スマートフォンアプリやテレビ電話などを使ってリハビリを行う「オンラインリハビリ」の取り組みが加速している。その開発プロジェクトの1つが、エクサウィザーズと北原病院グループによる「オンライン遠隔リハビリサービス」だ。自宅など専門施設外でも効果的なリハビリを受けられる――。そんな新時代の到来も近い 。（江田 憲治＝Beyond Health）

【シリコンバレー=白石武志】米アマゾン・ドット・コムは21日、米国でサブスクリプション（継続課金）型の診療サービスを提供する米ワン・メディカルを総額約39億ドル（約5370億円）で買収すると発表した。2018年の米オンライン薬局買収などに続く動きで、ヘルスケア分野のデジタル変革をけん引する狙いだ。

遠隔医療機器を用いた医療介入は、COVID-19パンデミックにより必要性が高まっていることや、テクノロジーを通じ、医療提供者、患者、その家族のインフラおよび快適性が向上したことから、世界中で標準的な医療行為になりつつある。しかし、認知症患者の家族に対する遠隔医療介入の有効性はよくわかっていない。そのため、単なる便利なツールというだけでなく、エビデンスベースの遠隔医療介入を開発していくための調査が求めら…

医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則の一部を改正する省令案（概要）に関する御意見の募集について、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則の一部を改正する省令の施行について（オンライン服薬指導関係）」の一部を改正する案（概要）に関する御意見の募集について（7／14）《厚生労働省》

順天堂大学（東京・文京）がデジタル医療の取り組みで新機軸を矢継ぎ早に打ち出している。パーキンソン病患者を対象に、複合現実（MR）を活用したオンライン診療に乗り出すほか、メタバース（仮想空間）技術を使ったバーチャル病院の構想を発表。2025年には人工知能（AI）をはじめとするデジタル医療技術の研究拠点を設ける。医療機関のデジタルトランスフォーメーション（DX）のモデルケースになりそうだ。

コロナ禍の中、新しい診察手段の一つとして広がる「遠隔診療」を安心して受けられ、新しい価値を提供する。そんな目標を掲げるツールがお目見えした。名古屋大学や、インテリアなどを手掛けるオリバー（東京都中央区）、東芝グループをはじめとしたコンソーシアムが開発中の「遠隔診療BOX」は、さまざまな機能を盛り込み.

コロナ禍の中、新しい診察手段の一つに広がる「遠隔診療」。少子高齢化や医師の偏在化、医療費の高騰を受け、その需要がますます高まっている。ただ一般に、個人でデバイスやシステムを用意して、スマートフォンと連携する医療機器との接続・設定を行うプロセスが必要。また、自宅以外の場合のプライバシー確保など多くの課題がある。

ディー・エヌ・エー（DeNA）は医療スタートアップのアルム（東京・渋谷）を買収する。アルムは医師らがスマートフォンで治療情報を共有できるシステムなどを手がける。DeNAの大井潤取締役（アルムの代表取締役に就任）に買収の狙いや今後の展望などを聞いた。

運営するクリニックにオンライン診療の導入を考えている方へ。オンライン診療システムを導入するメリットや比較のポイントを、おすすめのサービスとともに詳しく解説します。

順天堂大学は7月22日、ドライアイ研究用スマートフォンアプリケーション（以下、スマホアプリ）「ドライアイリズム(R)」を用いて、ドライアイリズムで収集したドライアイ疾患特異的質問紙票ならびに最大開瞼時間の信頼性および妥当性を検証し、ドライアイ診断精度の調査結果を発表した。この研究は、同大大学院医学研究科眼科学の村上晶特任教授、猪俣武範准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「The Ocular Surface」に掲載されている。

韓国通信大手KTは20日、健康データ分析サービスなどを提供する韓国のメディプラスソリューション(Medi Plus Solution)と、ベトナムでの遠隔医療事業推進に向けた覚書(MOU)を締結したと発表した。