「根拠のない自信」を手に入れて人生が変わる
脱サラ戦略を伝授する熱血コーチ、尚です！！

今回は「引越ししたらすぐやるべきこと」というテーマについて語っていきたいと思います。

そんな方に必見な内容になっています。

なんて方は

いつまでに何をやるのかわかりやすく解説するので
ぜひ最後までご覧ください。

では、まず急な引越しが決まった際に最優先させるべきことからお話ししていきます。（１章）

急な引越しの場合、スケジュールなどが限定的になってしまうこともあるかと思います。


そのスケジュールで引っ越しをしたい場合に、ギリギリすぎて引越し業者が見つからない！などとなってしまうと大変です。
まず引越し業者のスケジュールを押さえておきたいので、

最優先させることを３つ解説していきます。

①「引っ越し先の新居を決める」

特に急ぎの場合は、できるだけネットで先に探して、内覧件数は3件までに絞り込みましょう
最近の不動産屋さんで、ネットにお部屋の情報を出していないというところはほとんどありません。
不動産屋さんの担当者に自分の希望を100%理解してもらうより、自分で細かく条件を指定して、ネットで良いお部屋を絞り込むのが早道です。
1日にじっくり比較検討できるお部屋の数は「3件」が限界。たくさん写真の載っているサイトや360度カメラの写真があるサイトを探して、事前にわかるメリット、デメリットはじっくり調べ、内覧の際は「現地に行かないとわからないこと」を集中してチェックするようにしましょう。

②「引っ越し日を決める」

ここはご自身の都合に合わせて決めて欲しいのですが、即日・当日引越しが可能な業者も少数はあります。ただたいていの引っ越し業者は事前手配が必要です。
そのため引っ越し繁忙期には、「引っ越し業者の予約がいっぱいで希望日時に引っ越しできない」という失敗談が聞かれることも。3～4月に引っ越しするなら、早めに引っ越し業者で見積もりをとることをおすすめします。

③「引越し業社を手配する」
ガチでここが1番重要。

ということで、僕が28年間生きてきて過去８回引越し経験のある中から

引越しで即日対応が可能な業者を3つお教えします。

①、ファースト引越センター
ファースト引越センターは最短即日の見積もりと引越しが可能であり、急な引越しが決まったときでも迅速に対応してもらうことができます。
「お客様 “ファースト”」を掲げており、引越し時の粗大ゴミ回収や段ボール等の資材無料サービスなども魅力のひとつです。

２、赤帽
赤帽とは、簡単に言えば個人の運送業者が集まっている協同組合のことです。
そのため、赤帽に所属している業者の中でも、即日対応できる業者もあれば、そうでない業者もいますし、対応できる地域が限られていることが多いです。
即日で引越しをしてくれる赤帽の業者を探すには、赤帽の見積もりサービスを利用してみましょう。
ウリは、他の引越し業者より、配送料金は安いことです。
ただし、荷物の搬出・搬入を全てやってくれるわけではなかったり、家族など荷物の多い引越しには対応していなかったりと、通常の引越し業者に比べると不便な業者もあります。
できるだけ費用を抑えたい人や、業者数の多い都心部にお住まいの人、荷物の少ない単身の人などにはおすすめです。

３、ヤマト運輸「宅急便タイムサービス」

引越し業者が荷物を搬入・搬出するプランではありませんが、ヤマト運輸が提供している宅急便タイムサービスを使えば、最短翌日以降の指定した時間に荷物を届けることが可能です。

電話で集荷依頼をすることができるので、配達員に空きがあれば、即日で荷物を新居に送ることができます。

一般的な荷物の発送と同様にダンボールのサイズと距離によって金額が決まっており、ダンボールのサイズが大きくなるほど、そして引越し先までの距離が遠くなるほど料金は高くなります。

進学や単身赴任などで家具・家電の搬出がなく、比較的小さな荷物が大半の人や、家具・家電のみ業者に依頼して運搬する人におすすめです。

また、引っ越し費用をできるだけ安く押さえたい場合には、複数の引越し業者に見積もりをとって比較してから決めるという方法があります。

早めにスケジュールを決めることができれば、複数見積もりを取る時間も生まれますので、早め早めの行動を意識していきましょう。

続いて、引っ越し準備をする上でのコツを2つ紹介します。

１、引っ越しにともなうフードロスを減らすコツ

引っ越し時に意外に困ってしまうのが、食料品の処分です。

というのも、冷蔵庫は遅くとも引っ越し前日（おすすめは前々日）までには水抜きのために電源を切り、中を空にしなくてはいけません。

この時点で冷蔵保存しなくてはいけない食品が冷蔵庫内に残っていると、処分せざるを得なくなってしまいます。食料品をゴミとして捨ててしまうのはもったいないですよね。

そのため食料品は引っ越し日から逆算して、残らないように買っていきましょう。

水抜きまでに冷凍食品などを消費していけば、荷物もフードロスも減らせます。また「前々日からはお弁当や外食にする」など工夫すれば、食器や調理器具も早めに荷造りできます。

２、退去予告の期限に注意する

賃貸物件の退去予告については、契約書で期限が「1カ月前（30日前）まで」と決められているのが一般的です。ただし人気物件などでは「2カ月前までに予告してください」というケースもあります。

退去予告が決められた期限を過ぎてしまうと、住んでいない期間の家賃が発生します。そのため急な引っ越しが決まった場合には、新居との二重家賃が発生するケースもあります。

急な転勤・引っ越しが多い人は、マンション・アパートを契約する場合に「2カ月前に予告」という物件は避けたほうがいいでしょう。

なお大家さんによっては「急な転勤」などやむを得ない場合には、事情を酌（く）んで家賃負担を軽減してくれることもあるようです。引っ越しが急に決まってどうしても退去予告が遅くなってしまったら、一度相談してみてもいいかもしれません。

お待たせしました。

では、ここからは引越しが決まったらやること3ステップを解説していきましょう。

【やること１】必要最低限の日用品以外はすぐに荷造り

急な引っ越しの場合、荷造りの時間が十分に取れないことも多いのではないでしょうか。

特に「一人暮らしで家族のサポートが得られない」「家族みんなでの引っ越しなので荷物が多い」という方は大変ですよね。

「どうしても荷造りの時間が足りない」という場合、よく使う最低限の日用品（歯ブラシセット、シャンプーなど）以外は早めに荷造りしてしまいましょう。

時間に余裕がある引っ越しの場合には、引っ越しの数日前まで自炊できます。ただ時間がない場合には、食器や調理器具は早めに荷造りしてしまい、食事は「外食」「容器付きのレトルト・冷凍食品」などを活用するのがコツです。

自分で荷造りする時間がどうしても取れない場合は、引っ越し業者に荷造りを任せる方法もあります。大手の引っ越し業者の多くは「荷造りサービス付きのプラン」を用意しています。

大手引っ越し業者の荷造り付きプランはこの画像の通りになります。

荷造りサービスを利用する場合の注意点としては、「（転勤の場合でも）勤務先が荷造りサービスの費用は負担してくれない可能性がある」ことがあるので気をつけておきましょう。

【やること2】引っ越しで必要な７つの手続き

１、賃貸物件の退去手続き

現在賃貸物件に住んでいる場合は、退去手続きが必要になります。住んでいる賃貸物件の大家さんか管理会社に引っ越しの日程を伝え、退去届を提出しましょう。
連絡方法は「電話したあとで退去届を郵送する」というケースが多いものの、オンラインで手続きが完結する管理会社もあります。手続き方法は契約書に記載されているはずです。
退去届の提出期限も契約書で決められていて、「退去日の1か月（30日）前」としている物件が多くなっています。そのため急に引っ越しが決まった場合は、早めに連絡しましょう。
とにかく「契約書で決められた方法で、期限までに手続きする」のが基本です。

２、役所の手続き

引っ越しの際には役所での手続きも必要です。
全ての人に必要なのはこちらの手続きとなっています。

転居届や転入届は、引っ越し後14日以内の提出が義務付けられていますので、期限までに忘れず行いましょう。転出届は引っ越し14日前から提出可能です。
なお「学生の下宿で、引っ越し後も頻繁に実家に帰る予定」などの場合には、転出・転入の手続きをしなくてもよいとされています。

また

• 国民健康保険加入者

• 国民年金第1号被保険者

• 要介護者

• 児童手当を受給している

• 妊婦・幼児

• 子どもが公立小中学校の生徒

• 印鑑登録している

• 犬など自治体に登録が必要なペットを飼っている

このような人たちは、役所でそれぞれに関する手続きが必要です。

３、自動車・バイク関連の手続き

自動車・バイクを所有していて引っ越し先にも持っていく人は、自動車・バイク関連の手続きも必要です。

自動車の車検証の住所変更は、引っ越し後15日以内に行うと定められています。

またバイクについては、原付は市区町村、軽二輪と小型二輪は新住所を管轄（カンカツ）する陸運支局での手続きとなります。排気量によって窓口や必要書類が違うので注意してください。
また現在自動車やバイクを持っていなくても、運転免許証を持っている人は、運転免許証の住所変更をしましょう。運転免許証の住所変更手続きは運転免許試験場や警察署で可能です。

４、教育・学校関連の手続き

お子様も一緒に引っ越す場合には、保育園や小学校の転園・転校手続きなども必要です。
まずは現在お子様が通っている学校に引っ越し予定について伝え、書類や手続きを準備しましょう。
細かい手続きや必要な書類については「学齢」「公立／私立」「引っ越し先が同一市内か」などによって異なりますので、学校や自治体に確認してください。

５、郵便の転送手続き

郵便物を新しい住所に転送したいときは、郵便窓口で「転居届」を出す必要があります。これにより、旧住所から1年間期限付きで新しい住所へ郵便物を転送できるようになります。

６、ライフライン関連の手続き

引っ越し時には、電気・ガス・水道などライフライン関連の手続きも必要です。「旧居での解約・利用停止」と「新居での利用開始」の手続きを忘れないようにしましょう。
電気・水道については、一般的にオンラインや電話で「旧居での使用停止手続き」と「新居での使用開始手続き」をすればOKです。
ただしガスは「新居での開栓立ち会い」が必要で、場合によっては旧居での閉栓にも立ち会いが必要となります。引っ越し繁忙期（3～4月）だと希望日時に立ち会いの予約がとれないこともあるので、引っ越し日が決まり次第早めの連絡がおすすめです。
多くの電力会社・ガス会社・水道局では、引っ越し約1ヶ月前から利用停止・利用開始の手続きが可能となっています。
インターネットの光回線を利用している場合には、ネットの引っ越し手続きも必要です。新居での光回線導入には1ヶ月ほどかかることもありますので、こちらも早めに申し込んでおきましょう。

７、その他住所変更手続きを必要とするもの

引っ越し時には他にも多くの住所変更手続きが必要となります。代表的なものはこれらのものになりますが、、

• 固定電話

• スマホ

• モバイルWi-Fi

• 新聞

• NHK

• 郵便（郵便局）、宅急便（クロネコヤマト）

• 銀行口座

• 証券会社

• 保険

• クレジットカード

• ショッピングサイト

• パスポートなど

（これらのもので以下まとめで挿入）
手続きを怠っていると「必要なときにスムーズにサービスを受けられない」などの不都合が起きてしまう可能性があります。引っ越したら早めに手続きしましょう。
民間サービスであれば、オンラインで簡単に住所変更手続きできるケースがほとんどです。

【やること3】電気・ガス・水道の手続き

電気・ガス・水道については引っ越しにあたり電力会社などから何か案内があるわけではないので、手続きが漏れてしまいがちです。自分で動かないとほったらかしになってしまうのですね。

また遠方への引っ越しで電力会社・ガス会社・水道局の管轄（かんかつ）が変わってしまう場合には、「旧居での利用停止」と「新居での利用開始」を別々の窓口で手続きしなくてはいけないので、「何をどこまで手続きしたか忘れる」というケースもあります。
なお光回線（インターネット）の解約手続きでは、ネット回線とプロバイダーを別契約にしている場合、それぞれに解約手続きが必要なので注意してください。プロバイダーだけ解約を忘れるケースがあるからです。

また、やるべきライフラインの引っ越し手続きを忘れたままになっていると、
旧居での光熱費がかかり続ける・新居で電気やガスが使えない
このようなことが起こります。
引っ越しがスムーズに進まなかったり、無駄なコストがかかってしまったりしますので、ライフラインの手続きは忘れずにしておきましょう。

もし、これらの手続きが面倒なんて方は

そこでおすすめなのが、面倒な引っ越し関連の手続きを代行してくれる「一括代行窓口」です。

ひとつの窓口に連絡するだけで、忘れがちな電気・ガス・水道の解約・利用開始手続きをまとめて依頼できるので、とてもラクになります。「引越れんらく帳」など多くの一括代行窓口があり、無料で利用できる窓口がほとんどです。

おすすめなのはこちらの退去一括代行窓口です。

（退去一括代行窓口のところで画像挿入）

無料かつ会員登録なしで利用できますので、ぜひ活用されてみてくださいね。

終わりに

いかがでしたでしょうか？

3月・4月シーズンは急な引っ越しなどがあり、焦ってしまいガチですが、、一括代行窓口や荷造りサービスなど外部の力を利用すれば労力や作業時間を減らせます。

そうすることで、どうしても自分ではやらなくてはいけない「役所での手続き」などが落ち着いてできるはずです。

早めに脱サラや引越しの準備をして、最高の新シーズンを送れるように一緒に頑張っていきましょう！

では、今日の動画が参考になったと言う方はぜひチャンネル登録と高評価の方をよろしくお願いします。

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それでは、また次回の記事でお会いしましょう！！
ありがとうございました！！