皆さん、こんにちは。
リーダー育成家＆作家の林健太郎です。

この記事は私の放言シリーズ第２段として、「コーチングを売る」ことについてお話してみたいと思います。
全ての人に読んで欲しいわけではなく、興味のある人だけに読んでもらえればいいかなと思うので、途中から有料記事にさせていただこうと思います。
もし良かったらお読みください。

参入障壁は限りなく低く、成功障壁は限りなく高い

これは私がずっと感じていることだが、どうやら、コーチングというのは独立を考える人には極めて魅力的な仕事に映るらしい。
人の支援をする尊い仕事であり、コミュニケーションという得体の知れないものの正体を知る探究心を満たす活動であり、どうも資格を取得すれば将来独り立ちできるらしい！

そんなことを考えて、コーチングを学ぶという道に一歩を踏み出す人が多い。それも、過去15年ほど日本ではそのトレンドが下火になることなく、連綿と続いている。

だけど、その一歩を踏み出した人のうち何パーセントが生き残っているだろうか？私の感触ではほんの一握りしかいないと認識している。
つまり、この稼業を成り立たせることは意外と厳しいということだ。

コーチングは国家資格ではない

コーチングを資格ビジネスだと思って学び始める人が多いように感じている。

今あなたが取ろうとしている資格、どんな資格かわかっているだろうか？
その資格がもたらすであろう果実が何なのか、本当に知っているだろうか？
提供者が訴えている価値やメリットを鵜呑みにしすぎていないだろうか？

まず一つ、最初に伝えるべきは、コーチングは国家資格ではないということ。いわゆる国が認めた士業ではない。
ここ、きっちり理解をした方がいい。

とても意地悪くものを言えば、コーチングスクールの多くは、自社で定めたいわゆる社内基準を「コーチングの資格が取れます」と宣伝し、多くの生徒を集めているということ。つまり、資格ビジネスに見えるように宣伝しているだけということが言える。

まぁ、これは多くの業界で成立しているビジネスモデルだろうから、別にそれ自体を悪く言うこともないだろうけど、こういう資格ビジネスに飛び込んで学び、独立を試みようとする人は、本当に事前の調査が足りないと思う。

やれ、アメリカではコーチングがものすごく流行っていて日本でも同じ流れが来るとか、この資格を持っているコーチは業界で活躍しているだの、物は言いようで、本当にそういう実態があるのか、消費者として裏どりをしてからそのサービスを買うべきなのでは？と思う。あなた、多分だまされている。

私が独自で調べたことで言えば、アメリカでコーチングは流行っていない。残念ながら全く流行っていない。