どういう投資判断をしたいか（マクロ視点とミクロ視点）
ちょくちょく投資に関する本を読んでは、知らない単語を調べてちょっとずつ知識をつけているコツコツくんです。
知らないことを知りはじめると、目的を見失って、知ることに没頭してしまいがち。
本記事では、投資判断を行うに当たって重要な考え方である、マクロな視点とミクロな視点について学びましたので、それぞれについて触れようと思います。調べた限りを触れきったあと、ところでどういう投資判断をいたいんでしたっけ、と我にかえろうかなと思います（？）
ことの発端
https://note.com/ko2ko2koooon/n/nf86fc139bd80
先日書きましたこちらの記事で、PERとPBRについて学んだ結果をまとめました。なんとなく聞いたことあるけど知らなかったことがわかり、投資判断の材料としての理解が深まりました。一方で、いくつになっているからこう！みたいに、頭空っぽにして扱える代物かというと、もう少しコツが必要そうということもわかりました。この経験をきっかけに、他にはどんな指標があるんだろうか。そもそも企業の業績以外の状況を踏まえてこれらの指標を見たかったのでは。といろいろと思うところが出てきて、まずは世の中の人がどのような指標、というか投資判断の材料を見ているのかが気になり、調べて見たというわけです。
どういう見方があるのか
PERは、時価総額と純利益の関係を。PBRは、時価総額と純資産の関係を表しました。つまり、その企業に対する投資家の評価と、その企業が計上したなにかから構成されます。このように、企業単体に着目した見方を、ミクロな視点で見るとか表現されるそうです。経済用語でミクロ経済とかマクロ経済とかいうところの、ミクロの意味合いです。ちなみに、ミクロ経済は、
家計（個人）や企業を最小単位としてその行動や意思決定がどのようになされるかを扱う経済学の領域です。狭い（ミクロ的）視点で経済分析をすることから、ミクロ経済（学）と呼ばれています。
という意味だそうです。ちょっとだけ抽象度が高い用語ですね。
逆にマクロな視点で見ると表現するときは、例えばアメリカ経済がどのような状況なのかとか、株式市場全体がどういう動向なのからとか、非常に大きな規模で物事を見るそうです。ちなみに、経済用語でいうところのマクロ経済は、
マクロとは「巨大な」という意味があり、マクロ経済とは、政府、企業、家計を一括りにした、経済社会全体の動きのことです。
イメージでいうと、空の上から森全体を見るといった感じでしょう。国や政府のレベルで物価や消費、金融などの動きを国全体から考えるというものです。
日常では、景気が悪い、円高、失業率が上がったなどというニュースが問題になりますが、これらはマクロ経済の要素のひとつで、大きな視点で世の中の動きを見ることで日本のこれからを考えることができます。
という意味だそうです。さらに抽象度が上がりましたね。
注目してみるミクロに対して、俯瞰してみるマクロ。
ここまではひとまず、2種類の考え方があるんだなくらいの解釈でいいかもしれません。では、それぞれの視点に立ったときに、どのような投資判断材料があるのかを見てみます。
ミクロな視点： 決算書 つまり企業を見る
ミクロな視点に立ったときには、企業に焦点を当てた投資判断材料を集めることになります。
いくつかよく使われるものを上げてみると、
・売上高
・EPS（1株あたりの当期純利益）
・業績ガイダンス
なんかをよく見るそうです。
株価をEPSで割ったものがPERですね。
PERやPBRも企業単位で数値化されますから、ミクロな視点に立ったときに使われるものと言って良さそうですね。
様々な蓄積がある投資家のみなさんは、こういった情報をパッと見たときに、この企業はいい感じだね！微妙だね！とか思うわけですね。
マクロな視点： 経済状況を見る
マクロな視点に立ったときには、もっと広い範囲で投資判断材料を集めることになります。たくさんめいっぱい情報を集めるというよりも、もっと広い範囲を表す指標で数値化するというイメージですね。
よく使われるものを上げてみると、
・ISM製造業景況感指数
・ISM非製造業景況感指数
・非農業部門雇用者数
・米国消費者物価指数（CPI）
・小売売上高
なんかが注目されるそうです。
一つ一つ意味合いを掲載しますと、
・ISM製造業景況感指数
ISM(Institute for Supply Management:供給管理協会)が全米の製造業350社の購買担当役員に対するアンケート調査を実施し、その結果を基に作成する景況感を表す指数。景気の先行指標として注目されている。
「新規受注(30%)、生産(25%)、雇用(20%)、入荷遅延(配送時間)(15%)、在庫(10%)」の5項目につき、「良くなっている(1)、同じ(0.5)、悪くなっている(0)」の三者択一の回答結果を点数化し、カッコ内数値でウエイト付けした加重平均で算出される。50が好況と不況の分岐点を意味する。
項目ごとの数字も公表され、新規受注、生産の項目は、景気とのかかわりから注目度が高い。また、米雇用統計よりも発表が早いことが多い(発表が同一日となる場合は、雇用統計の方が発表される時間が早い)ことから、雇用部門の数字は、雇用統計の先行指標として注目される。
米国夏時間：日本時間午後11時、冬時間：日本時間午前０時の発表。
・ISM非製造業景況感指数
ISM(Institute for Supply Management:供給管理協会)が全米の非製造業375社の購買担当役員に対するアンケート調査を実施し、その結果を基に作成する景況感を表す指数。
アンケート項目は受注、在庫、雇用、価格など10項目。「増加・良くなっている、同じ、減少・悪くなっている」の三者択一となっている。10項目のうちの4項目、事業活動、新規受注、雇用、入荷遅延について、季節調整をかけた上で総合指数を算出する。
ISM製造業の2営業日後、毎月第3営業日に発表される。
労働省による雇用統計の発表と前後するが、雇用統計よりも発表が早い場合、雇用における非製造業の割合が大きいこともあって、先行指標として注目される。
・非農業部門雇用者数
非農業部門雇用者数(Nonfarm Payroll:NFP)は、農業部門以外の産業で働く就業者の数を、非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿を基に集計したもの。世界中の経済指標の中で最も市場に注目されている指標の一つ。
・米国消費者物価指数（CPI）
米労働省労働統計局(BLS)が、都市部の消費者が購入する商品やサービスの価格の変化を調査して指数化したもの。変動が激しい食品とエネルギー価格を除いたコア部分の指数も同時に発表される。
米国のインフレターゲットの対象は個人消費支出(PCE)デフレータであり、日本を含め多くの国でインフレターゲットの対象とされているCPIではない。しかし、発表時期が対象月の翌月15日前後と、対象月の翌月末もしくは翌々月初めとなるPCEデフレータに比べて2週間程度早く、変化の傾向が似ているため、市場の注目度は物価関連指標の中で最も高い。
・小売売上高
米国内で販売されている小売業・サービス業の売上高を集計したもの。米国の個人消費の動向を表している。米国は個人消費がGDPの約7割を占めており、他の先進国より高い傾向にある。その為、個人消費の動向が景気全体に与える影響も大きいため、注目度の高い指標となっている。
おおおおお、ボリューミー。
業界ごとの景気感だったり、雇用者数だったり、売上高だったり。
すごく広いくくりで集計された数値であることはパッと見でもわかります。
また、米国内で集計されたものがよく使われるそうですが、これは米国経済が日本におよぼす影響が大きいからこそなんだと思います。もう少し詳しく説明できるようになれればと思うのですが、今の私には難しい。。。
いろいろあるけど、何したいんだっけ。
結局のところ、こういった投資判断材料の数々に興味を持ったのは、よりよい投資判断をするために何を材料として集めるべきかを知りたかったからです。でもよりよい投資判断っていったい・・・。
私は、フルタイムの会社員ですから、常に板に張り付いていたり、プレスリリースに対する反応をTwitterで観察したりなどはできません。なので、必然的に短期的な投資判断は、なかなか実を結ばないんじゃないかと思われます。とすると中長期的に投資をしたくなりますよね。となると、企業の経営状況や業界動向が今後どうなって行きそうかを、ある程度予測して投資判断できると良さそうです。
もちろん突発的なプレスリリースなんかは予測できないでしょうね。これはこれでまた別なスキルや専門知識、業界知識が必要そうです。こういった情報収集の方法もなにか確立していきたいものですね。
まとめ
ミクロな視点に立ったときと、マクロな視点に立ったときで、異なる投資判断の材料が存在することを知りました。それぞれ、こういうことを知りたい！という目的に沿って設計されており、よく使われるだけあって意図がわかりやすかったりしますね。
しかし、やはり闇雲に調べても使いこなせないわけで、どういう投資判断をしたいから、どのような視点に立って何を見る。という思考が重要そうに感じました。私のような投資に興味ある会社員の方は数多くいらっしゃると思いますので、思考の過程なんかは参考になるのではないでしょうか。
せっかく勉強したので、これらの投資判断材料を元に、実際に株式投資をしてみる実践編があってもいいかもしれませんね。お財布と相談してみます。
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