2023年もWebマーケティングを取り巻く環境では、さまざまな変化が起こりました。媒体単位のアップデートでみたら今年も無数に変化しています。「また変わったの？」「あれ‼この機能なくなってる」などと、ついていけなくなるぐらいの変化スピードですよね。

そこで今回は、2023年1月～9月におこった全体の主な出来事と媒体ごとのアップデートをピックアップして記事にしようと思います。

この記事を読むことで次のことが得られます。

・2023年の変化について広く浅く知ることができる
・2023年の振り返りと今後の予測がしやすくなる
・最新情報のキャッチアップができてる人だと思われる

この記事が好評でしたら、年間の振り返りまとめも、年末に書こうと思います。（反応が少なければ今回をもって終了致します。笑）

2023年主な出来事

まずは2023年におこなったWebマーケティングに関する出来事を並べてみます。2023年は、AI関連のニュースが散見されましたが、Googleを始めとする各プラットフォーマーも積極的に変化を起こしています。SNSプラットフォームも毎月のように大規模な変化が行われているため、情報をすべてキャッチアップするのが大変だった印象です。

3月　ChatGPT「GPT-4の導入」

ChatGPTは、アメリカのOpenAI社が開発したChatGPTは、2022年11月30日にプロトタイプが公開されたAIによるチャット生成サービスです。これまで「すごいけど実用的まではいかないよね。」で止まっていたChatGPTですが、GPT-4の導入により、一気に実用化が進んだ印象です。

・文章の要約
・壁打ち、ブレインストーミング
・リサーチ、論点の洗い出し
・アイデアの提案

などなど精度と活用幅が向上したことにより、現場レベルでも使われることが増えWebマーケティングにも多く活用されることとなりました。

5月　Googleが新たな対話型AIサービス「Bard」をテスト

Googleによって開発された対話型AIサービスが、2023年3月にアメリカとイギリスで一般公開され、日本語版は2023年5月からスタートしました。人間と会話するような文章で質問をすることができ、それに対してAIが質問の意図に沿って回答します。試験版として導入され一部では「ChatGPTやBingと比べると微妙・・？」といった声も聞こえましたが、2023年9月にはさらに以下のアップデートが行われました。

・Drive内の資料検索
・Gmailの内容を取得
・Youtube動画を検索
・ホテル・飛行機の検索、予約

ChatGPTの脅威となる日も近いかもしれません。最新アップデートはこちらからどうぞ。(Bard が高性能なモデルにアップデート - Google Japan Blog)

7月　Google Analytics廃止

2023 年 7 月 1 日以降、これまであらゆるWebマーケティング施策の計測を担っていたユニバーサル アナリティクスがサポート終了となりました。それに変わりGA4（Google アナリティクス 4）というアクセス解析ツールになりました。

言わずもがな、まだまだ慣れてない人も多く「使いづらい」という声が多数派です。これからさらに使いやすくなっていくのか、適応していくしかないのか。注目です。（たぶん後者でしょう）

7月　新SNS「Threads」が全世界でリリース

Metasyは、2023年7月5日、新しいSNS「Threads（スレッズ）」をリリースしました。Instagramのアカウントを使ってログインでき、最大500文字のテキストや写真が投稿できる「Meta版のX(旧Twitter）」のようなサービスです。

登場したときには「X（Twitter）終わったやん」「みんな移行しようぜー」という流れでしたが、しばらくしてからは何事もなかったかのような状態となりました。※個人的な感想です。

7月　Twitterが「X」に変更

Twitterという名前と青い鳥でおなじみのロゴが、イーロンマスクによって「X」に変わりました。テーマカラーもブルーからブラックになり、イーロンマスク色に一気に変わりましたね。

買収当時から米起業家のイーロン・マスク氏が掲げてきた、多彩な用途に利用できる「スーパーアプリ」への第一歩でしょうか。9月現在では全ユーザー有償化という噂も囁かれており、今後も大きな変化が予想されます。

8月　Google SGE 日本版の開始

8月にGoogle検索の生成AI機能「Search Generative Experience」（SGE）の日本語版を開始しました。SGEは、Googleの検索結果画面の上部に、生成AIによる回答がされるという機能です。AIによる回答と共に、引用元サイトへの画像付きリンクが瞬時に表示れます。

「Bard」はチャットボット型の生成AI機能である為、SGEとは別物となります。 SGEは検索結果の機能の一部であるのに対し、Bardは検索エンジンから独立した機能といった違いがあります。

インターネット広告の主な変化

ここからインターネット広告の変化から見ていきましょう。2023年の上半期は、株式会社CARTA COMMUNICATIONSの調査によると「2023年上期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え64.4%となった」という結果になっています。

2021年に初めて、マスコミ4媒体（2兆4,538億円）を上回ったインターネット広告（2兆7,052億円）ですが、ここに来てやや伸びが減速したように感じます。とはいえ「ついに天井か？？」と囁かれていたYouTube収益も、2023年第2四半期(4～6月)の決算では、3四半期続いた収益減少から回復していますしGoogleの広告売上も前年同期比で増加しているので、世界的にみればまだまだ勢いは続きそうです。

Google広告の主なアップデート

P- MAXが頻繁に改善アップデート
Googleが積極的に推奨する2021年からはじまったP-MAX（パフォーマンス最大化）。2023年も続々とアップデートされていっています。

・動画作成ツールが利用可能
・アセットグループごとのレポートが確認可能
・P-MAXでブランドの除外ブランド
・セルフアップグレードツール（ベータ版）が登場

などなどP-MAXは改善アップデートを頻繁に行なっており、Googleのチカラの入れ具合が伺えます。P-MAXについての記事はこれが面白いです。

レスポンシブ検索広告の分析情報
Google広告において、広告が表示された検索語句を分析し、検索カテゴリと検索サブカテゴリに分類する機能です。これによって、広告表示につながった上位の検索カテゴリと、その変化を月単位で確認できるようになりました。ここ最近では、クリエイティブの自動化が進んだため、実際どの広告が良いパフォーマンスを発揮していたのか、大雑把にしか分析できませんでした。
参考：レスポンシブ検索広告の分析情報について

サードパーティCookie不使用のインタレストベース広告のテスト
2024年末に迫るChromeのサードパーティCookieのサポート廃止に向けて、GoogleはGoogle 広告とディスプレイ&ビデオ 360を使ってインタレスト・ベース・オーディエンス（IBA）のテストを行い、その結果を発表しました。

Facebook広告の主なアップデート

18歳未満のユーザーを広告ターゲティングする機能をさらに制限
Meta社ではこれまでも10代のユーザーのプライバシー保護と安全を守るために2021年から利用制限が順次行われてきましたが、2023年もさらに広告設定に制限が加わりました。広告配信の最適化、広告の配信面など大幅に制限が加わりました。

参考：ティーンを対象とした広告について - Meta

生成AIを利用した広告ツールを導入
Meta社は、5月AIサンドボックスという、生成AIを利用した広告ツールを導入しました。広告のコピーやクリエイティブをより魅力的にするための試みとのことです。具体的には以下の改善に使えます。

・テキストバリエーション: 複数バージョンのテキストを生成
・背景生成: 入力されたテキストから背景画像を生成
・画像の外向きクロッピング:ストーリーズやリールなど、複数の場所の異なるアスペクト比に合わせてクリエイティブアセットを調整

参考：広告主向けにAIサンドボックスを導入 - Meta

Advantageの新機能続々
Meta広告の自動化ツールセットであるAdvantageに続々と新機能が追加されています。においても新機能が次々に導入されています。

・手動キャンペーンからAdvantage+ ショッピングへ切り替えが楽に
・カタログ広告での動画クリエイティブの利用
・手動とのパフォーマンス比較機能の導入

今後ますます手動から自動化に移行していくと思います。
参考：Meta Advantageツールセットを拡張 - Meta

Yahoo! 広告の主なアップデート

YDAからLINE広告枠への配信が拡大
Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）とLINEは連携をさらに強めて、LINEアプリ上のあらゆる配信面にYDAが配信できるようになりました。4月にはトークリスト最上部、9月にはLINE VOOM、10月には動画広告の配信も予定されています。

参考：LINEサービスへの配信について - Yahoo!広告

YDA「拡張クリック単価」を正式リリース
7月よりYahoo!ディスプレイ広告（運用型）にて、拡張クリック単価が正式にリリースされました。拡張クリック単価の導入によって、クリック単価をコントロールしながらも。見込みの高いユーザーへの入札調整を自動的に行なってくれるため、機会損失が減らせる可能性があります。
参考：入札戦略「拡張クリック単価」を正式リリース

SNSの主な変化

ここからはSNSの主な変化についてまとめます。2023年のSNS市場は全体を見ても右肩上がり状態です。サイバーバスさんの調査によると、インフルエンサー市場、SNS運用支援市場、SNSコンサルティング市場、SNS広告市場それぞれが当面右肩上がりで市場は拡大すると予測されています。

SNSでコミュニケーションを取ることが当たり前になってきた昨今、ほとんどの企業がSNSに参加しています。一方で「アカウントを持っているだけ」「過去に数回だけ使って見なくなった」と休眠しているアカウントも多いように思います。このまま予測通り成長し続けるのかは未知数です。クラブハウスやスレッズのように期待が大きかったものの、すぐに耳にしなくなるという恐さもあります。

さてここからは、SNS媒体ごとのアップデートや変化について見ていきます。

Instagram

Instagram、Facebookで有料の「認証マーク」の提供開始
2月Meta社は、InstagramとFacebookで有料の「認証マーク」の提供を開始することを発表しました。従来までは著名人に提供していた「認証マーク」を、月額＄11.99（約1600円）、Apple経由申し込みの場合では＄14.99（約2000円）で一般提供します。

サブスクリプションが日本でも提供開始
7月、Instagramは、クリエイターが自身のファンを通じて毎月収益化することができる機能「サブスクリプション」を日本でも提供開始したことを発表しました。

YouTube

YouTubeショートの広告収益分配が開始
2023年2月1日からYouTubeショートの広告収益分配が開始されました。もっと前から収益化されている印象ですが2023年からなのです。これによって、TikTokerや既存のYouTuberが一気にショート動画を作り始めました。しかし総じて「0.005円～0.01円」前後の収益が目安となり、あまり美味しくないことから撤退するユーザーも多く見られます。

スキップ不可の30秒広告の導入を発表
2023年5月にアメリカで開催された「Upfronts 2023」で導入がGoogleから発表されました。このスキップ不可の30秒広告は、テレビスクリーン向けYouTube Selectメニューとして展開が予定されています。

X（旧Twitter）

レコメンデーションのアルゴリズムが公開
X（旧Twitter）4月頃にコードがオープンソースとなり、仕組みが公開されました。これによってアルゴリズムの分析がしやすくなり、どんなツイートが伸びるのか考察がなされました。

クリエイター広告収益分配プログラム
2023年8月から「クリエイター広告収益分配プログラム」が開始されました。一定の条件を満たしていれば、インプレッション数に応じて収益が分配されます。日本でも収益化額を公表するインフルエンサーが現れ始めてきています。

TikTok

新たな収益化プログラム「Creativity Program Beta」を公開
8月、TikTokクリエイターの収益化の機会を広げる新たなプログラム「Creativity Program Beta」を日本で公開されました。ただXのように一定の条件を満たしているクリエイターのみが収益を得られます。

・18歳以上であること
・コミュニティガイドラインを遵守している
・フォロワー数が1万人以上
・過去30日間の動画視聴数が10万回以上
・1分以上の高品質なオリジナル動画コンテンツを投稿している

詳しくはこちらからどうぞ。

18歳未満は「1日60分まで」に制限
TikTokは3月、18歳未満（13歳以上）のユーザーの全アカウントにおいて、1日60分の視聴時間制限を自動的にオンにすると発表しました。2020年から3年連続で10代の若者はYouTubeよりTikTokを視聴する時間が長くなっているとのこと。この傾向を見れば今後の世代の中心となるSNSはTIKTOKで間違いないでしょうね。

SEOの主な変化

SEO対策含め、コンテンツマーケティングに関する動きは2023年も盛んです。各検索エンジンはAIの発達とともに大きな変革期を迎えており、それにともなうアップデートも激しく感じます。またYahooが検索エンジン技術契約をGoogleから変更検討しているというニュースは2023年ですね。

上のデータは「デスクトップ検索エンジン市場シェア日本（2023 年 1 月～8 月）」です。2022年にBing（青）がyahoo（黄色）の利用率を上回りました。その後、デスクトップにおけるBingの利用率は伸び、天下のGoogleが徐々に下がってきました。

Google SGE 日本版の開始

8月にGoogle検索の生成AI機能「Search Generative Experience」（SGE）の日本語版を開始しました。SGEは、Googleの検索結果画面の上部に、生成AIによる回答がされるという機能です。AIによる回答と共に、引用元サイトへの画像付きリンクが瞬時に表示れます。

「Bard」はチャットボット型の生成AI機能である為、SGEとは別物となります。 SGEは検索結果の機能の一部であるのに対し、Bardは検索エンジンから独立した機能といった違いがあります。

Googleコアアルゴリズムアップデート&ヘルプフルコンテンツアップデート

8月23日〜9月7日にかけて2023年2回目のGoogleコアアルゴリズムアップデートが行われました。そしてその直後の9月15日にヘルプフルコンテンツシステムのアップデート「September 2023 helpful content update」が行われました。ヘルプフルコンテンツシステムの主な目的は「検索エンジン向けのコンテンツ評価を低くし、ユーザーのために作成されたコンテンツ評価を高くする」ことです。この一連の大きなアップデートには「AI対策」が背景としてありそうで、人間が人間のために作成したコンテンツを評価しようという動きがあると言われています。

その他の変化

これまでの項目に該当しないけど、Webマーケティングに関わるニュースについて少しだけ触れていこうと思います。

ステルスマーケティング規制の適用

日本におけるステルスマーケティング（ステマ）に関する規制の内容が明らかにされ、2023年10月1日から適用されることとなりました。事業者が第三者を装って商品を宣伝したり、第三者に宣伝やPR、クチコミ投稿を指示したりした場合、広告表示が必須になります。
また過去に投稿された内容に関しても規制の対象になるため、広告主は10月以降、各方面の対応が必要になります。

プライバシー・サンドボックスAPIを一般向けに公開

プライバシーサンドボックスは、サードパーティCookieの廃止に向けて、その代替手段として開発されているシステムです。Googleは5月、プライバシー・サンドボックスに関するアップデート情報を公開しました。以下の2点が新しく発表されました。

・プライバシー・サンドボックスAPIを一般向けに公開
・2024年第1四半期に1%のChromeユーザーに対するCookieを非推奨に

AI記事作成ツール「Genesis」をGoogleがテスト中

Googleは、情報を入力してニュース記事を生成できる新しい AI ツール「Genesis（ジェネシス）」を複数の大手ニュースメディアにて試験的にテストしているようです。AIが生成したコンテンツを取り締まる動きを見せておきながら、公式のこの動きは少し懐疑的でした。しかしGoogleは以下のような声明を出しています。

あくまでもGenesis は、見出し作成や文体の調整といった記事作成の支援であって、ジャーナリストが担う執筆や取材を肩代わりすることではないとのこと。GoogleとAIの向き合い方は引き続き注目していきたいと思います。

2023年上半期の変化を受けて思ったこと

AIがより身近な存在になってきたなと。

これまでも、あらゆるツールに部分的なAI機能導入はありましたが、GPT-4が出てきてからより身近な存在になってきたなと。見えない部分ではGoogleにBERT（自然言語処理モデル）などの人工知能がより活用されるようになったり、Link spam system（2022年12月）ではAIをベースにしたSpamBrain（スパム防止システム）が導入されました。

生成系AIの登場により、わかりやすい形でAIの恩恵を受けるようになりました。そのため、裏で処理をしてくれる暗躍者から、ビジネスパートナーのような存在感になってきたなと。

上の画像は「24時間ライブコマースで販売活動をし続けてくれる、AIが生成したクローン」です。中国のEコマース・ストリーミング・プラットフォーム全体で人気のディープフェイク・アバターです。

参考：AI生成インフルエンサーが24時間稼ぎ続ける中国ライブコマース新事情 - MIT Technology Review

このように（倫理観は一旦おいといて）ビジネスパートナーとしては優秀すぎるほどの存在になって表に出てくるようになったのは2023年になってからのような気がします。

各SNSがクリエイター（発信者）の確保に力を入れているなと。

各SNSプラットフォームは、クリエイター（発信者）の確保に力をいれているなと。YouTubeショートは2月から一部クリエイターは収益を得られるようになり、TikTokは8月に収益化ができるようになり、X（旧Twitter）も8月より、一部クリエイターは収益が可能となりました。また、Instagramにおいても、一部クリエイターに対してボーナスという収益化プログラムやサブスクリプション機能を導入してます。

2023年は、昨年に続きショート動画の伸びが凄まじいため「没入感のあるショート動画を投稿するクリエイター」の確保は、アクティブユーザーを増やすために必要な存在です。いかにクリエイターが投稿しやすく、マネタイズしやすい環境を提供できるかのアップデートはこれからも続きそうですね。

規制と向き合いながら正しい戦略を考える必要があるなと。

いまに始まったことではありませんが、Webマーケティングおよびデジタルマーケティングを取り巻く環境も時代に合わせて規制が入ります。
2018年のGDPR（EU一般データ保護規則）、2020年のCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）、日本では2022年4月に改正個人情報保護法が施行されるなど、個人情報の取り扱いに関する規制が行われてきました。

また、最近ではアメリカ議会がIT大手各社のトップを招集して、人工知能を規制する法整備について初めての協議を行われたそうです。ターゲティングやAI技術の発達でずいぶんと効率が上がる一方で、機能に依存したやり方だけでは、いずれ規制によって淘汰されるのかなと。

最新技術やAIに振り回されることなく、顧客目線を持つこと、ユーザーファーストであることを念頭においた思考が重要になってくるのではないでしょうか。

さいごに

長々と見てくださった方ありがとうございました。本記事を書くのに時間がかかったので「♡」を押してもらえたら嬉しいです。「♡」が多かったら年度末にもまとめを出そうと思います。
ではまた！