社の企業風土を分析し、オーダーメイドにDX用の経営設計をした後、経営陣はそれを素直に、地道に汗を流しながら、泣きながらトライ＆エラーを繰り返すことです。

間違っても、部外者を入れてはなりません。
現場が混乱して、終わりです。

あと2年程ですが．．．
経営に与えるダメージは幾許か軽減できるかもしれません。

E.B.S